ペットボトルキャップを発射するシューティングホビー『キャップ革命 ボトルマン』が「世界の子どもにワクチンを 日本委員会」のスペシャルサポーターに就任
【目標12：つくる責任 つかう責任】ペットボトルキャップ回収を通したリサイクル活動と、世界の子どもたちへのワクチン支援活動のさらなる拡充を目指し、ペットボトルキャップを発射するシューディングホビー『キャップ革命 ボトルマン』が、JCVのスペシャルサポーターに就任したことを発表
ペットボトルキャップを発射するシューティングホビー「ボトルマン」はペットボトルの「分別」や遊び終わった後の「リサイクル」について、商品パッケージなどで子どもたちに環境の大切さを伝えています。遊びを通して「エコ」を考えるきっかけにもなる商品として、タカラトミーグループの自社基準を満たしている環境に配慮した玩具「エコトイ」※に認定されています。
これまでのシリーズ累計出荷数は80万個を超え、昨年は「日本おもちゃ大賞2021 コミュニケーション・トイ部門優秀賞」を受賞し、2022年4月からは地上波でのアニメ放送も決定。そのコンセプトと実績を活かし、特にJCVの活動の大きな柱となっている「ペットボトルキャップ回収リサイクル活動」のさらなる推進を期待されています。
（※「エコトイ」について：www.takaratomy.co.jp/eco/introduction/ecotoy.html）
①ペットボトルキャップ回収活動推進ポスターの作成
ボトルマンが登場する「ボトルマン×JCVペットボトルキャップ回収推進ポスター」を作成。4月から全国の学校やご協力店舗などに配布し、ペットボトルキャップ回収活動を推進します。
②ペットボトルキャップ回収活動推進動画の作成・配信
ボトルマンの遊びの紹介の他、ペットボトルの「分別」や遊び終わった後の「リサイクル」を伝える動画を作成しタカラトミー公式YouTube「タカラトミーチャンネル」www.youtube.com/takaratomychannelなどで配信。子どもたちにボトルマンを通して環境への意識を促します。
③その他
「ペットボトルキャップ回収リサイクル活動」推進に関する様々なタイアップ企画を検討していきます。
『キャップ革命 ボトルマン』（発売元：株式会社タカラトミー）は、ペットボトルキャップを発射して様々な競技を楽しめるシューティングホビーです。専用のキャップのほか、市販のペットボトルキャップを「弾」として装填できるため、色や硬さの違うペットボトルキャップを集めて、自分なりに使い分けて楽しめます。また、ボトルは「的」にするなど、子どもたちの身近にあるものを使ってすぐに遊び始めることができます。
（公式ホームページ：www.takaratomy.co.jp/products/bottleman）
| 団体名 | 認定 NPO 法人 世界の子どもにワクチンを 日本委員会 |
| 代表 | 理事長 剱持 睦子 （ケンモチ ムツコ） |
| 創設者 | 会長 細川 佳代子 （ホソカワ カヨコ、細川護煕元首相相夫人） |
| 本社所在地 | 東京都港区三田 4-1-9 三田ヒルサイドビル8F |
| URL | www.jcv-jp.org |
| 設立 | 1994年1月29日 |
| スペシャルサポーター | 竹下景子（ワクチン大使・女優）、和田毅（プロ野球選手）、早見優（歌手・女優）、三國清三（オテル・ドゥ・ミクニ・オーナーシェフ）、進藤奈邦子（WHOメディカルオフィサー）、鏡リュウジ（翻訳家・心理占星術研究家）、安藤優子（ジャーナリスト）、ハローキティ、キャップ革命 ボトルマン（株式会社タカラトミー） |
| 事業内容 | ＜開発途上国への子どもワクチン支援＞ 1日 4,000人と言われている、世界でワクチンがないために感染症で命を落とす子どもたち。5 歳未満で亡くなる子どもの約3人に1人はワクチンで予防可能です。 JCV はこの子どもたちの命を救うため開発途上国にワクチンを贈り、子どもたちの未来を守る活動を行う民間の国際支援団体です。支援者の皆さまからお預かりした寄付をワクチンや関連機器に換え、現地の国連機関ユニセフ（UNICEF）事務所及び現地政府と連携して毎年支援国の子どもたちに届けています。2021 年はミャンマー、ラオス、ブータン、バヌアツの 4 カ国に1億1,641万7,060円分の⽀援を実施しました。 |
SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。 12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。 12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。 12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。 12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。 12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。 12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。 12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。 12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。 12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。 12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。
