
スポーツ界から多様性を発信。LGBTQ+を支援するアスリートがパレードで行進!「Tokyo Pride 2025」開催レポート~アライアスリートが学生や企業とともに啓発活動を実施~
NPO法人プライドハウス東京は、2025年6月7日(土)~8日(日)に代々木公園で開催された日本最大級のLGBTQ+関連イベント「Tokyo Pride 2025」に出展しました。
インクルーシブ社会の啓発・実現を目指すNPO法人プライドハウス東京は、2025年6月7日(土)~8日(日)に代々木公園で開催された日本最大級のLGBTQ+関連イベント「Tokyo Pride 2025」に出展しました。パレードではLGBTQ+を支援するアライアスリートと学生・企業がともに行進、スポーツ界から多様性を発信しました。
過去最大の約27万人の動員数だった「Tokyo Pride 2025」。全60梯団・約1万5千人が参加した6月8日(日)のプライドパレードでは、プライドハウス東京は各地から集まったアライアスリートや学生・ユース、協賛企業とともに行進しました。アライアスリートとしては、柔道元アテネ・北京五輪金メダリストの谷本歩実さん、元サッカー選手の下山田志帆さん、現役フェンシング(リオ・東京五輪出場)の徳南堅太さん、現役パラパワーリフティング(2022日本代表)・元パラカヌーの中嶋明子さん、そして15人制ラグビー元日本代表選出(2019年)・横河武蔵野アルテミ・スターズ所属で、プライドハウス東京スポーツ担当理事の村上愛梨ら参加。また、協賛企業としては、スポーツ庁の事業支援やプロスポーツ団体にコンサルティングサービスを提供するEY JapanやNTTグループ(現:NTT株式会社)なども参加しました。
すべての命が平等な権利を持つべきという意味が込められた「Same Life, Same Rights」がイベント全体のテーマだった今年、プライハウス東京は「アライアスリートの輪を広げよう!」と記されたメッセージボードやレインボーフラッグを掲げ、参加者や沿道の人々に声をかけあいながら行進し、スポーツ界から多様性を発信しました。
ブースでは、団体紹介の展示やLGBTQ+とスポーツに関する情報をまとめた資料や冊子を掲示。学生やスポーツ企業、競技団体・プロチーム関係者などスポーツに携わる様々な立場の方が訪れました。また、「あなたにできる小さな一歩って?」をテーマにしたメッセージ企画やスタンプラリーなども実施しました。
中嶋明子
アライアスリートとして活動する上で、LGBTQ+当事者の現状を知りたい、そして、どういう課題がありどのような支援が期待されているのか、当事者ともっと深い議論をしたいと思って参加しました。しかし、参加するだけでは意味がなく、様々な立場、考えをもつ個々人が本音で対話していくことで、お互いにありのままで幸せに生きていくための道を模索できる機会になると感じました。それはLGBTQ+当事者と非当事者の関係だけでなく、健常者と障がい者の関係も同じことだと思います。
LGBTQ+は区別し出すとキリがありません。時には区別される中でどう幸せを探すかという考えもありますが、レインボーパレードでは世の中にある様々な区別に関係なく、一体感を感じることができる貴重なイベントでした。今後も様々なコミュニティに関わりながら、「ヒト」としての自己肯定感がお互いに高め合えるように活動していきたいです。
「プライドハウス東京」は、セクターを超えた団体・個人・企業などが協働するプロジェクトです。東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会が開催されるタイミングを契機と捉え、LGBTQ+などの性的マイノリティに関する情報発信を行うホスピタリティ施設を設置し、多様性に関する様々なイベントやコンテンツの提供を目指しています。
LGBTQ+やソーシャル関連の活動を行うNPOや個人、企業や大使館とともに、「教育・多様性発信」「文化・歴史・アーカイブ」「ウェルネス・サポート」「アスリート発信」「祝祭・スポーツイベント・ボランティア」「居場所づくり」「仕組みづくり」「レガシー運営チーム」という個別テーマを掲げた8つのチームにわかれ、協働プログラムを企画・実施しています。
https://pridehouse.jp/
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳(PDF)」によると、以下のように記載があります。
目標5. ジェンダー平等を達成し、すべての女性及び女児のエンパワーメントを行う
5.1 あらゆる場所におけるすべての女性及び女児に対するあらゆる形態の差別を撤廃する。 5.2 人身売買や性的、その他の種類の搾取など、すべての女性及び女児に対する、公共・私的空間におけるあらゆる形態の暴力を排除する。 5.3 未成年者の結婚、早期結婚、強制結婚及び女性器切除など、あらゆる有害な慣行を撤廃する。 5.4 公共のサービス、インフラ及び社会保障政策の提供、ならびに各国の状況に応じた世帯・家族内における責任分担を通じて、無報酬の育児・介護や家事労働を認識・評価する。 5.5 政治、経済、公共分野でのあらゆるレベルの意思決定において、完全かつ効果的な女性の参画及び平等なリーダーシップの機会を確保する。 5.6 国際人口・開発会議(ICPD)の行動計画及び北京行動綱領、ならびにこれらの検証会議の成果文書に従い、性と生殖に関する健康及び権利への普遍的アクセスを確保する。 5.a 女性に対し、経済的資源に対する同等の権利、ならびに各国法に従い、オーナーシップ及び土地その他の財産、金融サービス、相続財産、天然資源に対するアクセスを与えるための改革に着手する。 5.b 女性のエンパワーメント促進のため、ICTをはじめとする実現技術の活用を強化する。 5.c ジェンダー平等の促進、ならびにすべての女性及び女子のあらゆるレベルでのエンパワーメントのための適正な政策及び拘束力のある法規を導入・強化する。