「ハンズホールディングス CUP」初の全国大会、2026 年 2 月 等々力球場で開催決定!
ハンズホールディングス株式会社は、2026年2月等々力球場にて「日本知的障がい者ソフトボール 全国大会 ハンズホールディングス CUP 2025」を開催します。
ハンズホールディングス株式会社（本社:東京都千代田区、代表取締役社長兼グループ CEO:徳村有聡）は、主管として運営に携わる知的障がい者ソフトボール大会において、2026年2月等々力球場（神奈川県川崎市）にて「日本知的障がい者ソフトボール 全国大会 ハンズホールディングス CUP 2025」を開催します。本大会はハンズホールディングス CUP としては初めての全国大会です。
9月に行われた東日本大会では、各都道府県代表 7チームが全力で競い合い、会場には熱気と応援の声があふれ、スポーツを通じた感動と交流の輪が広がりました。
激闘を制した千葉県代表をはじめ、成績上位の東京都代表とオール宮城ソフトボールクラブの3チームが、全国大会に進出します。
これらのチームに、西日本エリアから選出される 3 チームが加わり、全国規模での真剣勝負が繰り広げられる予定です。
【大会開催概要】
名称： 日本知的障がい者ソフトボール 全国大会 ハンズホールディングスCUP2025
開催日： 2026年2月1日（日）
会場： 等々力球場（神奈川県川崎市）
●本大会サイト URL：https://hands-holdings.co.jp/softball/
社名： ハンズホールディングス株式会社
本社所在地： 〒101-0021 東京都千代田区外神田三丁目12番8号 住友不動産秋葉原ビル17階
設立： 2021年2月（グループ創業：昭和62年4月）
事業内容： 持株会社・グループ全体の経営方針策定および経営管理等
代表者： 代表取締役社長兼グループ CEO 徳村 有聡
URL： https://www.hands-holdings.co.jp
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標 3. あらゆる年齢のすべての人々の健康的な生活を確保し、福祉を促進する
| 3.1 | 2030 年までに、世界の妊産婦の死亡率を出生 10 万人当たり 70 人未満に削減する。 |
|---|---|
| 3.2 | すべての国が新生児死亡率を少なくとも出生1,000件中12件以下まで減らし、5歳以下死亡率を少なくとも出生1,000件中25件以下まで減らすことを目指し、2030年までに、新生児及び5歳未満児の予防可能な死亡を根絶する。 |
| 3.3 | 2030 年までに、エイズ、結核、マラリア及び顧みられない熱帯病といった伝染病を根絶するとともに肝炎、水系感染症及びその他の感染症に対処する。 |
| 3.4 | 2030年までに、非感染性疾患による若年死亡率を、予防や治療を通じて3分の1減少させ、精神保健及び福祉を促進する。 |
| 3.5 | 薬物乱用やアルコールの有害な摂取を含む、物質乱用の防止・治療を強化する。 |
| 3.6 | 2020 年までに、世界の道路交通事故による死傷者を半減させる。 |
| 3.7 | 2030年までに、家族計画、情報・教育及び性と生殖に関する健康の国家戦略・計画への組み入れを含む、性と生殖に関する保健サービスをすべての人々が利用できるようにする。 |
| 3.8 | すべての人々に対する財政リスクからの保護、質の高い基礎的な保健サービスへのアクセス及び安全で効果的かつ質が高く安価な必須医薬品とワクチンへのアクセスを含む、ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ（UHC）を達成する。 |
| 3.9 | 2030年までに、有害化学物質、ならびに大気、水質及び土壌の汚染による死亡及び疾病の件数を大幅に減少させる。 |
| 3.a | すべての国々において、たばこの規制に関する世界保健機関枠組条約の実施を適宜強化する。 |
| 3.b | 主に開発途上国に影響を及ぼす感染性及び非感染性疾患のワクチン及び医薬品の研究開発を支援する。また、知的所有権の貿易関連の側面に関する協定（TRIPS 協定）及び公衆の健康に関するドーハ宣言に従い、安価な必須医薬品及びワクチンへのアクセスを提供する。同宣言は公衆衛生保護及び、特にすべての人々への医薬品のアクセス提供にかかわる「知的所有権の貿易関連の側面に関する協定（TRIPS 協定）」の柔軟性に関する規定を最大限に行使する開発途上国の権利を確約したものである。 |
| 3.c | 開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国において保健財政及び保健人材の採用、能力開発・訓練及び定着を大幅に拡大させる。 |
| 3.d | すべての国々、特に開発途上国の国家・世界規模な健康危険因子の早期警告、危険因子緩和及び危険因子管理のための能力を強化する。 |
