カーボンニュートラルを学ぶ特別授業を開催 トヨタや朝日新聞、QuizKnockとタッグ！
朝日新聞出版とトヨタ自動車、伊沢拓司さん率いる東大発知識集団「QuizKnock」がタッグを組み未来を担う小学生にカーボンニュートラルを学ぶ特別授業「みんなで考えよう！カーボンニュートラルを実現するために、今日からできること」を開催
脱炭素社会を目指す取り組みとして、温室効果ガスの排出量と吸収・除去する量を合わせて、プラスマイナスゼロにする「カーボンニュートラル」が注目されています。本授業はトヨタ自動車の協賛のもと、朝日新聞出版とQuizKnockが協力し、「カーボンニュートラル」を子どもたちが正しく理解し、今日からできる取り組みを考えるきっかけを作ることを目的に、ICTを活用した環境教育に取り組んでいる洗足学園小学校の5年生に向けて実施。本日、ダイジェスト動画を公開しました。
鈴木編集長、QuizKnockの伊沢さん、ふくらPさんが登壇し、挨拶を行いました。
まず、朝日新聞出版の「ジュニアエラ」「AERA with Kids」編集長である鈴木顕が子どもたちに対し、カーボンニュートラルを学ぶことの意義や社会全体で取り組むことの重要性を説明し、今回の出張授業を通じて今からできることを考えてほしいと訴えました。
続いて、QuizKnockの伊沢さんとふくらPさんがサプライズで登場し、子どもたちは驚きの声や歓声をあげました。冒頭でお二人は、普段から実践しているカーボンニュートラルの取り組みを披露しました。
伊沢さんは、環境負荷を減らすことや、その取り組みを行う企業を応援するためにラベルレスウォーターを選んで購入していることを説明し、ふくらPさんは、普段からエコバッグを使っていることを明かしました。
授業は、カーボンニュートラルに関するクイズを鈴木が出題、子どもたちがタブレット端末から回答し、QuizKnockのお二人が解説するという形式で進めました。
「カーボンニュートラル」の意味を選ぶクイズでは、ほとんどの子どもたちが正解して、QuizKnockの二人を驚かせました。「電動車」の種類を選ぶクイズでは、示された4つの選択肢、ハイブリッド車、プラグインハイブリッド車、電気自動車、燃料電池自動車（水素自動車）のすべてが正解。カーボンニュートラルを目指す取り組みの一つとして、様々な種類の電動車があることを学びました。
授業の後半では、「カーボンニュートラルを実現するために、今からできること」をテーマに、グループワークを行いました。伊沢さんとふくらPさんは各班をまわり、声をかけてサポートしました。
グループの代表がアイデアを発表するプレゼンテーションでは、コロナ禍で必需品になった水筒に関する提案、「夏は大きいものを、（冬は）保温性があるものを選ぶ」というアイデアや、「鉛筆が短くなったら、キャップをつけて使う」といった小学生らしいアイデア、「エアコンを使わず、服装で調整する」といった実用的な提案が出されました。
講評では、鈴木編集長が「今日出されたアイデアは、すぐに実践できるものが多かったです。家に帰ったら、家族と一緒に取り組んでみてほしい」とコメント。ふくらPさんは「他のチームのアイデアを参考にして、ぜひ実践してください」とアドバイスしました。伊沢さんを含む3人が選んだイチオシのアイデアを発表した班が表彰され、会場は拍手に包まれました。
授業の最後には、子どもたちからQuizKnockへの質問コーナーがありました。「幼少期の環境問題はどうでしたか」という質問には伊沢さんが、「自分が子どもの頃は、カーボンニュートラルという言葉自体がなかった。僕たち以上にみんなの方が、環境に関する知識が多いので、世の中を良くしていってほしい」と答えました。
授業の締めくくりには、ふくらPさんが「今回の授業で学んだことを覚えて、今日からできることを実践してほしい」と呼びかけ、伊沢さんが「今はカーボンニュートラルが世の中に出てきたばかり。みんなが大人になるころには、もっと重要視されているはず。今のうちに勉強しておけば、色んな可能性が開けてくるので、環境についてこれからもっと学んでほしい」と子どもたちにアドバイスしました。
最後に担任の先生へインタビュー、QuizKnockから生徒へのインタビューを行い、QuizKnockのお二人にもインタビューを行いました。
Q.「答え」がたくさんある中で、どのように「答え」を決めるか。
伊沢さん：人によって優先順位がちがう。水筒を使うなど、子どもにとっては当たり前でも、大人はなかなか実行できていないことも多い。その人の立場に立った取り組みを選ぶことが、たくさんの答えがある中で、一つの方策なのでは。
ふくらさん：クイズといえば答えは一つだが、カーボンニュートラルの取り組みについては答えは一つではない。どれも正解、つまり様々な選択肢を増やすことが大切。
Q.身近で行っているカーボンニュートラルに関する取り組みを教えてください。
