ファン式冷凍庫 195L
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高い収納性と省エネを実現した『ファン式冷凍庫 195L』新発売拡大するセカンド冷凍庫需要に対応

アイリスオーヤマ株式会社は、スリムな本体が特長の前開き式冷凍庫の新たなラインアップとして、高い収納性と省エネを実現する「ファン式冷凍庫195L」を、2023年2月10日より全国のホームセンター、インターネットサイトを中心に順次、発売を開始します。

コロナ禍の外出自粛や、共働き世帯の増加などにより、冷凍食品をまとめ買いする家庭が増えています。また、ふるさと納税の返礼品として冷凍保存が必要な食料品を選択するケースも増えており、自宅に冷凍庫を追加する「セカンド冷凍庫」の需要が拡大しています。当社においても、本体幅が約35.6cmとスリムで、狭いスペースにも設置できる「スリム冷凍庫80L」を中心に、2022年の冷凍庫製品群の売上が前年比約150%(※1)と好調に推移しています。

 今回発売する「ファン式冷凍庫195L」は、本体幅約47.5㎝とスリム設計でありながら、縦10段の収納スペースと2段のドアポケットを搭載しており、様々なサイズの食品や保冷剤などを整理して無駄なく収納できます(※2)。特に、高さ約7.5㎝の浅型引き出し4段はパック肉や小分けした食品などの保存、高さ約13.5㎝と約14.5㎝の深型引き出し4段は収納タッパーや大容量の冷凍食品の保存に最適です。また、付属の仕切りを使用することで、煩雑になりやすい庫内を取り出しやすく縦置きして整理・収納することができます。さらに、約170%という高い省エネ基準達成率(※3)を実現しているため電気代を気にせず使用できます。

当社は今後も生活者の暮らしに密着した商品開発を行い、快適な生活の実現に貢献していきます。

※1 2021年度(1月1日から12月31日)と 2022年度(1月1日から12月31日)の売上金額の比較。当社調べ
※2 ドアの 開閉による食品の温度変化防止のため、やわらかくなりやすい食品(アイスクリームなど)はドアポケットと最上段の空間には入れないでください。
※3 省エネ基準達成率(2021年度)約170%



※1:2021年度(1月1日から12月31日)と2022年度(1月1日から12月31日)の売上金額の比較。(当社調べ)
※2:ドアの開閉による食品の温度変化防止のため、やわらかくなりやすい食品(アイスクリームなど)はドアポケットと最上段の空間には入れないでください。
※3:省エネ基準達成率(2021年度):約170%
※4:商品の仕様は予告なく変更することがあります。
※5:定格内容積は、日本工業規格(JIS C 9801-3:2015)に基づき、庫内の温度制御に必要でない部品(ケースなど)を外した状態で算出しています。
※6:冷凍室の性能は、日本工業規格(JIS C 9607)に基づき表示しています。また、冷凍室の性能は記号によって区分表示しています。記号ごとの性能は、日本産業規格(JIS C 9607)に規定された試験条件で試験したときの冷凍負荷温度(食品温度)を表します。ただし、貯蔵期間は食品の種類、冷凍室に入るまでの温度、使用条件などによって変わるため、一応の目安としてご覧ください。
※7:年間消費電力量は、日本工業規格(JIS C 9801-3:2015)に基づき表示しています。実際の消費電力量は、使用条件によって変動します。

J-Moss(JIS C 0950:2021)の規定に基づき、対象となる6物質(鉛・水銀・カドミウム・六価クロム・PBB・PBDE)の含有について情報を公開しています。詳しくはホームページをご覧ください。
https://www.irisohyama.co.jp/company/socialactivity/j_moss/



国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳(PDF)」によると、以下のように記載があります。

目標 7. すべての人々の、安価かつ信頼できる持続可能な近代的エネルギーへのアクセスを確保する
7.1 2030 年までに、安価かつ信頼できる現代的エネルギーサービスへの普遍的アクセスを確保する。
7.2 2030 年までに、世界のエネルギーミックスにおける再生可能エネルギーの割合を大幅に拡大させる。
7.3 2030 年までに、世界全体のエネルギー効率の改善率を倍増させる。
7.a 2030 年までに、再生可能エネルギー、エネルギー効率及び先進的かつ環境負荷の低い化石燃料技術などのクリーンエネルギーの研究及び技術へのアクセスを促進するための国際協力を強化し、エネルギー関連インフラとクリーンエネルギー技術への投資を促進する。
7.b 2030 年までに、各々の支援プログラムに沿って開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、内陸開発途上国のすべての人々に現代的で持続可能なエネルギーサービスを供給できるよう、インフラ拡大と技術向上を行う。