教材体験フェスタ2023 1日に9コマのワークショップ!
プラスチックごみ、気候変動、服・ファッション、難民、18歳成人などをテーマにしたワークショップ教材を体験し、グローバルな課題を楽しく・深く学ぶためのヒントが得られるイベントです。
・日 時:2023年3月26日(日)10:00~18:00
・場 所:JICA地球ひろば(東京都新宿区)
・参加費(事前支払制):一般4,000円 会員3,000円 学生2,000円 高校生以下1,000円
・定 員:各ワークショップ30名
・対 象:教育関係者、国際協力・交流関係者、学生ほか、テーマにご関心のある方
・主 催:NPO法人開発教育協会(DEAR)
・詳細・お申込:https://www.dear.or.jp/event/11204/
※各時間3種類のワークショップの中から1つお選びください(先着順)。
※各教材は会場で展示・販売を行います。
<1コマ目 10:00~12:10>
・A1 開発教育入門講座・パーム油のはなし
・A2 難民(アクティビティ集2)
・A3 プラスチックごみ(アクティビティ集4)
<2コマ目 13:30~15:30>
・B1 スマホから考える世界・わたし・SDGs
・B2 18歳成人とキャリア教育(仮)
・B3 気候変動(アクティビティ集3)
<3コマ目 16:00~18:00>
・C1 ワークショップ版・世界がもし100人の村だったら
・C2 豊かさと開発
・C3 服・ファッション(アクティビティ集5)
・会場定員の半分の人数(各回30名)で社会的距離を保った状態で実施します。
・体調のすぐれない方は参加をお控えください。また、会場ではマスクを着用してください。
1.ウェブサイトより必要事項をご記入の上お送りください。https://www.dear.or.jp/event/11204/
2.DEARより申込確認と参加費振込のご案内をメールでお届けします。
3.参加費を振込先にご入金ください。振込が確認された方から、正式なお申込みとさせていただきます。
4.なお、振込期限は原則申込時点から2週間とさせていただきます。ご入金が確認できない場合、自動キャンセルとさせていただく場合もございますので、お早めにご入金をお願いします。
5.入金確認後、参加確認票をメールでお届けします。念のため、当日受付にご持参ください。
南北格差・貧困・環境・紛争など、地球上で起こっている様々な問題は、私たちの生活と無関係ではありません。開発教育とは「知り、考え、行動する」という視点で、身近なところからその解決に取り組んでいくための教育活動です。DEARは開発教育を推進するために1982年から活動しているNGOです。
https://www.dear.or.jp/org/2056/
外務省 SDGsサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳(PDF)」によると、以下のように記載があります。
目標 4 . すべての人々への、包摂的かつ公正な質の高い教育を提供し、生涯学習の機会を促進する
4.1 2030 年までに、すべての女児及び男児が、適切かつ効果的な学習成果をもたらす、無償かつ公正で質の高い初等教育及び中等教育を修了できるようにする。 4.2 2030 年までに、すべての女児及び男児が、質の高い乳幼児の発達支援、ケア及び就学前教育にアクセスすることにより、初等教育を受ける準備が整うようにする。 4.3 2030 年までに、すべての女性及び男性が、手頃な価格で質の高い技術教育、職業教育及び大学を含む高等教育への平等なアクセスを得られるようにする。 4.4 2030 年までに、技術的・職業的スキルなど、雇用、働きがいのある人間らしい仕事 及び起業に必要な技能を備えた若者と成人の割合を大幅に増加させる。 4.5 2030 年までに、教育におけるジェンダー格差を無くし、障害者、先住民及び脆弱な立場にある子どもなど、脆弱層があらゆるレベルの教育や職業訓練に平等にアクセスできるようにする。 4.6 2030 年までに、すべての若者及び大多数(男女ともに)の成人が、読み書き能力及び基本的計算能力を身に付けられるようにする。 4.7 2030 年までに、持続可能な開発のための教育及び持続可能なライフスタイル、人権、男女の平等、平和及び非暴力的文化の推進、グローバル・シチズンシップ、文化多様性と文化の持続可能な開発への貢献の理解の教育を通して、全ての学習者が、持続可能な開発を促進するために必要な知識及び技能を習得できるようにする。 4.a 子ども、障害及びジェンダーに配慮した教育施設を構築・改良し、すべての人々に安全で非暴力的、包摂的、効果的な学習環境を提供できるようにする。 4.b 2020 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、ならびにアフリカ諸国を対象とした、職業訓練、情報通信技術(ICT)、技術・工学・科学プログラムなど、先進国及びその他の開発途上国における高等教育の奨学金の件数を全世界で大幅に増加させる。 4.c 2030 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国における教員養成のための国際協力などを通じて、資格を持つ教員の数を大幅に増加させる。