伊沢さん：製造・販売している企業を応援する、という意味もこめて、ラベルレスボトルを買っている。
ふくらさん：エコバッグを使っているが、手元に持っていない時は素手で持って帰ることも多い。
Q.環境問題は小学生の中学受験でも必須になってきていますが、受験生に向けてアドバイスをお願いします。
伊沢さん：「受験に出るから勉強する」ということも入口としては大切。本質は大人になってから分かることも多いので、より深く学ぶために、受験をきっかけに学んでほしい。
ふくらさん：環境問題は実際の生活にも関係が深く、受験にも有効ないい例だと思うので、しっかり勉強して頑張ってほしい。
題名：「カーボンニュートラルのサバイバル」QuizKnockと一緒に未来のためにできること！
対象：洗足学園小学校 5年生
登壇：・朝日新聞出版「ジュニアエラ」「AERA with Kids」鈴木顕編集長
・QuizKnock 伊沢拓司様、ふくらP様
出張授業 ダイジェスト動画：https://youtu.be/RtHFUsR_pkw
「カーボンニュートラルのサバイバル」プロジェクト概要
朝日新聞出版の小中学生向けニュース月刊誌「ジュニアエラ」と、子育て情報誌「AERA with Kids」、累計発行部数1300万部の学習漫画「科学漫画サバイバル」シリーズは、伊沢拓司さん率いる東大発の知識集団「QuizKnock」、トヨタ自動車とタッグを組み、2022年12月、地球環境の未来について考える「カーボンニュートラルのサバイバル」プロジ
ェクトを発足しました。
「カーボンニュートラルのサバイバル」 特設サイト：
https://publications.asahi.com/original/shoseki/sv/sub/cnsurvival/
YouTube オンラインイベント：
https://www.youtube.com/live/q6GMgfDeEY4?feature=share
プレゼントが当たるスペシャルアンケート
https://krs.bz/asahi-pub/m/cn202212
※オンラインイベントを視聴後、アンケートに回答すると、抽選で「科学漫画サバイバル」シリーズのグッズや、TOYOTAミニカーなどのプレゼントが当たります。詳しくは特設サイトをご確認ください。
外務省 SDGsサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標 4 . すべての人々への、包摂的かつ公正な質の高い教育を提供し、生涯学習の機会を促進する
4.1 2030 年までに、すべての女児及び男児が、適切かつ効果的な学習成果をもたらす、無償かつ公正で質の高い初等教育及び中等教育を修了できるようにする。 4.2 2030 年までに、すべての女児及び男児が、質の高い乳幼児の発達支援、ケア及び就学前教育にアクセスすることにより、初等教育を受ける準備が整うようにする。 4.3 2030 年までに、すべての女性及び男性が、手頃な価格で質の高い技術教育、職業教育及び大学を含む高等教育への平等なアクセスを得られるようにする。 4.4 2030 年までに、技術的・職業的スキルなど、雇用、働きがいのある人間らしい仕事 及び起業に必要な技能を備えた若者と成人の割合を大幅に増加させる。 4.5 2030 年までに、教育におけるジェンダー格差を無くし、障害者、先住民及び脆弱な立場にある子どもなど、脆弱層があらゆるレベルの教育や職業訓練に平等にアクセスできるようにする。 4.6 2030 年までに、すべての若者及び大多数（男女ともに）の成人が、読み書き能力及び基本的計算能力を身に付けられるようにする。 4.7 2030 年までに、持続可能な開発のための教育及び持続可能なライフスタイル、人権、男女の平等、平和及び非暴力的文化の推進、グローバル・シチズンシップ、文化多様性と文化の持続可能な開発への貢献の理解の教育を通して、全ての学習者が、持続可能な開発を促進するために必要な知識及び技能を習得できるようにする。 4.a 子ども、障害及びジェンダーに配慮した教育施設を構築・改良し、すべての人々に安全で非暴力的、包摂的、効果的な学習環境を提供できるようにする。 4.b 2020 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、ならびにアフリカ諸国を対象とした、職業訓練、情報通信技術（ICT）、技術・工学・科学プログラムなど、先進国及びその他の開発途上国における高等教育の奨学金の件数を全世界で大幅に増加させる。 4.c 2030 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国における教員養成のための国際協力などを通じて、資格を持つ教員の数を大幅に増加させる。
