使うだけでSDGsに参加できるコスメ「INAHO SakeLees」を発売
【目標12「つくる責任 つかう責任」】合同会社YOUは、使えば使うほどSDGsに貢献できるコスメ「INAHO SakeLees」を発売。酒粕を使い、全て自然由来のものだけを使って小学校の廃校をリノベーションした工場に委託して化粧水、美容液を作りました。
「INAHO SakeLees」は使えば使うほど廃棄物やゴミが減り、資源を循環することで使うだけでSDGsに参加することができるコスメです。
廃棄や無価値になる酒粕に価値をつけてコスメに変えました。使用する吉田酒造は年間約80トンもの酒粕が出ます。もちろん買取などになる分もありますが、余ってしまう部分もどうしても出てきてしまいます。そこで私たちはこの酒粕をしっかりと買取、蔵にとっても、農家にとっても、もちろん環境にも良い循環できる社会を目指しました。
全成分自然由来でナチュラルなコスメにしました。防腐剤などを使わず、自然の力を充分に借り作りました。製造をお願いしたところも小学校の廃校をリノベーションして工場にしコスメ製品を作っている業者にお願いしました。地球にもお肌にも優しいものをここでも目指しています。
パッケージにもサトウキビの搾りかすを使ったバガスパルプを使用。容器もプラごみをなるべく出さないようにガラス瓶にし、パッケージも廃棄となるサトウキビのカスを使うことにしました。サトウキビは砂糖になったりバイオ燃料になったりしますがどうしても茎の部分や絞った後のカスは廃棄になってしまいます。
この廃棄を少しでも減らせるようにパルプにし、
日本の文化である酒作りをしり、今世界で言われているSDGsは昔から日本の文化に根付いていたと知った。
その中で酒作りの副産物である酒粕に魅力を感じ、この廃棄されるか、無価値となってしまう酒粕を何か価値のあるものに替えられないかと考えた。
最初にできたのは酒粕ジェラートでした。ただ、食べるだけでは酒粕の消費はそんなに増えない。酒粕は美容に良いと化学的にも判明している。そこで酒粕を使ったコスメを作ろうと開発に取り組んだ、使えば使うほど廃棄物やゴミが減り、資源を循環することで一人一人がSDGsに参加することができる地球にもお肌にも優しいコスメが誕生しました。
実際に使ってみての声
発売に伴って事前に数名にサンプルを配った結果、「お肌の調子が良くなった」「染み込んでいく感じがした」などの声をいただいております。
今後の開発目標
今後は酒粕を使った乳液や入浴剤などを開発し未来に向けて何かできることを1つづ行っていきたい。
INAHO SakeLees概要
NAHO酒粕化粧水
価格：3,600円（税抜）
INAHO酒粕美容液
価格：4,500円（税抜）
SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。 12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。 12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。 12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。 12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。 12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。 12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。 12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。 12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。 12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。 12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、 税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。
