「SusHi Tech Tokyo 2024」 ショーケースプログラム コンテンツ発表（第1弾）未来のテックが大集合！ 人気アーティスト「yama」がイメージソングを制作決定！
本年4月から5月にかけて、東京ベイエリアで開催するイベント「SusHi Tech Tokyo 2024」ショーケースプログラムのコンテンツの第1弾が決まりました。”見て“、”触れて“、”聞いて“、”味わって“――”2050年の東京”を感じられるコンテンツを用意します。プログラムをイメージした楽曲を人気アーティストの「yama」が制作します。
本年4月から5月にかけて、東京ベイエリアで開催するイベント「SusHi Tech Tokyo 2024」ショーケースプログラムのコンテンツの第1弾が決定。”見て“、”触れて“、”聞いて“、”味わって“――”2050年の東京”を感じられるコンテンツを用意します。プログラムをイメージした楽曲を人気アーティストの「yama」が制作します。
「SusHi Tech Tokyo 2024」は、世界共通の都市課題解決に向けた東京発のイノベーションを創出するとともに、未来の都市モデルを発信する国際イベントです。世界五大陸の都市のリーダーが集う「シティ・リーダーズプログラム」、アジア最大規模のスタートアップイベント「グローバルスタートアッププログラム」、未来の都市モデルを発信する「ショーケースプログラム」の3つを同時期に開催します。
ショーケースプログラムでは、有明アリーナ、日本科学未来館、シンボルプロムナード公園、海の森エリアの4つの会場で、「自然」と「便利」が融合する”2050年の東京”を体感できるプログラムを実施します。
日本科学未来館 4月27日（土）～5月26日（日）
シンボルプロムナード公園 5月12日（日）～5月26日（日）
海の森エリア 5月12日（日）～5月21日（火）
有明アリーナ 5月17日（金）～5月21日（火）
yamaスペシャルライブ
2020年4月にオリジナル楽曲としてリリースされた「春を告げる」で人気となり、今や映画、ドラマ、CMソングなどで活躍する「yama」が、本プログラムのコンセプトから2050年の東京をイメージした新曲を書き下ろします。有明アリーナでのスペシャルライブでは、その新曲を、最新のLEDビジョンを使った迫力ある映像と共にお楽しみいただけます。
１．テック ～暮らしを支え、より良い未来を作る最先端のテクノロジー～
有明アリーナでは、宇宙エレベーターの疑似体験や搭乗操作型ロボットのデモンストレーション展示など、未来の技術を体感できます。日本科学未来館では、ロボットが活躍する未来について、ロボット自身が楽しくプレゼンします。海の森エリアでは、最先端テクノロジーの社会実装に向け東京都が進めるプロジェクトなど様々な取組が一堂に会します。
＜主なコンテンツ＞
・宇宙エレベーター（有明アリーナ）
・搭乗操作型ロボット（有明アリーナ）
・ロボットプレゼンテーション（日本科学未来館）
・東京ベイeSGプロジェクト 先行プロジェクト（海の森エリア）
２．モビリティ ～環境負荷が少なく、誰もが乗って楽しい最新型のモビリティが大集結～
シンボルプロムナード公園を中心に、好きなモビリティを選んで試乗できます。有明アリーナ、日本科学未来館、海の森エリアには“空飛ぶクルマ”が登場し、デモフライトを行います。さらに、160年超の歴史を持つ宮本卯之助商店と最先端プロダクト開発型企業のRDSが手を組んだ、伝統×革新の次世代型モビリティも。
＜主なコンテンツ＞
・最新モビリティ（シンボルプロムナード公園、海の森エリア）
・空飛ぶクルマ（有明アリーナ、日本科学未来館、海の森エリア）
・伝統×革新の次世代型モビリティ（日本科学未来館ほか）
３．フード ～”EAT BETTER” より良く食べる～
シンボルプロムナード公園ではおいしくて地球にも優しい「Z品（ゼッピン）グルメ」を堪能できます。20台以上の多彩なキッチンカーやフードブースが集い、プラントベースの肉や100％植物性材料のアイスクリームなど環境負荷の少ない食品や、市場に流通しない規格外野菜などを、食のスペシャリストたちとタイアップしたメニューで提供します。
日本科学未来館では、肉や魚介類の代替食材を映像で紹介する「おばけレストラン」など、未来の食について学び、考えるコンテンツを用意します。その代替食材の一部は海の森エリアで試食できます。
＜主なコンテンツ＞
・Z品グルメガーデン（シンボルプロムナード公園）
・おばけレストラン（日本科学未来館）
・持続可能な食の体験エリア（海の森エリア）
４．アクティビティ ～様々な体験を通して持続可能な未来を知ろう～
日本科学未来館では、未来を担うこどもたち向けに発明のプロセスや、サステナブルな食材などを学ぶワークショップを開催します。シンボルプロムナード公園では、年齢や性別、障害の有無にかかわらず誰もが一緒に楽しめる「ゆるスポーツ」やパラスポーツなどのインクルーシブアクティビティや、廃材を使ったアート制作の体験もできます。
＜主なコンテンツ＞
・こども発明教室（日本科学未来館）
・みらい発明起業講座（日本科学未来館）
・ゆるスポーツ（シンボルプロムナード公園）
・アップサイクルD.I.Y（シンボルプロムナード公園）
