サスティナブルフード「TOPURO」新登場！

目次
■ 商品特長 >>
■ コンセプト >>
■ 高たんぱく質な伝統食材を新製法でもっと手軽に >>
■ 希少たんぱく質（レジスタントプロテイン） >>
■ グローバルGAP >>
■ 商品概要 >>
■ 目標12「つくる責任つかう責任」とは？ >>

旭松食品株式会社（本社：大阪市、社長：木下博隆）は、2022年10月7日より、健康美、簡便、サステナビリティをテーマに、高野豆腐のたんぱく質を手軽に摂れる「TOPURO（トプロ）ベジタブルブロス」、「TOPURO ボニートブロス」、「TOPURO チキンブロス」の3品を全国発売いたします。

商品特長

▶1食でたんぱく質8.8g！（計算値）　そのうち希少たんぱく質（レジスタントプロテイン）3.0g
　食塩相当量1g、100kcal未満でも美味しく満足な食べ応え

▶熱湯を注いで1分、液体調味料で和えるだけ
　高野豆腐のダシ（ブロス）のうまみが広がる即席高たんぱく食

▶原料大豆には、環境保全等に配慮した、グローバルGAP認証取得農家との契約栽培大豆を使用

コンセプト

TOPURO（トプロ）は、高野豆腐のたんぱく質をより手軽に摂っていただけるように生まれた新ブランドです。
今回発売する3品は、健康・美意識が高い方やたんぱく質を必要とする方の、主食やおかず、間食として様々なシーンでお召し上がりいただくことができます。

TOPUROは、豆腐の栄養を凝縮することで豆腐の約9倍※のたんぱく質を含む「高野豆腐」（凍り豆腐、凍み豆腐ともいう）を使用しています。
高野豆腐は1200年前から貴重なたんぱく源として含め煮やみそ汁など様々な料理で食されてきましたが、加熱調理に制限がありました。TOPUROに使用している高野豆腐は新製法（特許出願中）により、熱湯を注ぐだけでふっくら美味しく食べられるようになりました。
日本人の食文化に根ざした大豆由来の植物性たんぱく質をより手軽に、より身近に、TOPUROはお客様の健康的な食生活を応援します。

※ 日本食品標準成分表2020年版（八訂）「絹ごし豆腐」と「凍り豆腐」の比較

商品名	TOPURO ベジタブルブロス	TOPURO ボニートブロス	TOPURO チキンブロス
商品特長	たまねぎ、人参、セロリなどの野菜とハーブの風味豊かな野菜だしの味わい	かつお節と昆布の風味豊かな和風だしの味わい	チキンとたまねぎの風味豊かな洋風だしの味わい
内容量	26.5g	26.5ｇ	24.5g
本体価格	オープン	オープン	オープン
賞味期間	8ヵ月間	8ヵ月間	8ヵ月間
販売エリア	全国	全国	全国
発売日	2022年10月7日	2022年10月7日	2022年10月7日

目標12「つくる責任つかう責任」とは？

SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？

国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。

目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する

12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。

12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。

12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。

12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。

12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。

12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。

12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。

12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。

12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。

12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。

12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。

12.1	開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。
12.2	2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
12.3	2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。
12.4	2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。
12.5	2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。
12.6	特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。
12.7	国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。
12.8	2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。
12.a	開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。
12.b	雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。
12.c	開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。