『第3回 脱炭素経営EXPO【秋】』開催 CO2削減のヒントとなるソリューションが集結
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『第3回 脱炭素経営EXPO【秋】』開催 CO2削減のヒントとなるソリューションが集結

2023年9月13日~15日まで千葉幕張メッセで開催。CO2消費量の可視化、分散型エネルギー、燃費最適化、廃棄物処理など、各社注目の脱炭素ソリューションが集結!
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2023年9月13日~15日まで千葉幕張メッセにて<『第3回 脱炭素経営 EXPO【秋】』が開催されています。

SDGs fanは第2回 脱炭素経営 EXPO【春】に続き、今回の『第3回 脱炭素経営 EXPO【秋】』にも取材に行ってきました。



本イベントは脱炭素に向けて、CO2排出量可視化サービス、分散型エネルギーシステム、燃費/電力消費率推定技術、断熱複層ガラス、ゴミ処理装置など様々な企業の脱炭素に関連したソリューションサービスや製品が展示されています。

 

朝10時の開場と同時にイベント会場に足を踏み入れると、目的のブースを探す来場客や出展社の呼び込みなど多くの人で賑わいをみせ、脱炭素経営への新たなビジョンとソリューションを共有する場としての注目度の高さを感じました。



会場内では、各企業が独自のソリューションや製品を展示し、持続可能なビジネスの実現に向けた最新のトレンドを紹介。以下は、一部企業の展示例です。

 

CO2排出量可視化サービス:
エネルギー使用量と排出量をリアルタイムでモニタリングし、最適な削減策を提案するサービスが多く展示されました。企業や施設が環境負荷を把握し、効果的な対策を講じる手助けとなります。

 

分散型エネルギーシステム:
再生可能エネルギーの効率的な利用を可能にするシステムが注目を集めました。エネルギーの効率的な収集と分配により、持続可能なエネルギー供給を実現する取り組みが増えています。

 

燃費電力消費率推定技術:
機械学習やAIを活用して、電力消費の最適化を支援する技術が展示されました。エネルギーの無駄を減少させ、企業のエコフレンドリーな運用を促進します。

 

断熱複層ガラス:
建築材料の進化も注目されました。窓ガラスの断熱性能向上により、建物内の温度を一定に保つための効果的な方法を提供し、エネルギー消費を削減します。

 

ゴミ処理装置:
廃棄物処理において、リサイクルと廃棄物削減を推進する技術や装置が多数展示されました。持続可能な廃棄物管理に貢献します。

 

このように、会場内では持続可能なビジネスへの関心が高まり、多彩な展示が行われました。『第3回 脱炭素経営EXPO【秋】』は、世間の意識の高まりに応え、持続可能な未来を築くための多くの道を示す貴重な場となります。今後も企業の持続可能性への取り組みは一層拡大し、新たな展望が広がることでしょう。

 

各社出展の詳細な模様は、後日記事にしてお届けしたいと思います。いろんな企業の貴重なお話しがたくさん聞けましたので、お楽しみに!



 展示会名称  第3回 脱炭素経営 EXPO[秋]
 会期  2023年9月13日(水)~15日(金)
 主催  RX Japan株式会社
 同時開催展  第20回 SMART ENERGY WEEK[秋]
 【SMART ENERGY WEEK構成展】
 H2 & FC EXPO[秋](【国際】水素・燃料電池展)
 PV EXPO[秋](【国際】太陽光発電展)
 BATTERY JAPAN[秋](【国際】二次電池展) 
 SMART GRID EXPO[秋](【国際】スマートグリッド展)
 WIND EXPO[秋](【国際】風力発電展)


国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳(PDF)」によると、以下のように記載があります。

目標 7. すべての人々の、安価かつ信頼できる持続可能な近代的エネルギーへのアクセスを確保する
7.1 2030 年までに、安価かつ信頼できる現代的エネルギーサービスへの普遍的アクセスを確保する。
7.2 2030 年までに、世界のエネルギーミックスにおける再生可能エネルギーの割合を大幅に拡大させる。
7.3 2030 年までに、世界全体のエネルギー効率の改善率を倍増させる。
7.a 2030 年までに、再生可能エネルギー、エネルギー効率及び先進的かつ環境負荷の低い化石燃料技術などのクリーンエネルギーの研究及び技術へのアクセスを促進するための国際協力を強化し、エネルギー関連インフラとクリーンエネルギー技術への投資を促進する。
7.b 2030 年までに、各々の支援プログラムに沿って開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、内陸開発途上国のすべての人々に現代的で持続可能なエネルギーサービスを供給できるよう、インフラ拡大と技術向上を行う。