飲んだ後に再利用できるコーヒーバッグと、コーヒー殻で作られたマグカップの販売を2月28日より開始

目次
■ コーヒーバッグ　ChapoChapo >>
■ HuskeeCup >>
■ 商品情報 >>
■ 会社概要 >>
■ 目標12「つくる責任つかう責任」とは？ >>

商品やサービスすべてにサスティナブルが求められるようになった昨今、何かを購入する際もサスティナブルであることを意識して選び、生活に取り入れる人が増加しています。

実際、昨年各地のコーヒーショップからコーヒーカスの回収を行った際、お客様から「普段飲んだ後のコーヒーカスをそのまま捨ててしまうことをいつも“もったいない”と感じていた」という声を多く耳にしました。

そこで今回、飲んだ後にそのまま再利用できるコーヒーバッグと、コーヒー殻で作られたカップのセットを販売することで、日常のコーヒータイムに気軽にサスティナブルを取り入れられるセットをご用意しました。

コーヒーバッグ　ChapoChapo

コーヒーバッグとは、紅茶でおなじみのティーバッグに似た形状の袋にコーヒー粉が入っているもので、お湯を注いでチャポチャポと揺するだけで簡単にコーヒーを抽出できます。さらに飲んだあとは袋のまま乾燥させ、トイレの脱臭剤や靴箱などの消臭剤として再利用していただけます。

HuskeeCup

ハスキーカップは、「コーヒーハスク」と言われるコーヒーの実から豆を取り出す際に発生する表皮や殻を混ぜて作られたマグカップで、オーストラリアを発祥に50カ国以上で愛用されています。
ハスクは不要物として大量に処分されているという現状があるため、カップとして生まれ変わらせることで、ハスクの量はもちろん、廃棄される紙カップの量も削減することができると考えて生まれた商品です。

昨年11月に日本での発売が開始されたばかりですが、すでにグッドデザイン賞を受賞しています。

商品情報

価格：税込3,000円　(送料込み)
販売サイト： https://chapochapo.theshop.jp/

■コーヒーバッグ　　chapo chapo 5パック
品名：レギュラーコーヒー（生豆生産国：グアテマラ）
内容量：11ｇ
挽き方：中挽き

■HuskeeCup　1個
サイズ：6oz 約8.7㎝×約7.8㎝約120ｇ　　
容量：約180㎖
素材：本体・フタ/ コーヒーハスク、ポリプロピレン
　　パッキン/ シリコーンゴム
機能性：-20℃～100℃
原産国：中国
カラー：チャコール・ナチュラル

会社概要

コーヒーゴミの問題はコーヒーゴミ廃棄の当事者であるバリスタが向き合うべき課題であるという考えの下、「コーヒーゴミを活かして減らして無くしてく」をミッションにバリスタ二人が設立。

社名：GROUNDS合同会社
共同代表：竹下亮　鈴木雪姫
本社：大阪府大阪市西区江戸堀2丁目1-1 江戸堀センタービルB1F　
事業内容：コーヒー残渣の商品化および販売
HP：https://since-grounds.myshopify.com/
Instagram：https://www.instagram.com/caffe_latte_grounds/

目標12「つくる責任つかう責任」とは？

SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？

国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。

目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する

12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。

12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。

12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。

12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。

12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。

12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。

12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。

12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。

12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。

12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。

12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。

12.1	開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。
12.2	2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
12.3	2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。
12.4	2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。
12.5	2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。
12.6	特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。
12.7	国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。
12.8	2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。
12.a	開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。
12.b	雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。
12.c	開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。