「使い捨ての緩衝材×廃棄予定の香料」で、緩衝材を片付ける少し面倒な時間を、ちょっとだけ楽しく！「香る緩衝材」でEC顧客体験向上へ
株式会社フィッツコーポレーションは公式通販サイトにて、使い捨ての緩衝材と廃棄予定の香料を活用した「香る緩衝材」の同梱を期間限定で実施します。
香水やボディミストなど香りアイテムを展開する株式会社フィッツコーポレーション（東京都港区、代表取締役：富樫康博）は、公式通販サイト「フィッツオンラインストア」にて、使い捨ての緩衝材と廃棄予定の香料を活用し、緩衝材を片付る時間をちょっと楽しくし、オンラインショッピング時の顧客体験向上を目指す「香る緩衝材」の同梱を、2024年８月30日（金）発送分より、期間限定で実施します。
・緩衝材を捨てる作業を、“香りを楽しむ”という嗅覚に訴える顧客体験へと変換
・製造時に余剰となり廃棄予定の香料を活用。環境負荷を抑え、SDGsに貢献する取り組み
「香る緩衝材」は、エアー緩衝材をつぶすと空気に含まれた香りが広がる仕様になっています。緩衝材は商品を輸送時の振動などから保護するために必要ですが、荷物を開封した後は廃棄されます。エアー緩衝材の場合は、つぶして廃棄をするという作業が発生し、少し手間に感じることも。当社では、この時間を少しでも気持ちが上がるひとときにしたい、また、さまざまな香りを体験していただく機会にもつなげていきたいと考え、「香る緩衝材」を同社の公式通販サイトにて期間限定で導入します。香りを充填したフィルムに、発送日に空気を入れて同梱。密閉されているため、緩衝材を破るまで香りが飛ばず、お客様にしっかりと香りをお届けすることが可能です。
今回同梱する「香る緩衝材」の香りは、秋のトレンドの香り「シャルドネ」です。「ヴァシリーサ ボディミスト シャルドネコットン」の香料を使用し、大人っぽいシャルドネと心地よいコットンに包まれるようなみずみずしく清潔感のある香りが、緩衝材をつぶした瞬間に広がり、特別な季節感を演出します。また、今回使用している香料は、製造時に余剰となり廃棄予定だったものを利用しており、環境に配慮したSDGsへの取り組みの一環となっています。
同社では、2022年と2023年に試験的に「香る緩衝材」を導入しています。お届けしたお客様からは「緩衝材をつぶした瞬間に香りが広がり感動した！」といった感想が届きました。
また「香る緩衝材」の体験が、同社のECサイトのリピート利用につながったお客様もおり、「香る緩衝材」が顧客体験の向上とリピート利用の促進にも寄与しています。
・香りが充填された緩衝材を使っての発送に感動しました。
・緩衝材にも香りが入っているという細やかな心遣いに感心しました。またリピートさせていただきます。
・商品梱包の緩衝材香り付きには感動でした。商品を手に取る前に嬉しくなりました。
・対象店舗：フィッツオンラインストア各店舗（公式サイト・楽天市場店・ヤフー店・Qoo10店）
フィッツオンラインストア 本店 （ https://fitsonlinestore.com/ ）
フィッツオンラインストア 楽天市場店 （ https://www.rakuten.ne.jp/gold/fitsonlinestore/ ）
フィッツオンラインストア ヤフー店 （ https://store.shopping.yahoo.co.jp/fitsonlinestore/ ）
フィッツオンラインストア Qoo10店 （ https://www.qoo10.jp/shop/fitsonlinestore ）
・同梱期間：2024年８月30日（金）～2024年10月末
※同梱開始タイミングは予告なく変更になる場合がございます
※無くなり次第終了
・同封条件：上記に記載のフィッツオンランストアで商品を購入し、輸送時に緩衝材が必要な場合に「香る緩衝材」が同梱されます。
※同梱有無の指定不可。ネコポス発送の場合は同梱不可。
・香り：ヴァシリーサ ボディミスト シャルドネコットン
大人っぽいシャルドネと心地よいコットンに包まれるようなみずみずしく清潔感のある香り。
※「香る緩衝材」は、株式会社ネクサスエアーが提供する「フレグランス エアークッション」の技術を活用しています。
https://www.nexusair.co.jp/pdt_air/fragrance/
株式会社フィッツコーポレーション
■代表取締役：富樫 康博
■所在地：東京都港区北青山3-6-1 オーク表参道ビル 7・8F
■創業：1990年
■主な事業内容
・海外の香水の輸入卸・販売
・オリジナル香水/オリジナルヘアケア、ボディケア、スキンケア、メイクアップブランドの輸入卸・販売・製造
SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。 12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。 12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。 12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。 12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。 12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。 12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。 12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。 12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。 12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。 12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。
