自転車にもサステナブルを！ 最長5年、長～く乗れる幼児用自転車を開発したPeopleじてんしゃから人気商品がリニューアル！
【目標12：つくる責任 つかう責任】玩具＆自転車メーカー、ピープル株式会社（東京都中央区、取締役兼代表執行役：桐渕 真人、以下ピープル）は、足けりバイクから自転車にチェンジする「ケッターサイクルⅡ」を、2022年3月に発売いたします。
自転車事業を始めて21年、Peopleじてんしゃは、子どもの身体を研究し、「乗って走りたい！」欲求を満たせるような自転車の開発を進めてきました。そのうちの大きなテーマが「成長しても窮屈することなくピッタリ乗れる」ことです。最長5年長く乗れるというコンセプトは、「乗り物を何台も買い替えたくない」「ものを大切にしてほしい」というパパママに人気です。
そんなPeopleじてんしゃが、今人気のペダル後付け自転車、「ケッターサイクルⅡ」を3月中旬に発売します。ペダル後付け自転車とは、足けりバイクから自転車にチェンジする1台2役の自転車。足けり遊びでバランスが取れるようになったら、そのまま乗りなれた車体で自転車に移行することができます。補助輪を使わずにあっという間に自転車に乗れるようになる、近年人気の新しい子供用自転車のジャンルです。
「ケッターサイクルⅡ」は、2018年に発売し、2020年にはグッドデザイン賞も受賞した「ケッターサイクル」のリニューアルモデルになります。より安心して自転車遊びを楽しんでもらうために、ほぼ完全にチェーン部分を覆う「半面フルチェーンケース」に改良しました。これにより、お子さんの指挟みや巻き込みのリスクが大きく減ります。
また、保護者が後ろからとっさにキャッチする「サポートハンドル」を12インチにも装備したり、前後リフレクターを14インチにも装備したりなど、インチごとにも安全性を改めて見直しました。
そして今回新しく加わるのが、チェーンケースをオリジナルにデザインすることができる「カスタマイズシール」です。「アレンジして自分だけの乗り物にしたい！」というお子さんのために、どのように組み合わせても素敵にデザインできるようなシールパーツをそろえました。
より安心して楽しく乗っていただき、自分だけのケッターサイクルとして長く愛用いただきたい。その想いでリニューアルした新しい「ケッターサイクルⅡ」は、昨今のサステナブル消費にもつながる商品です。
12・14・16・18インチの4サイズが揃っているので、お子さんにピッタリのものを見つけることができます。
発売日：2022年3月中旬予定
発売場所：全国の自転車店、家電量販店、一部おもちゃ屋
サイズ・色：
12インチ ブルーミングホワイト
14インチ ブルーミングターコイズ・コスモスピンク
16インチ サファイアブルー・ブルーミングレッド
18インチ ブルーグレイ・ラズベリー
※他、店舗限定モデル・カラーあり
対象年齢：2～5歳頃～最長5年間
価格：オープン価格
※詳しくはケッターサイクルⅡHPをご覧ください。 https://www.people-cycle.jp/ketta/
乳幼児玩具メーカーのPeopleが始めた自転車ブランドです。20年前から、「大人用の縮小版」として安易に考えられていた子供自転車を考え直し、子供用にゼロから設計し直しました。
お子様の「乗って走りたい！」欲求を最大限かなえること。
お子様の成長に合わせて長く寄り添うパートナーになること。
それが私たちの使命です。
★Peopleじてんしゃ開発ストーリー https://www.people-cycle.jp/story/
★Peopleじてんしゃ公式HP https://www.people-cycle.jp/
「やりたい放題」「ぽぽちゃん」等、新生児から小学校までを対象とした玩具や自転車、育児用品の企画開発・販売をしているメーカーです。“子育て生活を研究し、新しい「ためになる」をつくる” をミッションとし、日々子育てされているご家族のため商品やサービスを提案してまいります。
＜ピープル公式HP>
https://www.people-kk.co.jp/
SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。 12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。 12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。 12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。 12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。 12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。 12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。 12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。 12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。 12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。 12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。
