URUWASHI SENGAN
PROSPERITY

潤い濃密泡石鹸『URUWASHI SENGAN』が新登場! 自社初の製法で「泡立ち」と「潤い感」の両立を実現

【目標8:働きがいも 経済成長も】株式会社ペリカン石鹸は、自社初の製法で実現した潤い濃密泡石鹸「URUWASHI SENGAN」を、アタラシイものや体験の応援購入サービス「Makuake」にて3月6日より先行販売を開始しました。2022年3月28日まで販売いたします。

皮脂に近い潤いを与えるシアバターソープと角質汚れを絡めとるクレイソープの2層式。
「保湿」に特化する成分と「角質除去」に特化する成分を独立した状態で混ぜるため、従来では考えられないほどの保湿成分を安定的にしっかりと配合することができ、泡立ちが阻害されることもありません。

※同社比

酸化劣化のしやすいシア脂のため、バリア性の高い容器を採用。ドーナツ型による空洞は泡立ちの向上だけでなく、お風呂場などの温度の高い状況に置かれた際の形状維持や品質の安定にも繋がっています。

※洗浄補助成分・整肌成分・洗浄成分・水を含む

メインの保湿成分として使用しているシア脂は、安定的に仕入れることでガーナ人女性の経済的・社会的独立に貢献する仕組みになっています。

更なる詳細は、Makuake先行販売ページ ( https://www.makuake.com/project/pelicansoap03/ ) にてご確認いただけます。



プロジェクトページ: https://www.makuake.com/project/pelicansoap03/

プロジェクト: ペリカン石鹸《新製法》洗顔で笑顔を繋ぐ! 本物志向のオトナ女子へ、潤い濃密泡石鹸
価格: 15%~35%OFFの割引セット(先着)、3,100円(税込)~
期間: 2022年3月6日(日) ~ 2022年3月28日(月) 18時



商号 :株式会社ペリカン石鹸
本社 :東京都港区西新橋3-10-7
代表者:代表取締役社長 渋井 伸和
創業 :昭和22年(1947年)4月
設立 :昭和24年(1949年)7月
資本金:4,000万円

■公式ホームページ:https://www.pelicansoap.co.jp/
■公式オンラインショップ:https://pelicansoap.net/



詳細は、外務省のホームページにあるSDGs関連サイト【JAPAN SDGs Action Platform】に掲載の「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳(PDF)」にあります。

目標8:包摂的かつ持続可能な経済成長及びすべての人々の完全かつ生産的な雇用と働きがいのある人間らしい雇用(ディーセント・ワーク)を促進する

この目標では、産業の拡大だけではなく、労働者の権利についても言及されています。
目標8のターゲットは下記の表をご覧ください。
8.1 各国の状況に応じて、一人当たり経済成長率を持続させる。特に後発開発途上国は少なくとも年率7%の成長率を保つ。
8.2 高付加価値セクターや労働集約型セクターに重点を置くことなどにより、多様化、技術向上及びイノベーションを通じた高いレベルの経済生産性を達成する。
8.3 生産活動や適切な雇用創出、起業、創造性及びイノベーションを支援する開発重視型の政策を促進するとともに、金融サービスへのアクセス改善などを通じて中小零細企業の設立や成長を奨励する。
8.4 2030年までに、世界の消費と生産における資源効率を漸進的に改善させ、先進国主導 20 の下、持続可能な消費と生産に関する 10 カ年計画枠組みに従い、経済成長と環境悪化の分断を図る。
8.5 2030年までに、若者や障害者を含むすべての男性及び女性の、完全かつ生産的な雇用及び働きがいのある人間らしい仕事、ならびに同一労働同一賃金を達成する。
8.6 2020年までに、就労、就学及び職業訓練のいずれも行っていない若者の割合を大幅に減らす。
8.7 強制労働を根絶し、現代の奴隷制、人身売買を終らせるための緊急かつ効果的な措置の実施、最悪な形態の児童労働の禁止及び撲滅を確保する。2025年までに児童兵士の募集と使用を含むあらゆる形態の児童労働を撲滅する。
8.8 移住労働者、特に女性の移住労働者や不安定な雇用状態にある労働者など、すべての労働者の権利を保護し、安全・安心な労働環境を促進する。
8.9 2030年までに、雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業を促進するための政策を立案し実施する。
8.10 国内の金融機関の能力を強化し、すべての人々の銀行取引、保険及び金融サービスへのアクセスを促進・拡大する。
8.a 後発開発途上国への貿易関連技術支援のための拡大統合フレームワーク(EIF)などを通じた支援を含む、開発途上国、特に後発開発途上国に対する貿易のための援助を拡大する。
8.b 2020年までに、若年雇用のための世界的戦略及び国際労働機関(ILO)の仕事に関する世界協定の実施を展開・運用化する。