Atelier nuu
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豊岡鞄ブランドのAtelier nuu が環境負荷の低い素材を採用した新作バッグコレクションをギフトショーで発表

ReC合同会社が展開するファクトリーバッグブランド”Atelier nuu(アトリエヌウ)" は環境負荷の低い素材の利用や再生利用、ゴミを減らすことを意識した商品開発を目指しています。また、年間5000本近くのお客様の鞄を修理する組織体制を有しております。

バッグを使う皆様が長く大切に愛用していただけるようなサステナブルアイテムを2023年9月6日から3日間開催されるインターナショナル・ギフト・ショー(Booth NO.西1-T03-10)にて発表いたします。

美しい自然に囲まれた日本屈指の鞄産地、兵庫県豊岡市にて2021年10月に創業したReC合同会社。
オリジナルのファクトリーブランドであるアトリエヌウをはじめ、デザインやクオリティにこだわったアイテムを展開しています。

 

【鞄創造により人生を豊かにする】
なにかとモノが溢れている時代だからこそ、その本質をきちんと見極めてセレクトしたモノを大切に長く使っていく。それが人生の豊かさにつながり、さらには私たちの未来までも明るく照らしてくれると思うから……。

ReC合同会社がミッションに掲げているのは、「鞄創造により人生を豊かにする」こと。
創造・リサイクル・コミュニケーションを常に新たな視点でアップデートし、モノづくりなどに反映させています。そして豊岡で一番の規模を誇り、国内外のトップブランドのOEM・ODM製造を手がけている老舗の鞄メーカーが親会社であることもReC合同会社のひとつの強みです。普遍的であり、タイムレスであり、機能的であることをテーマに、多様化したライフスタイルにもフレキシブルに優しく寄り添うアイテムを鞄の街、豊岡から発信します。



アトリエヌウは”アトリエ=工房”、”ヌウ=縫う”を組み合わせた造語で、その歴史のはじまりは工房を併設したショップでした。そもそも豊岡は鞄の産地であるものの、昔は実際に買えるところがなかったのです。地元でもその場所を提供するべく、鞄メーカーによる鞄を販売するショップを2008年にオープン。もちろん現在もショップは健在で、豊岡本店として地元でも親しまれています。また、2022年10月22日には南船場に大阪店も誕生するなど、アトリエヌウを手の取れる場も徐々に広がっています。

アトリエヌウのコンセプトは「シック&ナチュラル-素材に普遍美を-」。時代を超えて愛される普遍的なデザインや素材をベースに、使う人のライフスタイルに優しく寄り添うブランドを目指しています。バッグや財布などのさまざまなアイテムを展開していますが、ブランドの象徴になっているのが「パーセル」シリーズのバッグ。口枠デザインが特徴で、その形状がアメリカのダレスバッグに似ていることから「ダレス」と名づけられています。ガマ口のように開口部が広く開くので使い勝手がよく、それでいてクラシックかつエレガントな佇まい。さまざまなオケージョンに対応することから、幅広い世代から支持されている人気シリーズです。

近年は「Re:nuu(リヌウ)」という取り組みにも力を入れており、再生原料を使った素材をさまざまなシリーズに採用しています。さらに新商品を頻繁に生み出すサイクルではなく、トレンドに左右されず長く愛用できる普遍的なアイテムをつくること。ファクトリーブランドの強みを活かし、修理などの購入後のフォローアップもしっかりおこなっています。アトリエヌウのサステナブルな取り組みやモノづくりは、私たちの未来も見据えているのです。



こういった取り組みと商品企画の取り組みが評価され、2022年9月開催のギフトショーにてグランプリを受賞。

今回の展示会では、さらに研究を重ねて完成したコットンライクな生地のアイテムなども展示。

アトリエヌウではSDGs宣言書を取得しており、2025年までにすべて環境負荷が低い素材で統一することを目指しています。そのひとつが、なめしや染色をワインの絞りかすでおこなうサステナブルレザー「レッザボタニカビーノ」。また、豊岡鞄として取り組んでいる廃棄漁網由来の再生原料を使った「フォールザブルー」シリーズ、レザーの廃材を再利用した「ハザイ」シリーズも展開しています。それでも無駄を出してしまっては本当のサステナブルではありません。長く愛されるデザインをつくること、ベストな数量を売り切っていくビジネス的なエコの観点も大切だと思っています。

【会社概要】
会社名:ReC合同会社
代表者:森下 拓磨
所在地:〒668-0033 兵庫県豊岡市中央町7-28
HP: https://recrec.site
公式ECサイト : https://www.a-nuu.net/
Instagram : @atelier_nuu
Facebook : @ateliernuu
Twitter : @atelier_nuu



SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか?

国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳(PDF)」によると、以下のように記載があります。

目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み(10YFP)を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。
12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。
12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。
12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。
12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。
12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。
12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。
12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。
12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。
12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。