ネスレ日本、日本ハム共同企画「食物アレルギー対応食で楽しむクリスマスレシピ」を公開
ネスレ日本株式会社は、日本ハム株式会社が運営する食物アレルギーケアの総合プラットホーム「Table for All 食物アレルギーケア」との共同企画として、「食物アレルギー対応食で楽しむクリスマスレシピ」を二社共同で開発しました。
ネスレ日本株式会社（本社：兵庫県神戸市、代表取締役 社長 兼CEO 深谷 龍彦）は、日本ハム株式会社（本社：大阪市北区、代表取締役社長 井川 伸久）が運営する食物アレルギーケアの総合プラットホーム「Table for All 食物アレルギーケア」との共同企画として、「マギー」食物アレルゲン対応ブイヨン・コンソメを使った“ハレの日”のメニューの悩みにこたえる「食物アレルギー対応食で楽しむクリスマスレシピ」を二社共同で開発しました。レシピは「Table for All」サイトにて公開されています。
「食物アレルギー対応食で楽しむクリスマスレシピ」：
https://www.food-allergy.jp/blog/column/20231201-02/
ネスレは、「食の持つ力で、現在そしてこれからの世代のすべての人々の生活の質を高めていきます」という存在意義を掲げています。その存在意義に基づき、現在そしてこれからの人々の生活に対してプラスの影響を与えるべく、同社の「マギー」は毎日の食を通じてあらゆる人の生活を支え続けるブランドとして、発売以来、生活者のニーズに合わせてラインナップを拡げています。日本では洋風調味料であるブイヨン・コンソメを中心に展開しており、料理のおいしさはそのままに、食物アレルゲンに対応したいというニーズにこたえて、2002年から食物アレルゲン対応の製品を販売しています。
「マギー」の食物アレルゲン対応製品が、日本ハムの「Table for All」の「みんなの食べたいによりそう。」というブランドコンセプトと合致したことにより、共同企画を実施しました。食物アレルギーの子どもを持つ家庭では季節のイベント時など“ハレの日”の特別メニューに苦労する声も多く、その悩みにこたえるため、ネスレ日本の専属シェフの監修のもと、「マギー」製品と日本ハム製品を使用し、安心でおいしい洋風メニューを楽しめるクリスマスレシピを共同開発し、「Table for All」サイトのクリスマス特設ページにて順次公開しています。
保育や飲食の現場など幅広く食物アレルゲン対応メニューを取り入れられるよう、プロ向けに販売している大容量タイプの「マギー」食物アレルゲン対応製品を「Table for All」にて販売しています。
「Table for All 食物アレルギーケア」商品購入ページ：
https://www.food-allergy.jp/view/category/products
ネスレ日本株式会社 アドバイザリーシェフ 牧村 直哉
1967年生まれ
1987年 フランス料理 赤坂光亭
1991年 フランス料理 麻布十番マ・ヴィー
1994年 株式会社ひらまつ
代官山 シンポジオン 料理長
代官山 メゾン ポール ボキューズ 料理長
名古屋 ブラッスリー ポール ボキューズ ラ メゾン 料理長
2010年 八王子ワイン＆ダイン ソワ 料理長
2011年 東京スカイツリー内 スカイレストラン634 総料理長
2019年 ネスレ日本アドバイザリーシェフ
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標 3. あらゆる年齢のすべての人々の健康的な生活を確保し、福祉を促進する
| 3.1 | 2030 年までに、世界の妊産婦の死亡率を出生 10 万人当たり 70 人未満に削減する。 |
|---|---|
| 3.2 | すべての国が新生児死亡率を少なくとも出生1,000件中12件以下まで減らし、5歳以下死亡率を少なくとも出生1,000件中25件以下まで減らすことを目指し、2030年までに、新生児及び5歳未満児の予防可能な死亡を根絶する。 |
| 3.3 | 2030 年までに、エイズ、結核、マラリア及び顧みられない熱帯病といった伝染病を根絶するとともに肝炎、水系感染症及びその他の感染症に対処する。 |
| 3.4 | 2030年までに、非感染性疾患による若年死亡率を、予防や治療を通じて3分の1減少させ、精神保健及び福祉を促進する。 |
| 3.5 | 薬物乱用やアルコールの有害な摂取を含む、物質乱用の防止・治療を強化する。 |
| 3.6 | 2020 年までに、世界の道路交通事故による死傷者を半減させる。 |
| 3.7 | 2030年までに、家族計画、情報・教育及び性と生殖に関する健康の国家戦略・計画への組み入れを含む、性と生殖に関する保健サービスをすべての人々が利用できるようにする。 |
| 3.8 | すべての人々に対する財政リスクからの保護、質の高い基礎的な保健サービスへのアクセス及び安全で効果的かつ質が高く安価な必須医薬品とワクチンへのアクセスを含む、ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ（UHC）を達成する。 |
| 3.9 | 2030年までに、有害化学物質、ならびに大気、水質及び土壌の汚染による死亡及び疾病の件数を大幅に減少させる。 |
| 3.a | すべての国々において、たばこの規制に関する世界保健機関枠組条約の実施を適宜強化する。 |
| 3.b | 主に開発途上国に影響を及ぼす感染性及び非感染性疾患のワクチン及び医薬品の研究開発を支援する。また、知的所有権の貿易関連の側面に関する協定（TRIPS 協定）及び公衆の健康に関するドーハ宣言に従い、安価な必須医薬品及びワクチンへのアクセスを提供する。同宣言は公衆衛生保護及び、特にすべての人々への医薬品のアクセス提供にかかわる「知的所有権の貿易関連の側面に関する協定（TRIPS 協定）」の柔軟性に関する規定を最大限に行使する開発途上国の権利を確約したものである。 |
| 3.c | 開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国において保健財政及び保健人材の採用、能力開発・訓練及び定着を大幅に拡大させる。 |
| 3.d | すべての国々、特に開発途上国の国家・世界規模な健康危険因子の早期警告、危険因子緩和及び危険因子管理のための能力を強化する。 |
