“洗剤を使わない洗濯”で話題！ホテル・旅館の雰囲気にマッチする最先端ホテルランドリー、“黒い洗濯パン”の取扱いを開始
“洗剤を使わない洗濯”＆DXの最先端ホテルランドリーを展開する株式会社wash-plusが、ホテル・旅館の雰囲気にさらにマッチするランドリー設備として“黒い洗濯パン”の取扱いを開始しました。
“洗剤を使わない洗濯”＆DXの最先端ホテルランドリーを展開する株式会社wash-plus（本社:千葉県浦安市、代表取締役:高梨健太郎）が、ホテル・旅館の雰囲気にさらにマッチするランドリー設備として“黒い洗濯パン”の取扱いを開始しました。
全国で急速に導入が進む最先端ホテルランドリー「wash+ Comfort」は、“洗剤を使わない洗濯”でSDGsに貢献、キャッシュレス決済・多言語表示が標準装備のIoTシステムで省人化・人手不足対策に貢献する、最先端のホテルランドリーです。
「wash+ Comfort」オリジナルのカーボンブラックのシックな外観で、ホテル・旅館の風景に馴染み、旅の非日常化に貢献しています。
wash-plusの依頼で製作を開始した“黒い洗濯パン”
今回取扱いを始める“黒い洗濯パン”は、ランドリー市場で見つけることのできなかったものを、同社がメーカーに依頼し製作が始まったものとなっています。
黒い外観のランドリーの足元に設置することで、機器周辺を同色でまとめ、さらに落ち着いた印象を与えます。
昨今のホテルにおいて見られる、ランドリールームのラウンジ化・高級化の傾向にも貢献します。
ランドリーの困りごと「手入れのしやすさ」もさらに向上
この“黒い洗濯パン”は、排水トラップの手前が外せるようになっており、ゴミが取り出しやすくなっています。
「wash+ Comfort」が機器開発時にも重要視している「手入れのしやすさ」も叶え、ホテルスタッフの省力化に貢献します。
全国で急速に導入が進む最先端ホテルランドリー「wash+ Comfort」は、2022年にホテルスタッフの声を反映し開発されました。
オーバーツーリズムで対応急務の人手不足や現場スタッフの手間軽減・省人化、長期滞在ゲスト増加によるランドリー需要急増への速やかな対応を実現し、SDGsの10項目を達成して施設の価値向上に貢献します。
★合成化学物質ゼロ・香料ゼロでアレルゲンフリー、ホテルの香りやコンセプトを損なわない
★節水効果や排水汚染軽減で水資源保全に貢献、SDGsを推進
★キャッシュレス決済標準搭載で両替対応ゼロを実現
★多言語設定済みでインバウンドゲストへの対応軽減
★売上・稼働管理のオンライン化でランドリー管理の手間を圧倒的に軽減
システムアップデートが常に行われ、「進化するランドリー」としても好評をいただく、最先端のホテルランドリーが、お困りごと解決とブランド力向上への貢献を同時に叶えます。
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
4.1 2030 年までに、すべての女児及び男児が、適切かつ効果的な学習成果をもたらす、無償かつ公正で質の高い初等教育及び中等教育を修了できるようにする。 4.2 2030 年までに、すべての女児及び男児が、質の高い乳幼児の発達支援、ケア及び就学前教育にアクセスすることにより、初等教育を受ける準備が整うようにする。 4.3 2030 年までに、すべての女性及び男性が、手頃な価格で質の高い技術教育、職業教育及び大学を含む高等教育への平等なアクセスを得られるようにする。 4.4 2030 年までに、技術的・職業的スキルなど、雇用、働きがいのある人間らしい仕事 及び起業に必要な技能を備えた若者と成人の割合を大幅に増加させる。 4.5 2030 年までに、教育におけるジェンダー格差を無くし、障害者、先住民及び脆弱な立場にある子どもなど、脆弱層があらゆるレベルの教育や職業訓練に平等にアクセスできるようにする。 4.6 2030 年までに、すべての若者及び大多数（男女ともに）の成人が、読み書き能力及び基本的計算能力を身に付けられるようにする。 4.7 2030 年までに、持続可能な開発のための教育及び持続可能なライフスタイル、人権、男女の平等、平和及び非暴力的文化の推進、グローバル・シチズンシップ、文化多様性と文化の持続可能な開発への貢献の理解の教育を通して、全ての学習者が、持続可能な開発を促進するために必要な知識及び技能を習得できるようにする。 4.a 子ども、障害及びジェンダーに配慮した教育施設を構築・改良し、すべての人々に安全で非暴力的、包摂的、効果的な学習環境を提供できるようにする。 4.b 2020 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、ならびにアフリカ諸国を対象とした、職業訓練、情報通信技術（ICT）、技術・工学・科学プログラムなど、先進国及びその他の開発途上国における高等教育の奨学金の件数を全世界で大幅に増加させる。 4.c 2030 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国における教員養成のための国際協力などを通じて、資格を持つ教員の数を大幅に増加させる。
