リサイクルパルプ100%のペーパータオルがさらに環境にやさしく！　「エルヴェールペーパータオル」紙包装パッケージ発売

目次
■ 発売の狙い >>
■ 商品について >>
■ 『エルヴェールペーパータオル紙包装シングル 200枚』商品概要 >>
■ 商品特長 >>
■ 目標12「つくる責任つかう責任」とは？ >>

発売の狙い

ライフスタイルの変化に伴う在宅時間や調理頻度の増加に伴い、2021年度のペーパータオル市場は2019年度比で約190％※3（2019年61.8億円→2021年118億円）にまで拡大しています。
当社では、2003年からリサイクルパルプ100％の環境にやさしい紙製品ブランド「エルヴェール」を展開し、主にプロフェッショナルユースとして多くのお客様にご利用いただいております。近年の一般家庭における衛生意識の高まりや需要の広がりを受け、このたび、「エルヴェール」ブランドから初となる家庭向け専用商品を発売します。新たにパッケージに紙包装を採用することで、プラスチック使用量を約32％削減し、より環境にやさしい商品をめざしました。
これまで主にプロフェッショナルユースとして販売してきた「エルヴェール」ですが、今後より多くの皆さまにご利用いただけるよう、環境配慮型でありながらも手に取りやすい商品としての新たな提案を続けてまいります。

商品について

パッケージを従来のフィルム包装から紙包装にすることで、プラスチック使用量を約32％削減し、環境に配慮した仕様に変更しました。撥水性のある紙包装を用いることで水回りでもよれにくく、ご家庭でのインテリアにマッチしやすいナチュラルなデザインとスリムな形状に仕上げています。
ペーパータオルには水に強い「ウエットクレープ製法」を採用。クレープとは紙に施す“しわ”を指しており、クレープをつけることで紙に伸縮性や吸水性をもたせています。リサイクルパルプを乾燥させる前にクレープをつけることで、紙厚が高くしっかりした風合いとなり、水にぬれても破れにくい快適な拭きごこちが実現しました。今後も、生活者の皆さまのニーズにこたえるエコ商品ブランドとして「エルヴェール」をお届けしてまいります。

※1：一個あたり当社従来品プラスチックを重量比で約32％削減（製品保護のため外装に一部プラスチックを使用）
※2：インテージSRI＋ティシュー市場、トイレットペーパー市場、キッチンペーパー市場、ペーパータオル市場の合算（2021年度メーカー別売上金額）
※3：インテージSRI＋ 2019年4月～2022年3月（金額ベース）

『エルヴェールペーパータオル紙包装シングル 200枚』商品概要

【商品名】エルヴェールペーパータオル紙包装シングル 200枚
【発売日】 2022年9月21日（水）から全国発売
【商品内容】 ◎材質：リサイクルパルプ、日本製
◎入数：シングル200枚入り／小判170×210mm
◎パッケージ：紙包装／高さ64×幅210×奥行85mm
◎価格：オープン価格
【公式HP】 https://www.elleair.jp/product/list/paper-towel
【お問合せ】エリエールお客様相談室フリーダイヤル：0120-205205（受付9:30～16:30／土日祝日を除く）
MAIL：https://www.elleair.jp/inquiry/rules

商品特長

■環境に配慮した「紙包装」パッケージを採用
・従来のフィルムタイプと比較し、プラスチック使用量を約32％削減
・水がついてもよれにくく、水回りで安心して使用できます
・インテリアにマッチするナチュラル調のデザイン
・キッチンにフィットするコンパクト設計（高さ64×幅210×奥行85mm）
※食品に触れる用途でのご使用はお控えください

■水に強い「ウエットクレープ製法」採用でしっかり感をキープ
・リサイクルパルプを乾燥させる前にウェット状態の段階でクレープ（しわ）をつけることでしっかりした風合いの紙となり、
水にぬれても破れにくい快適な拭きごこちを実現

■リサイクルパイプと紙包装で“Wのエコ”を実現
・ペーパータオルにはリサイクルパルプを100%使用

大王グループは、経営理念である『世界中の人々へやさしい未来をつむぐ』を実現するため､「衛生、人生、再生」という3つの「生きる｣をビジョンに掲げて事業活動を通じた社会課題解決に取り組んでいます。その中のひとつ｢再生（地球を再生する）｣に向けて、環境に配慮した商品の開発･販売により3R（リユース・リデュース・リサイクル）やプラスチック削減を推進することで、SDGs の目標「12.つくる責任つかう責任」、「14.海の豊かさを守ろう」に貢献しています。今後も、持続可能な原材料の利用促進や森林保全・生物多様性の維持等に努め、循環型社会の形成に取り組んでまいります。

目標12「つくる責任つかう責任」とは？

SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？

国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。

目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する

12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。

12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。

12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。

12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。

12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。

12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。

12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。

12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。

12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。

12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。

12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。

12.1	開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。
12.2	2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
12.3	2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。
12.4	2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。
12.5	2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。
12.6	特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。
12.7	国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。
12.8	2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。
12.a	開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。
12.b	雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。
12.c	開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。