PLANET

【株式会社エシカルノーマル】 Makuakeにて先行販売!環境性と洗浄力を両立したSDGsの時代のバイオ洗剤

大阪、徳島、大分県でエシカルなハウスクリーニング事業を展開する株式会社エシカルノーマル(本社:大阪府大阪市、代表:本川 誠、以下、当社)は、この度、応援購入サイトMakuakeにてタンパク質汚れに特化した洗剤の先行販売を開始し、販売初日で目標金額の50万円を達成いたしました。

当社は2021年6月に誕生した、人や環境に負荷をかける洗剤を一切使わずに定期清掃を行うエシカルなハウスクリーニング会社です。生分解性のバイオ洗剤やリユースのユニフォームの使用、化石燃料を使わない移動など、徹底的にSDGsにこだわってきました。

日頃から自宅でもエシカルな掃除をしてもらえるように、今回、環境や人にやさしい洗剤を販売することになりました。今回の洗剤はタンパク質汚れ(血液、尿、皮脂、垢など人体から生まれるものや、鼻水、飛沫、食べこぼしや飲み物の飛び散りなど)を液体酵素が強力に分解・洗浄します。(※1)タンパク質汚れは簡単に付着するうえに、時間が経つと落ちにくい頑固な汚れに変化します。また、放置すると細菌やウイルスのエサとなり、それらを増殖させる原因にもなりかねません。人命にかかわる医療現場では、特に問題視されています。

これまで、こうしたタンパク質汚れを分解するには肌への刺激が強い強アルカリ性の洗剤を使うのが当たり前とされてきましたが、天然成分を配合したこの洗剤なら肌荒れの心配も軽減されます。また、使用後の廃液は水と二酸化炭素に分解され、環境への負荷も少ないのが特徴です。汚れに直接吹きかけるフォームタイプなので、外出先で使ったり布団・ソファーなど丸ごと洗いづらいものに使ったりすることができます。

まだ着られる状態なのに、襟元の黄ばみが気になるワイシャツや食べこぼしが付いてしまった服、汚れが付いてしまった下着など、泣く泣く手放したものはありませんか。これらの汚れを落とすことで長く愛用することができ、洗剤を使うことがSDGsへの貢献につながります。

「どのハウスクリーニング業者に掃除をしてもらうか」「どの洗剤を使うか」ということは小さな選択かもしれませんが、エシカルが普通(ノーマル)な世界を目指して、今後も精進してまいります。

タンパク質汚れ用洗剤

・品名:洗濯用合成洗剤
・用途:綿・麻・合成繊維
・液性:弱アルカリ性
・正味量:本体ボトル200ml、つめかえ用パウチボトル500ml
・成分:非イオン系界面活性剤(5% ポリオキシエチレンアルキルエーテル)、蛋白質分解酵素、脂肪分解酵素、セスキ炭酸ナトリウム、d-リモネン、植物抗菌エキス

(※1)汚れてから時間が経ったものは、徐々にタンパク質以外の汚れが混じってくる可能性がありますので、きれいに落ちない場合がございます。また、上靴やユニフォームなど、土や他の汚れが混じっている可能性のあるものも落ちにくい場合がございます。汚れがひどい場合は洗剤をなじませてから、40℃程度のお湯に15分程度つけ置きしてから洗濯機にかけてください。

■株式会社エシカルノーマル
・住所:大阪府大阪市東淀川区東淡路1丁目5−51ショッピングタウンエバーレ内
・電話:0800-600-8456
・設立:2021年6月
・事業内容:循環型ハウスクリーニング / ネットショップ
・URL: https://ethical-normal.com/
・Makuake:https://www.makuake.com/project/ethical-normal/

SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか?

国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳(PDF)」によると、以下のように記載があります。

目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み(10YFP)を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。
12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。
12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。
12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。
12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。
12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。
12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。
12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。
12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。
12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。