YOSHIKI、TXT、渡辺直美ら出演の世界最大級チャリティフェス「2026 Global Citizen Festival」｜actcoinコラボキャンペーンNY特派員決定
社会貢献プラットフォーム「actcoin」と「Global Citizen」とのコラボレーション企画「Action for Impact」において、2026年9月26日にニューヨークで開催される「2026 Global Citizen Festival」の出演者が決定しました。
日本コムシンク株式会社（本社：大阪市西区江戸堀、代表取締役会長兼社長：山里真元）が運営する社会貢献プラットフォーム「actcoin（アクトコイン）」は、世界最大級のアドボカシー運動を展開する「Global Citizen（グローバル・シチズン）」とのコラボレーション企画「Action for Impact」において、2026年9月26日（米国時間）にニューヨークのセントラルパークで開催される「2026 Global Citizen Festival」の豪華出演者および特別出演者が決定したことを発表しました。
本フェスティバルには、日本でも馴染みの深いアーティストやタレントが多数決定しており、第一弾・第二弾の発表を経て、豪華なラインナップが集結しました。
■「2026 Global Citizen Festival」主要出演者ラインナップ
【出演アーティスト】
・ローリン・ヒル＆ワイクリフ・ジョン
・レニー・クラヴィッツ
・ジョン・レジェンド
・レイニー・ウィルソン
・シャブージー
・アリシア・キーズ
・ヴィクトリア・モネ
・ヨンジュン
・YOSHIKI
・TOMORROW X TOGETHER
【特別出演】
・ビル・ナイ
・IZA
・ジョーダン・フィッシャー
・ケイティ・クーリック
・ラアス・リベイロ
・マーカス・サミュエルソン
・渡辺直美
・ノムザモ・ムバサ
・PJ・シン・スエラ
・ウラジミール・デュティエ ほか
「Global Citizen Festival」は、極度の貧困撲滅や気候変動対策、教育支援などの地球規模の課題解決に向け、市民がアドボカシー（社会変革のための働きかけ）やアクションを起こすことで無料チケットを獲得できる、世界最大級のチャリティ・音楽フェスティバルです。
actcoinは、「日々のソーシャルアクション（社会貢献活動）を可視化する」サービスとして同フェスティバルの理念に共鳴し、Global Citizenとのコラボレーションを展開しています。すでに発表されている通り、actcoinでのアクションを通じて選出された日本代表派遣メンバー（2組4名）がニューヨーク現地へ赴き、同フェスティバルに参加する予定です。
「actcoin」は、ボランティアやイベントへの参加、寄付、日々の習慣、社会課題に関する学びや発信など、一人ひとりのソーシャルアクションを記録・可視化し、デジタルポイント「コイン」を付与する社会貢献プラットフォームです。3.7万人を超える個人ユーザーと400以上の団体が登録し、これまでに約2.5万回の参加アクション、約160万回の習慣アクション、約2,600万円の寄付アクションなど、さまざまな社会貢献活動を可視化してきました。
また、個人のアクションを後押しするだけでなく、企業・自治体・NPOなど多様な主体との連携を推進。福井県高浜町、長崎県長崎市をはじめとする全国の自治体とも、脱炭素や地域づくりをテーマに、住民一人ひとりの行動を促進・可視化する取り組みを進めています。
同サービスは、社会課題への関心を「知る」だけで終わらせず「行動する」、そしてその行動を次の社会貢献へとつなげていく仕組みづくりを通じて、企業・自治体・NPO・市民がともに社会課題の解決に取り組めるプラットフォームを目指して展開されています。
なお、サービスの詳細は公式ウェブサイトおよびiOS・Android向けアプリにて公開されているほか、各種SNSを通じてイベント情報や社会課題に関する発信が行われています。
外務省 SDGsサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標 1. あらゆる場所のあらゆる形態の貧困を終わらせる
1.1 2030年までに、現在 1 日 1.25 ドル未満で生活する人々と定義されている極度の貧困をあらゆる場所で終わらせる。 1.2 2030年までに、各国定義によるあらゆる次元の貧困状態にある、 すべての年齢の男性、女性、子どもの割合を半減させる。 1.3 各国において最低限の基準を含む適切な社会保護制度及び対策を実施し、2030年までに貧困層及び脆弱層に対し十分な保護を達成する。 1.4 2030年までに、貧困層及び脆弱層をはじめ、すべての男性及び女性が、基礎的サービスへのアクセス、土地及びその他の形態の財産に対する所有権と管理権限、相続財産、天然資源、適切な新技術、マイクロファイナンスを含む金融サービスに加え、経済的資源についても平等な権利を持つことができるように確保する。 1.5 2030年までに、貧困層や脆弱な状況にある人々の強靱性(レジリエンス)を構築し、気候変動に関連する極端な気象現象やその他の経済、社会、環境的ショックや災害に暴露や脆弱性を軽減する。 1.a あらゆる次元での貧困を終わらせるための計画や政策を実施するべく、後発開発途上国をはじめとする開発途上国に対して適切かつ予測可能な手段を講じるため、開発協力の強化などを通じて、さまざまな供給源からの相当量の資源の動員を確保する。
