地域の創生や活性化を、地域の自然環境の再生や保全とどう統合して実現していくか 新刊『川から始める地方再生─リバーブランディング』発売
BMFT出版部は、書籍『川から始める地方再生─リバーブランディング』を2025年1月23日より、全国の書店にて発売します。
筆者は広告代理店を退職して、全国の好きだった川を巡り、中小河川の多くが荒れていることに驚きます。
そして川を再生し、地域のよさを取り戻すことを決意します。
川は私たち人間の生活に密着し、人々の暮らしを支え、多種多様な生物たちを育むすべての源であり、地域を流れる川はみんなの共有資源です。
その地域固有の文化や伝統、暮らしを思い起こし、再び豊かに自然と文化を再生し共有することが求められています。
地球環境が限界を迎えている今、本書は持続可能な真に豊かで多様な暮らしを川から始めることを探求しています。
筆者はその実行力で、川と地域の人々を繋いできました。
この本はその活動記録であり、川と地方再生への心意気の表明でもあります。
＜著者略歴＞
水谷 要（Yo Mizutani）
NPO法人ウォーターズ・リバイタルプロジェクト代表
1956年 東京生まれ、慶應義塾大学卒業
広告会社にて家電や食品企業への営業企画
2016年、NPO法人を設立。
河川の保全活動など自然環境を改善し、人と自然の調和がとれた地域づくりの活動を行う。
自治体や協議会、民間企業と連携、川を中心にした持続可能な産業資源化による地域の再生をリバーブランディングとして活動を行っている。
本書の帯にはお二人の推薦の言葉があります。
赤池 学の言葉
（一般社団法人千年持続デザイン機構 理事長）
生命地域主義の原点は、豊かな森と海を里に繋ぐ河川。
森と海の生物と栄養塩を循環させている河川が
コミュニティ強靭化の動脈である。
護岸や利水を超えたリバーブランディングが
地域の六次産業化と観光振興を図る地方創生の礎だ。
嶋田 俊平の言葉
（株式会社さとゆめ 代表取締役、「小菅 源流の村」「沿線まるごとホテル」等の地域ビジネスの事業化を支援）
川への恋心を綴ったラブレターであり、
川から始まる地方創生の処方箋でもある。
川なくしては地方創生は語れない。
＜目次＞
はじめに
第1章 自然復興と川
第1節 川が好き ─川に遊び、川をなおす
第2節 教わったこと、残したいこと
第3節 自然な川、生きている川
第4節 壊れる川、かわいそうな川
第2章 川と生きる地域 ─カワイイ川の事例
第1節 カワイイ川とは
第2節 野根川 ─高知県と徳島県の県境の川
第3節 新潟大川 ─阿倍比羅夫、蝦夷と大和の国境の川
第4節 安家川 ─岩泉の縄文文化とカワシンジュガイ
第5節 琵琶湖の安曇川
第6節 朱太川 ─魅惑的な北海道南西部の川
第7節 南仏の川ニーヴ・ド・ベエロビ ─グローバルな地方創生
第3章 人と地域と川
第1節 森林と河川
第2節 もとに戻る力 自然の力
第3節 タテ・ヨコ・垂直方向の連結
第4節 野根川で行っていること
終章 川は地域の人たちのコモンズ
あとがき
＜書籍概要＞
タイトル： 川から始める地方再生─リバーブランディング
著者： 水谷 要（Yo Mizutani）
価格： 税込2,420円（本体2,200円）
発売日： 2025年1月23日（木）
ページ数： 242ページ
仕様： 単行本（ソフトカバー）
ISBN： 978-4991293450
発行元： BMFT出版部
URL：
http://bmft.co.jp/books/#books_riverblanding
https://amzn.asia/d/gnOP5dL
SDGs目標9「産業と技術革新の基盤をつくろう」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標9. 強靱（レジリエント）なインフラ構築、包摂的かつ持続可能な産業化の促進及び イノベーションの推進を図る
9.1 すべての人々に安価で公平なアクセスに重点を置いた経済発展と人間の福祉を支援するために、地域・越境インフラを含む質の高い、信頼でき、持続可能かつ強靱（レジリエント）なインフラを開発する。 9.2 包摂的かつ持続可能な産業化を促進し、2030 年までに各国の状況に応じて雇用及び GDP に占める産業セクターの割合を大幅に増加させる。後発開発途上国については同 割合を倍増させる。 9.3 特に開発途上国における小規模の製造業その他の企業の、安価な資金貸付などの金融 サービスやバリューチェーン及び市場への統合へのアクセスを拡大する。 9.4 2030 年までに、資源利用効率の向上とクリーン技術及び環境に配慮した技術・産業プ ロセスの導入拡大を通じたインフラ改良や産業改善により、持続可能性を向上させる。 すべての国々は各国の能力に応じた取組を行う。 9.5 2030 年までにイノベーションを促進させることや 100 万人当たりの研究開発従事者数を大幅に増加させ、また官民研究開発の支出を拡大させるなど、開発途上国をはじ めとするすべての国々の産業セクターにおける科学研究を促進し、技術能力を向上さ せる。 9.a アフリカ諸国、後発開発途上国、内陸開発途上国及び小島嶼開発途上国への金融・テ クノロジー・技術の支援強化を通じて、開発途上国における持続可能かつ強靱（レジ リエント）なインフラ開発を促進する。 9.b 産業の多様化や商品への付加価値創造などに資する政策環境の確保などを通じて、開 発途上国の国内における技術開発、研究及びイノベーションを支援する。 9.c 後発開発途上国において情報通信技術へのアクセスを大幅に向上させ、2020 年までに普遍的かつ安価なインターネット・アクセスを提供できるよう図る。
