食育プログラム「食べて学ぶSDGs」にLIKE CHICKEN!?がコラボ参加！ 6月28日、29日開催！
原田産業株式会社は6月28日（火）、29日（水）に弘前大学教育学部付属中学校にて、建設コンサルタント事業を展開する八千代エンジニヤリング株式会社が企画する食育プログラム「食べて学ぶSDGs」に参画します。
今回弘前大学教育学部付属中学校にて実施するプログラムは、2年生全クラス125名を対象に実施いたします。「食と環境」に関する授業を通して毎日の食事と世界の環境問題との繋がりを理解した後に、LIKE CHICKEN!?を実際に調理し試食することで、SDGsに貢献する「新しい食の選択肢」を体感していただきます。
日時：2022年6月28日（火）、29日（水）10:30～12:10
場所：弘前大学教育学部付属中学校
内容：①10:30～11:15 管理栄養士による「食と環境」に関する授業
食と環境問題との繋がりやフードロス、新しい食の選択肢について学ぶ
②11:25～12:10 LIKE CHICKEN!?の調理・試食、感想発表
新しい食の選択肢に触れることで、食の多様性を体感し授業内容を自分ごととしてとらえる
企画・主催：八千代エンジニヤリング株式会社
食材提供：原田産業株式会社
「食べて学ぶSDGs」は、八千代エンジニヤリング株式会社が取り組んでいる中学生向けの食育プログラムです。プラントベースフード（大豆ミートなどの植物性の原材料で作られた食品）を食べる体験と社会課題と食のつながりを学ぶ授業をセットで実施することで、生徒がSDGsを楽しく学び自分事として考える機会を提供します。授業のテーマは「環境・食糧問題」、「食の多様性」、「フードテック」など多岐に渡ります。
＜プログラムを通して生徒に伝えたい3つの視点＞
１．食と環境問題
食と環境/食糧問題について知り、その解決に向けて自分が生活の中でできることを考えられるようになる。
２．新たな食
環境問題に食の分野からアプローチするための最新のフードテックや、環境に配慮した食べ方について学ぶ。
３．食の多様性
食の多様性を受け入れ、自分にも様々な選択肢があることに気づく。
＜CONCEPT＞
そのおいしさは、未来へつづく
地球やからだのことを考えて、口にするものを選ぶ人が増えています。
でも、想いだけではつづかない。
一歩踏み出し、その選択を続けられるのは、「おいしさ」があってこそ。
やさしく、おいしい暮らしを、未来のあたりまえに。
LIKE CHICKEN!?は、まるで鶏肉のような弾力のある歯ごたえとさけるような繊維感が特徴の新しい大豆ミートです。茹でたLIKE CHICKEN!?を指でさいて使ってヘルシーメニューを楽しんだり、衣をつけて揚げてジューシーでボリューミーな料理にしたり、幅広い料理方法でおいしくお召し上がりいただけます。さらにバラ凍結のため、湯戻し・水切りの手間なく加熱調理に使える気軽さもうれしいポイント。（LIKE CHICKEN!?は解凍後、要加熱品です。）
動物性原料不使用ですので、お肉を食べられる人も食べられない人も、「おいしい」をシェアしてみんなで一緒に楽しい食卓を囲めます。
URL：https://earthmeat.net/
本サイトでは詳しい商品紹介だけでなく 解凍方法や調理方法も動画で紹介し、たくさんのレシピを調理方法別にまとめています。ぜひLIKE CHICKEN!?で様々な料理にチャレンジしておいしくサステナブルな生活をお楽しみください。
原田産業株式会社
代表者 ： 代表取締役社長 原田暁
所在地 ： 〒542-0081 大阪市中央区南船場2丁目10番14号
設立 ： 1923年3月4日
事業内容 ： 半導体、液晶、情報通信、医療、介護、造船、建築、環境、食品、
コンシューマープロダクト等の業界向け機器・資材の輸出入及び国内販売
資本金 ： 3億円
URL ： https://www.haradacorp.co.jp/
八千代エンジニヤリング株式会社
国内トップクラスの総合建設コンサルタントとして、国土交通省を始め官公庁から公共事業を受託し、社会インフラや環境保全に関する技術コンサルティングサービスを、設立より約６０年にわたって提供しています。近年は、これまで培った技術ノウハウを民間企業へも提供しビジネスの領域を広げています。
所在地 ： 東京都台東区浅草橋５-２０-８ CSタワー
代表者 ： 代表取締役社長執行役員 出水 重光(でみず しげみつ)
資本金 ： 4億5千万円
設 立 ： 1963年1月29日
URL ： www.yachiyo-eng.co.jp/
SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。 12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。 12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。 12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。 12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。 12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。 12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。 12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。 12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。 12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。 12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。
