環境保全につながる、使用済陶磁器を使用した美濃焼のリサイクル食器が登場

目次
■ 「めぐり陶器」の開発背景 >>
■ クラウドファンディング概要 >>
■ 「めぐり陶器」新シリーズ”grace（グレース）”の特徴 >>
■ 商品概要 >>
■ 有限会社二明商店について >>
■ 会社概要 >>
■ 目標12「つくる責任 つかう責任」とは？ >>

陶磁器は「陶土」という天然資源を原料としていますが、陶磁器は捨ててしまうとそのまま土に還らず、1万年経ってもその形を残すため「陶土」に戻ることはありません。昨今のサスティナブルな流れに合わせ、少しでも環境に配慮した商品を開発できないかと考え、美濃焼事業者が集まり、開発したのがRe-食器です。Re-食器は自治体などが回収した使用済み陶磁器を粉砕して陶土に混ぜて「リサイクル土」を作り、そのリサイクル土を使って作られた器です。

このRe-食器のサイクルはゴミ削減、埋立地拡大の抑制や天然資源である陶土の節約といった環境保全につながります。
この流れを絶やさず、さらに普及させるために、二明商店では「Re-食器の普及と、お客様がRe-食器を選ぶ際の選択肢を増やす」ことをテーマに「めぐり陶器」というブランドを立ち上げ、開発をおこなっております。

リサイクル、リユース、リプロダクト。それらを日常に取り入ることが当たり前になりました。
しかし、毎日の生活はおしゃれに、こだわりのグッズに囲まれて暮らしたい。ミニマムでシンプルな生活。物を増やすことにも慎重に。
そんな願いを叶えるべく、開発デザインされたのが「めぐり陶器」の新シリーズ“grace（グレース）”です。

・シンプルで飽きのこないデザイン。トレンドくすみカラーの食器。
側面に描かれた縦縞模様は、日本を代表する伝統文様のひとつ「十草（とくさ）」をモチーフにしました。現代的なデザインと思わせながら、さりげなく伝統柄を忍ばせ、ひと味違う器に仕上げました。

・使い勝手がよく、収納するのに場所を取らない。
おかず、メイン、スープ、サラダなど様々な献立に対応できるよう3サイズをご用意。
さらに、サイズの異なる器でも重ねることができ、高さが出ないのでコンパクトに収納することができます。

・通常の陶磁器と変わらず使える。
リサイクル陶器だからといって、見た目や性能が劣ることはありません。
電子レンジ、食洗機も使用可能。エコマークの認定も取得しており、通常の陶磁器と変わらず安心してご使用いただけます。

■めぐり陶器「grace」ボウルS
［サイズ］ φ12.5cm×H4.9cm
［カラー］ クリーム、ブルーグレー、ピンクベージュ、グレージュ
［素材］ 磁器（内、使用済み陶磁器20%使用）
［生産地］ 日本（美濃焼）

■めぐり陶器「grace」ボウルM
［サイズ］ φ15.5cm×H6.1cm
［カラー］ クリーム、ブルーグレー、ピンクベージュ、グレージュ
［素材］ 磁器（内、使用済み陶磁器20%使用）
［生産地］ 日本（美濃焼）

■めぐり陶器「grace」ボウルL
［サイズ］ φ18.2cm×H5.5cm
［カラー］ クリーム、ブルーグレー、ピンクベージュ、グレージュ
［素材］ 磁器（内、使用済み陶磁器20%使用）
［生産地］ 日本（美濃焼）

同社は陶磁器・雑貨の企画、販売を行っております。特に創業から陶磁器の企画販売を行っており、近年は金融機関を中心とした景品商品をメインとして商品を販売させていただいております。
陶磁器に模様をくり貫いて「光の柄」とする陶磁器「しずく彫り」（商標登録第6120604号）や宇野千代の桜のデザインを描いた器などオリジナルの陶磁器を企画、販売しております。
2020年にはECサイトでの販売をスタートし、幅広い世代の方にご愛用いただいています。
今後はデザインにこだわるだけではなくSDGsに貢献できる製品も多く展開をしていく予定です。

商号： 有限会社二明商店
代表者： 代表取締役　水野　一
所在地： 〒509-5171　岐阜県土岐市泉北山町4-7
設立： 1953年4月
事業内容： 陶磁器・雑貨卸売業
資本金： 500万円
URL： https://www.nimei-japan.com/
ECサイト： https://www.rakuten.co.jp/nimei-8111/
Instagram： https://www.instagram.com/nimei_shouten/

募集を開始する商品「grace」シリーズ
URL：https://www.makuake.com/project/nimei-japan/

SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？

国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。

目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する

12.1	開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。
12.2	2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
12.3	2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。
12.4	2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。
12.5	2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。
12.6	特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。
12.7	国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。
12.8	2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。
12.a	開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。
12.b	雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。
12.c	開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。