東京青山のドレスサロンのアトリエが取り組む大切な服を子供やペットに受け継ぐオーダーリメイクプロジェクト

目次
■【オーダーリメイク】を⽴ち上げた社会的背景 >>
■オーダーリメイクができること >>
■プロジェクトの概要 >>
■ラレンヌについて >>
■会社概要 >>
■目標12「つくる責任つかう責任」とは？ >>

【オーダーリメイク】を⽴ち上げた社会的背景

同社は南⻘山にドレス専門店をオープンさせ18年となり、自社オリジナルのドレスをレンタルもしくはオーダーでご用意しています。ここ数年のパンデミックにより婚礼市場が大きく変化し、花嫁が夢描いていた結婚式が行えない状況です。ドレスをオーダーすることはかなりハードルが高くなりました。
自社のアトリエでドレスを作り続ける中で「つくる責任」を考えるようになりました。

時代はSDGS。新しいモノを作るだけではなくモノを蘇らせる必要があると考えました。リユースやリメイクが当たり前になった今の時代にふさわしく、お気に入りの服を素敵に生まれ変える「オーダーリメイク」は、服の持ち主も新たに着用する人も喜んでくれるはずです。

リメイクしたい洋服を「キッズドレス、キッズスーツ、ドッグドレス」にリメイクします。いままで花嫁約5000人の手伝いをしてきたデザイナー桃世が、あなたとオンライン打合せをして着る方が喜んでくれるデザインをご提案します。リメイクする洋服だけではボリュームが出ない場合、弊社でチュールやレース等生地を追加してドレスを完成させます。ただのリメイクとはことなり「オンリーワン」のドレスが誕生し、大切な家族が心から喜び思いが引き継がれていくアイテムとなるでしょう。

プロジェクトの概要

・オーダーリメイクアイテム：キッズドレス（90～150）キッズスーツ（90～150）ドッグドレス（SS～LL）
オーダーリメイク販売価格：キッズドレス￥2万7500～キッズスーツ￥3万3000～ドッグドレス￥1万9800～
・販売開始時期：2022年10月中旬予定マクアケにて
・購入後の流れ：
①注文フォームに記入
②デザイナーと打ち合わせ（オンライン・来店）
③デザイン提案
④リフォームする服を発送 ⑤30～60日後に納品

ラレンヌについて

「クラシカルエッセンス」をテーマに2004年南⻘⼭にオープン。⾃社アトリエで仕⽴てたドレスをレンタル・オーダーで提供しています。ドレスの他、和装・列席⾐装・関連⼩物を取り扱っています。
2019年より「すべての⼥性にときめきと喜びを」と、誰でも試着体験できる「ドレス試着会」を毎⽉開催（現在は隔⽉開催）しています。姉妹ブランドであるベビー＆キッズ（プティットレンヌ）、マタニティドレス（セレクト）、ドッグドレス（ラレンヌペット）も展開。

会社概要

会社名：株式会社ReadyToLady
所在地：東京都港区南青山2‐24‐9紀ノ国屋ビル１F
URL ：https://readytolady.com/
事業内容：婚礼衣装事業（ドレス企画製造販売・ドレスサロン「LaReineラレンヌ」運営）ルームウェア事業（DIADEME）・子供ドレス事業（「PetiteReine）
マタニティドレス事業（Celeste）・ペットドレス事業（LaReine-PETラレンヌペット）

目標12「つくる責任つかう責任」とは？

SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？

国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。

目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する

12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。

12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。

12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。

12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。

12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。

12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。

12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。

12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。

12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。

12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。

12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。

12.1	開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。
12.2	2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
12.3	2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。
12.4	2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。
12.5	2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。
12.6	特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。
12.7	国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。
12.8	2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。
12.a	開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。
12.b	雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。
12.c	開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。