本プログラムでは、プログラムの趣旨に賛同いただいた企業や団体とワンチームとなり、プログラムを盛り上げていきます。技術パートナーからは、来場者に体験いただく未来の都市を表現する技術のほか、最新のフードテックや未来のグルメ、サステナブルなフードなどプログラムに必要なコンテンツを提供していただいています。
（一覧）
アシックス、イビデン物産、インプランタイノベーションズ、オイシックス・ラ・大地、大阪大学、大阪大学産業科学研究所生体分子機能科学研究分野、大林組、キリンホールディングス、コークッキング、世界ゆるスポーツ協会、田中電気、千葉工業大学未来ロボット技術研究センター、超人スポーツ協会、ツバメインダストリ、トライストーン・エンタテイメント、奈良先端科学技術大学院大学、ネクストミーツ、ハコボット、パラマウントベッド、ピー・ビーシステムズ、プラゴ、プランティオ、丸紅、宮本卯之助商店、メルカリ、ユーハイム、ユカイ工学（50音順）
FOMM、Japan Global Association、KEAN Health、LED TOKYO、LEP、MPLUSPLUS、playknot、Preferred Robotics、RDS、SkyDrive、TANITA、ZMP（アルファベット順）
（3月8日（金）現在）
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標 17. 持続可能な開発のための実施手段を強化し、グローバル・パートナーシップを活性化する
資金
17.1 課税及び徴税能力の向上のため、開発途上国への国際的な支援なども通じて、国内資源の動員を強化する。 17.2 先進国は、開発途上国に対するODAをGNI比0.7%に、後発開発途上国に対する ODAをGNI比0.15～0.20%にするという目標を達成するとの多くの国によるコミットメントを含むODAに係るコミットメントを完全に実施する。ODA 供与国が、少なくとも GNI比0.20%のODAを後発開発途上国に供与するという目標の設定を検討することを奨励する。 17.3 複数の財源から、開発途上国のための追加的資金源を動員する。 17.4 必要に応じた負債による資金調達、債務救済及び債務再編の促進を目的とした協調的な政策により、開発途上国の長期的な債務の持続可能性の実現を支援し、重債務貧困国（HIPC）の対外債務への対応により債務リスクを軽減する。 17.5 後発開発途上国のための投資促進枠組みを導入及び実施する。
技術
17.6 科学技術イノベーション（STI）及びこれらへのアクセスに関する南北協力、南南協力及び地域的・国際的な三角協力を向上させる。また、国連レベルをはじめとする既存のメカニズム間の調整改善や、全世界的な技術促進メカニズムなどを通じて、相互に合意した条件において知識共有を進める。 17.7 開発途上国に対し、譲許的・特恵的条件などの相互に合意した有利な条件の下で、環境に配慮した技術の開発、移転、普及及び拡散を促進する。 17.8 2017年までに、後発開発途上国のための技術バンク及び科学技術イノベーション能力構築メカニズムを完全運用させ、情報通信技術（ICT）をはじめとする実現技術の利用を強化する。
能力構築
17.9 すべての持続可能な開発目標を実施するための国家計画を支援するべく、南北協力、南南協力及び三角協力などを通じて、開発途上国における効果的かつ的をしぼった能力構築の実施に対する国際的な支援を強化する。
貿易
17.10 ドーハ・ラウンド（DDA）交渉の結果を含めたWTOの下での普遍的でルールに基づいた、差別的でない、公平な多角的貿易体制を促進する。 17.11 開発途上国による輸出を大幅に増加させ、特に2020年までに世界の輸出に占める後発開発途上国のシェアを倍増させる。 17.12 後発開発途上国からの輸入に対する特恵的な原産地規則が透明で簡略的かつ市場アクセスの円滑化に寄与するものとなるようにすることを含む世界貿易機関（WTO）の決定に矛盾しない形で、すべての後発開発途上国に対し、永続的な無税・無枠の市場アクセスを適時実施する。
体制面
政策・制度的整合性
17.13 政策協調や政策の首尾一貫性などを通じて、世界的なマクロ経済の安定を促進する。 17.14 持続可能な開発のための政策の一貫性を強化する。 17.15 貧困撲滅と持続可能な開発のための政策の確立・実施にあたっては、各国の政策空間及びリーダーシップを尊重する。
マルチステークホルダー・パートナーシップ
17.16 すべての国々、特に開発途上国での持続可能な開発目標の達成を支援すべく、知識、専門的知見、技術及び資金源を動員、共有するマルチステークホルダー・パートナーシップによって補完しつつ、持続可能な開発のためのグローバル・パートナーシップを強化する。 17.17 さまざまなパートナーシップの経験や資源戦略を基にした、効果的な公的、官民、市民社会のパートナーシップを奨励・推進する。
データ、モニタリング、説明責任
17.18 2020年までに、後発開発途上国及び小島嶼開発途上国を含む開発途上国に対する能力構築支援を強化し、所得、性別、年齢、人種、民族、居住資格、障害、地理的位置及びその他各国事情に関連する特性別の質が高く、タイムリーかつ信頼性のある非集計型データの入手可能性を向上させる。 17.19 2030年までに、持続可能な開発の進捗状況を測るGDP以外の尺度を開発する既存の取組を更に前進させ、開発途上国における統計に関する能力構築を支援する。
