SDGsと食育を学ぶ「親子で楽しく学べる手作りぬかどこキット」 第6回日本子育て支援大賞を受賞

目次
■ 審査員の評価ポイント >>
■ 「手作りぬかどこキット」について >>
■ 会社概要 >>
■ 目標2「飢餓をゼロに」とは？ >>

株式会社コーセーフーズ（本社：岐阜県揖斐郡大野町、代表取締役社長：里村 俊介）が開発・販売する「親子で楽しく学べる手作りぬかどこキット」が、このたび「第6回日本子育て支援大賞（主催：日本子育て支援協会）」を受賞しました。

「日本子育て支援大賞」は、子育てに良い商品やサービスを評価する賞で、子育てママ・パパ、さらには祖父母が実際に役立ったかどうかという視点で、専門家や育児経験者によって審査されます。今回、「親子で楽しく学べる手作りぬかどこキット」は下記の点を評価され受賞に至りました。

ぬか床に触れる機会が減少している昨今、子どもの頃から身近に体験することで、食生活への関心を高め、日本食伝承にも繋がっていくと考えられます。
管理すれば長期間使用でき、親子で作った物として思い出にもなりますね。食育と文化伝承、親子コミュニケ―ションを両立できる点を評価しました。

【ぬかどこで広がる“学びと体験”の輪】
「手作りぬかどこキット」は、元来捨てられる“米ぬか”を再活用することで、食品ロス削減や資源循環といったSDGs的視点を、親子で「楽しく・実践的に」学べる画期的な教材キットです。

【開発の背景：「野菜嫌い」の壁を、ぬか漬けで突破！】
子育て世代の多くが、子どもの野菜嫌いに悩んでいます。2019年の調査では、実に96％の保護者が「子供に野菜を食べさせることを諦めた経験がある」と回答。
当社は、全国で開催してきた食育イベントの中で、そうした声に幾度も触れてきました。一方、ぬか漬けを初めて口にした子供たちが「おいしい！」と笑顔になる姿も多く目にしてきました。「ぬか漬けは実は好きな子が多い。食べたことがないだけ」―その事実に着目し、開発がスタートしました。
さらに近年、コロナ禍を経て、“心と身体の健康志向”や“家庭で過ごす時間の充実”が重視される中、「ぬか漬けを手作りしたい」という保護者の声も急増。
こうした背景から、既存の“大人向けぬかどこ商品”では満たせない、「親子で一緒に、楽しく、学びながら」という価値を追求し、本キットが開発されました。

【課題へのアプローチ：遊びながら、学びながら、育てるぬかどこ】
「親子で一緒に、楽しく、学びながら」を実現するために、同社内の子育て世代が集まり、親子共に飽きずに楽しむためにはどうしたら良いか、議論を重ねました。
「これではダメだ、自分の子供にやってもらったけど飽きてしまった…」
「続けてもらうための面白い工夫をしないと！」
子供を持つ担当者たちが、悩みながらも童心の気持ちを持ち、最終的にたどり着いたのは、「楽しさと学びやすさの両立ができる遊び心をくすぐる設計」でした。

● 子供の創意工夫を引き出す“アレンジ素材”
└ ぬかどこを「自分らしく育てる」楽しみを体感できるよう、ぬかどこの味を変えることができる旨味素材や、粉末ぬか、発酵ぬかなどを用意。
● “記録”を遊びに変える「チャレンジシート」
└ 漬けた食材や味の記録を可視化。成功体験が重なり、子どもの自己肯定感にもつながります。
● “家庭料理への応用”を後押しするレシピ集
└ ぬか漬けを細かく刻んで使う調味料化や、炒め物への展開など多彩な提案を収録。
● “親子で読む”ためのビジュアル重視ガイドブック
└ SDGs・発酵・食育といったテーマを、親子で学べるようイラスト入りでやさしく解説。

【親の声・子供の声が実証する“教育効果”】
「手作りぬかどこキット」の利用者からは下記の声をいただき、親と子の両立場から学びに繋がっていることを確認しました。

■ 会社名：株式会社コーセーフーズ
■ 代表者：里村 俊介（代表取締役社長）
■ 設立：昭和63年2月17日
■ 所在地：〒501-0535　岐阜県揖斐郡大野町加納339-1
■ TEL：0585-35-2118
■ FAX：0585-35-2751
■ 資本金：1,000万円
■ 従業員：18名
■ 事業内容：
米麹、甘酒、ぬか床、漬物の素などの発酵食品の開発・販売（製造は同一グループの厚生産業株式会社が実施）
■ ウェブサイト：
コーポレートサイト https://www.kohseifoods.co.jp/
販売サイト https://kojiyasatomura.shop/

外務省 SDGsサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。

目標 2. 飢餓に終止符を打ち、食糧の安定確保と栄養状態の改善を達成するとともに、持続可能な農業を推進する

2.1	2030年までに、飢餓を撲滅し、すべての人々、特に貧困層および幼児を含む脆弱な立場にある人々が一年中安全かつ栄養のある食糧を十分得られるようにする。
2.2	5歳未満の子どもの発育障害や衰弱について国際的に合意されたターゲットを2025年までに達成するなど、2030年までにあらゆる形態の栄養失調を撲滅し、若年女子、妊婦・授乳婦、および高齢者の栄養ニーズへの対処を行う。
2.3	2030年までに、土地その他の生産資源、投入財、知識、金融サービス、市場、および付加価値や非農業雇用の機会への平等なアクセスの確保などを通じて、女性、先住民族、小規模な家族経営の農家、牧畜家および漁師をはじめとする、小規模食糧生産者の農業生産性および所得を倍増させる。
2.4	2030年までに、持続可能な食糧生産システムを確保し、生産性および生産の向上につながるレジリエントな農業を実践することにより、生態系の保全、気候変動や極端な気象現象、干ばつ、洪水その他の災害への適応能力向上、および土地と土壌の質の漸進的改良を促す。
2.5	2020年までに、国内、地域、および国際レベルで適正に管理および多様化された種子・植物バンクなどを通じて、種子、栽培植物、飼育動物・家畜、およびその近縁野生種の遺伝的多様性を維持し、国際的合意に基づく遺伝資源および伝統的な関連知識の活用による便益へのアクセスおよび公正かつ公平な共有を推進する。
2.a	国際協力の強化などを通じて、農村インフラ、農業研究・普及サービス、技術開発、および植物・家畜遺伝子バンクへの投資を拡大し、開発途上国、特に後発開発途上国における農業生産の強化を図る。
2.b	ドーハ開発ラウンドの決議に従い、あらゆる形態の農産物輸出補助金および同一の効果を伴うすべての輸出措置の並行的廃止など、世界の農産物市場における貿易制限や歪みを是正および防止する。
2.c	農産物商品市場およびデリバティブ市場の適正な機能を確保するための措置を講じ、食糧備蓄などの市場情報への適時のアクセスを容易にすることにより、食糧価格の極端な変動に歯止めをかける。