海のごみから創るアート体験！鳥海山木のおもちゃ美術館で【海ごみアートワークショップ】を開催しました！
【目標14「海の豊かさを守ろう」】CHANGE FOR THE BLUE in 秋田県実行委員会は、由利本荘市の海岸の海洋ごみを材料にして、自由な発想でつくる海ごみアート体験「海ごみアートワークショップ」を2月12日・13日に開催しました。
・開催概要：由利本荘市の海岸の海洋ごみを材料に、自由な発想で作るアート体験。身近な海岸にある海洋ごみを使用してアート作品をつくることで、海洋ごみ問題に関心を持ってもらい、環境問題への意識を高める。
・日程：2022年2月12日（土）13日（日）両日10:15～15:00
・開催場所：鳥海山木のおもちゃ美術館（住所：秋田県由利本荘市町村字鳴瀬台65-1）
・参加人数：24組65人
・協力団体：秋田県立岩城少年自然の家
最初に講師の神長侃さまから、海にはたくさんのプラスチックごみが流れ着き、海は汚れていることを知って欲しい、参加者には身近な海洋ごみを利用してアート作品を作りながら、海洋ごみ問題や環境問題に関心をもってもらいたいと説明がありました。
続けて、海洋ごみアート作品の見本をもとに作品の作り方やポイント、道具の使い方などをレクチャー。参加者は由利本荘市の海岸から集めたペットボトルやヨーグルトの容器、キャップ、スプーンなどのプラスチックごみから作品に使う材料を選び、作品づくりを始めます。
参加した子供たちからは、講師の先生からアドバイスを受けながら、ペットボトルを切ったり、流木に穴を開けたり、漁具の網を紐で通したりと試行錯誤しながら親子でコミュニケーションを取りながら、笑顔で楽しく作品づくりに取り組む様子が伺えました。また、自分で作ったアート作品にも大満足の様子でした。
教室内に展示した海洋ごみを熱心に観察する参加者からは、自分たちの住む身近な海岸には生活ごみから見慣れない漁具、外国語の容器など多種多様なプラスチックごみにより、海が汚れていることを知るきっかけとなった様子が伺えました。普段触れる事がない多種多様な海洋ごみを材料に試行錯誤しながら楽しく創作する海ごみアートを親子で体験して、海洋ごみ削減について理解を深めることができたのではないでしょうか。
鳥海山木のおもちゃ美術館の館長は、海ごみアートワークショップを館内で開催できたことを嬉しく思う。海洋ごみ問題や環境問題をテーマにしたワークショップを定期的に開催し、少しでも多くの人に楽しく学べる機会を設けたいとのことでした。
（親子A）初めて海洋ごみで材料に工作した。海洋ごみにはいろいろあることを知りました。
（親子B）海洋ごみ問題を知るきっかけなった。海にごみを出さないようにしたい。
（親子C）また機会があったら参加したい。上手に作ることができた。
（親子D）子供が環境問題や海洋ごみ問題を学ぶことができて良かった。
団体概要
団体名称：ＣＨＡＮＧＥ ＦＯＲ ＴＨＥ ＢＬＵＥ ｉｎ秋田県実行委員会
本社所在地：〒010-8668 秋田市八橋本町3-2-14
電話番号：018-866-6126
代表理事：芝田 昭博
設立：2020年12月1日
URL：https://akita.uminohi.jp/
活動内容：海洋ごみ対策に向けた取り組みとして、街のごみ拾いを中心に行い、多くのごみ拾い参加者を獲得し、清掃活動やオリジナル企画などで、海ごみゼロのアクションを実施して、認知向上・意識向上を目指していく。
CHANGE FOR THE BLUE
国民一人ひとりが海洋ごみの問題を自分ごと化し、”これ以上、海にごみを出さない”という社会全体の意識を向上させていくことを目標に、日本財団「海と日本プロジェクト」の一環として2018年11月から推進しているプロジェクトです。
産官学民からなるステークホルダーと連携して海洋ごみの削減モデルを作り、国内外に発信していきます。
https://uminohi.jp/umigomi/
日本財団「海と日本プロジェクト」
さまざまなかたちで日本人の暮らしを支え、時に心の安らぎやワクワク、ひらめきを与えてくれる海。そんな海で進行している環境の悪化などの現状を、子どもたちをはじめ全国の人が「自分ごと」としてとらえ、海を未来へ引き継ぐアクションの輪を広げていくため、オールジャパンで推進するプロジェクトです。
https://uminohi.jp/
外務省 SDGsサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標14 持続可能な開発のために海洋・海洋資源を保全し、持続可能な形で利用する
14.1 2025年までに、海洋ごみや富栄養化を含む、特に陸上活動による汚染など、あらゆる種類の海洋汚染を防止し、大幅に削減する。 14.2 2020年までに、海洋及び沿岸の生態系に関する重大な悪影響を回避するため、強靱性(レジリエンス)の強化などによる持続的な管理と保護を行い、健全で生産的な海洋を実現するため、海洋及び沿岸の生態系の回復のための取組を行う。 14.3 あらゆるレベルでの科学的協力の促進などを通じて、海洋酸性化の影響を最小限化し対処する。 14.4 水産資源を、実現可能な最短期間で少なくとも各資源の生物学的特性によって定められる最大持続生産量のレベルまで回復させるため、2020年までに、漁獲を効果的に規制し、過剰漁業や違法・無報告・無規制(IUU)漁業及び破壊的な漁業慣行を終了し、科学的な管理計画を実施する。 14.5 2020年までに、国内法及び国際法に則り、最大限入手可能な科学情報に基づいて、少なくとも沿岸域及び海域の10パーセントを保全する。 14.6 開発途上国及び後発開発途上国に対する適切かつ効果的な、特別かつ異なる待遇が、世界貿易機関(WTO)漁業補助金交渉の不可分の要素であるべきことを認識した上で、2020年までに、過剰漁獲能力や過剰漁獲につながる漁業補助金を禁止し、違法・無報告・無規制(IUU)漁業につながる補助金を撤廃し、同様の新たな補助金の導入を抑制する**。 **現在進行中の世界貿易機関(WTO)交渉およびWTOドーハ開発アジェンダ、ならびに香港閣僚宣言のマンデートを考慮。 14.7 2030年までに、漁業、水産養殖及び観光の持続可能な管理などを通じ、小島嶼開発途上国及び後発開発途上国の海洋資源の持続的な利用による経済的便益を増大させる。 14.a 海洋の健全性の改善と、開発途上国、特に小島嶼開発途上国および後発開発途上国の開発における海洋生物多様性の寄与向上のために、海洋技術の移転に関するユネスコ政府間海洋学委員会の基準・ガイドラインを勘案しつつ、科学的知識の増進、研究能力の向上、及び海洋技術の移転を行う。 14.b 小規模・沿岸零細漁業者に対し、海洋資源及び市場へのアクセスを提供する。 14.c 「我々の求める未来」のパラ158において想起されるとおり、海洋及び海洋資源の保全及び持続可能な利用のための法的枠組みを規定する海洋法に関する国際連合条約(UNCLOS)に反映されている国際法を実施することにより、海洋及び海洋資源の保全及び持続可能な利用を強化する。
