【開催報告】「ハンズホールディングスCUP」初の全国大会 大盛況で閉幕、王者は「千葉県代表」！
ハンズホールディングス株式会社は、日本知的障がい者ソフトボール連盟主催「ハンズホールディングスCUP2025 全国大会」を開催しました。
ハンズホールディングス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長兼グループCEO：徳村有聡）は、2026年2月1日（日）、等々力球場（神奈川県川崎市）にて、日本知的障がい者ソフトボール連盟主催「ハンズホールディングスCUP2025 全国大会」を開催しました。初の全国大会となる本大会には、東西で優秀な成績を修めた6チームが集結し、決勝戦では「千葉県代表」が「東京都代表」を9－1で下し、見事王者の栄冠に輝きました。当日は約350名が来場し、障がい者スポーツの新たな可能性を感じさせる1日となりました。
特別イベントとして行われた「1打席対決」では、元横綱白鵬氏と元大関把瑠都氏が登場し、本大会参加チーム「オール宮城ソフトボールクラブ」の大髙投手との真剣勝負を繰り広げました。障がい者ソフトボールの生きた球を体感した白鵬氏は対決後「超気持ちいい！久しぶりにソフトボールをやりたくなった。」と笑顔でコメントし、会場からは大きな歓声が上がりました。実際に打席に立ったスポンサー企業の方々からも「対戦できて楽しかった」「いかにハイレベルな試合で行っているか体感できた」と称賛の声があがりました。
試合と並行して、髙山樹里氏を中心とした五輪メダリストら元ソフトボール選手6名による「ソフトボール・クリニック」を開催しました。クリニックでは一人一人に丁寧な指導が行われ、選手たちの素早い投球の音が鳴り響き、真剣な眼差しで指導を受ける姿が見られました。
日本知的障がい者ソフトボール連盟 相澤理事長：
「制限時間の中でもスポーツの本質を感じる素晴らしい大会だった。国際大会の開催も視野に入れている。今日の感動を胸に、これからも共に歩んでいきましょう」
元シドニー五輪 銀メダリスト 髙山樹里氏：
「皆さんのプレーを見て、指導者一同も熱い思いを感じました。今後もソフトボールを通じて絆を深め、頑張っていってほしいです。」
元横綱 白鵬氏：
「スポーツとスポーツ、人と人との関係を通じて、また一緒にやっていきたいと思う。今後もよろしく！」
ハンズホールディングス株式会社 徳村有聡CEO
「全国大会の名にふさわしい見応えのある試合の連続でした。皆さんのプレーを通じて、たくさんの勇気とエネルギーをもらいました。本大会に関わってくださった皆様のご協力により、共生社会実現へまた一歩踏み出せたと確信しています。企業の力、スポーツの力、そして皆さんの思い、そのすべてがこの場を広げるエネルギーとなり共生社会が広がっていきます。どんどん盛り上げていくので、力を合わせて、さらなる未来を作っていきましょう。」
現在、パラリンピック全22競技の中で知的障がい者が出場できる競技はわずか3種目に限られています。知的障がいと運動能力の相関が明確でなく公平な協議枠設定が難しいというのが大きな理由です。また、都道府県や競技種目によって支援体制に格差がみられることも要因になっています。
背景には、競技全体の認知度の低さがあり、東京都の調査（2022年）では、パラリンピック全22競技のうち約8割が認知度50％未満と報告されています。このような状況下に加え、十分な支援金が集まらない環境の中でも、日々練習に励む選手たちの姿が全国各地にあります。
ハンズホールディングスCUPは、同社が取り組む知的障がい者ソフトボール支援のプロジェクトです。2024年度より2年に渡り東日本大会を開催し、この度全国大会を開催しました。
［大会概要］
名称： 日本知的障がい者ソフトボール連盟主催「ハンズホールディングスCUP2025 全国大会」
日程： 2026年2月1日（日）
時間： 8:30 - 17:00
場所： 等々力球場（神奈川県川崎市中原区等々力１）
主催： 日本知的障がい者ソフトボール連盟
主管： ハンズホールディングス株式会社
来場者： 約350人
入場料：無料
出場チーム：都道府県予選後選抜された知的障がい者ソフトボール6チーム
●本大会サイト URL：https://hands-holdings.co.jp/softball/
外務省 SDGsサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標10 国内および各国間の不平等を減らす
10.1 2030年までに、各国の所得下位40%の所得成⻑率について、国内平均を上回る数値を漸進的に達成し、持続させる。 10.2 2030年までに、年齢、性別、障害、人種、民族、出自、宗教、あるいは経済的地位その他の状況に関わりなく、すべての人々の能力強化及び社会的、経済的及び政治的な包含を促進する。 10.3 差別的な法律、政策及び慣行の撤廃、ならびに適切な関連法規、政策、行動の促進などを通じて、機会均等を確保し、成果の不平等を是正する。 10.4 税制、賃金、社会保障政策をはじめとする政策を導入し、平等の拡大を漸進的に達成する。 10.5 世界金融市場と金融機関に対する規制とモニタリングを改善し、こうした規制の実施を強化する。 10.6 地球規模の国際経済・金融制度の意思決定における開発途上国の参加や発言力を拡大させることにより、より効果的で信用力があり、説明責任のある正当な制度を実現する。 10.7 計画に基づき良く管理された移民政策の実施などを通じて、秩序のとれた、安全で規則的かつ責任ある移住や流動性を促進する。 10.a 世界貿易機関(WTO)協定に従い、開発途上国、特に後発開発途上国に対する特別かつ異なる待遇の原則を実施する。 10.b 各国の国家計画やプログラムに従って、後発開発途上国、アフリカ諸国、小島嶼開発途上国及び内陸開発途上国を始めとする、ニーズが最も大きい国々への、政府開発援助(ODA)及び海外直接投資を含む資金の流入を促進する。 10.c 2030年までに、移住労働者による送金コストを3%未満に引き下げ、コストが5%を越える送金経路を撤廃する。
