東急ハーヴェストクラブVIALA 鬼怒川 渓翠
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「東急ハーヴェストクラブVIALA 鬼怒川 渓翠」 レストランはCO2削減のために薪で調理がメイン

2022年12月9日に開業する「東急ハーヴェストクラブVIALA 鬼怒川 渓翠」の内覧会にSDGs fanが招待されましたのでその模様を紹介したいと思います。サステナブルな取り組みなども行われているホテルです。

東急不動産は栃木県日光市鬼怒川温泉に「東急ハーヴェストクラブVIALA 鬼怒川 渓翠」を2022年12月9日にオープンします。そのオープンに先立ってSDGs fanは内覧会に招待され、取材に行ってきました。

 

「東急ハーヴェストクラブ」としては4年ぶりの「VIALA」シリーズ第6弾となる「東急ハーヴェストクラブVIALA 鬼怒川 渓翠」。最寄り駅は東武ワールドスクウェア駅から徒歩3分とアクセスも良好で、取材時も駅から迷わず行くことができるくらいの近さでした。



香ばしく焼き上げ旨味を閉じ込める薪の火をはじめ、遠赤外線効果でじっくりと煮込む炭火、高温の炎で香りをまとわせる藁の火など調理も拘っています。

それだけでなく、極力CO2削減を目指した調理とフードロス削減を掲げ、市場に出すことができない規格外野菜も集荷し、地元農家や地域農産物発展に貢献しているようです。

食材は、地元のとちぎ和牛、いちごに加え、地域のたまり漬けや味噌などの発酵食品などでテーブルを彩ります。

調理に用いる薪は栃木県や隣県の森を間引く際に出る間伐材を使用し、薪を使用した分の植樹寄付活動を行うなど、サステナブルな活動も行っているホテルです。

https://www.resorthotels109.com/kinugawa-keisui/kei/

館内を見て回ると、色々な驚きがあります。まずテラスに出ると下は渓谷になっていて、高所恐怖症の人は手すりまで近づけないくらいの高さです。また椅子なども拘っていて、ブランコのような椅子、丸いトランポリン型の椅子など飽きの来ない工夫がされていました。

館内を回りお昼になると今度は食事を提供してくれました。この日はランチとして頂きましたが、普段はランチの提供はやっておらず、ディナーとして提供しているそうです。

調理場には数多くの薪が置かれており、限りなくCO2を削減しているとのことです。サステナブルな点についてホテルの鈴木裕巨総支配人にお話しを伺いました。

 

記者 ホテルのコンセプトの1つとしてサステナブルが挙げられていますが、薪を使っての調理、フードロスなど以外にもサステナブルな要素などはあるのでしょうか。

鈴木裕巨支配人 アメニティは脱プラスチックになっており、VIALAもハーヴェストも一律で環境に優しい物に変えております。

 

記者 そのほか細かいところでサステナブルな取り組みなどありますでしょうか。

鈴木裕巨支配人 バックヤードの話になりますが、我々が事務所などで使う物をペーパーレス化するという取り組みをしております。

記者 なるほど、お客様に見えないところでも配慮されているのですね。

 

このようにサステナブルに取り組んでいると説明いただきました。またアメニティについては「東急ハーヴェストクラブVIALA 鬼怒川 渓翠」だけでなく、全ホテル共通となっているようです。

館内を案内され、大浴場から部屋などを案内されました。見学して思ったことは自然を肌から感じることが出来るということです。部屋のベランダに出てもほかの建築物が見えず、見えるのは自然だけ。貴重な自然の中だけでゆっくり過ごせるのが2022年12月9日に開業する「東急ハーヴェストクラブVIALA 鬼怒川 渓翠」です。

東急ハーヴェストクラブVIALA 鬼怒川 渓翠

国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳(PDF)」によると、以下のように記載があります。

目標 7. すべての人々の、安価かつ信頼できる持続可能な近代的エネルギーへのアクセスを確保する
7.1 2030 年までに、安価かつ信頼できる現代的エネルギーサービスへの普遍的アクセスを確保する。
7.2 2030 年までに、世界のエネルギーミックスにおける再生可能エネルギーの割合を大幅に拡大させる。
7.3 2030 年までに、世界全体のエネルギー効率の改善率を倍増させる。
7.a 2030 年までに、再生可能エネルギー、エネルギー効率及び先進的かつ環境負荷の低い化石燃料技術などのクリーンエネルギーの研究及び技術へのアクセスを促進するための国際協力を強化し、エネルギー関連インフラとクリーンエネルギー技術への投資を促進する。
7.b 2030 年までに、各々の支援プログラムに沿って開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、内陸開発途上国のすべての人々に現代的で持続可能なエネルギーサービスを供給できるよう、インフラ拡大と技術向上を行う。