伊豆産「みかん」「梅」を使用した飲むゼリー2種 新発売!地産地消をかなえる地元ならではの風味豊かな味わい
株式会社温まる合間に は、2026年2月、伊豆産の果実を使用したゲル化剤不使用のゼリー「みかんゼリー(伊豆産みかん使用)」「完熟梅ゼリー(伊豆産うめ使用)」の販売を開始します。
伊豆・湘南地域で地産地消の農産加工品開発・販売を手がける、株式会社温まる合間に(本社:静岡県熱海市、代表取締役:栗本遼)は、2026年2月、伊豆産の果実を使用したゲル化剤不使用のゼリー「みかんゼリー(伊豆産みかん使用)」「完熟梅ゼリー(伊豆産うめ使用)」の販売を開始します。
温暖な気候に恵まれた静岡県伊豆地域は、柑橘類をはじめとしたさまざまな果物の産地で、生産現場では、日々手間をかけながら品質の高い果実が育てられています。
同社は、地域の作物の魅力を活かした加工食品を作り、この地域の農業や土地そのものの魅力を消費者に届ける事業に取り組んできました。
今回は、伊豆産の梅とみかんを使用した、果実の美味しさをそのまま楽しむゼリーを発売します。
今回発売するゼリーは、香料・着色料・ゲル化剤を使用せず、寒天とこんにゃく粉を使って仕上げたゼリーです。一般的なゼリーはゲル化剤を使用することで固められていますが、同社は、果実本来の香りやみずみずしさを届けるため、ゲル化剤を使用せず、寒天とこんにゃく粉を使用したレシピ開発に挑戦しました。
ところが柑橘類や梅は酸が強く、寒天が固まりにくいという壁に直面。果汁と寒天・こんにゃくを別々に煮込み、合わせる温度や殺菌条件を微調整するなど何度も試作を重ね、約1年かけて開発しました。
果実は伊豆産、砂糖は北海道産のビートグラニュー糖を採用するなど、原材料はすべて国産で揃えています。小さなお子様からご年配の方まで、日常のおやつや外出先でも安心して楽しめるゼリーに仕上げています。
■伊豆産 みかんゼリーについて
中身の味わいは良好でありながら、見た目などの理由から評価されず、十分に活かされてこなかった加工用の伊豆産みかんを使用しています。
みかんの果汁に、北海道産のビートグラニュー糖、寒天、こんにゃく粉を合わせ、果実の風味を最大限に活かしたゼリーに仕立てています。
みかん本来の自然な香りとやさしい甘みを楽しめるのが特長です。
■伊豆産 完熟梅ゼリーについて
樹上で完熟した梅は、黄色や赤く色づき、桃やプラムを思わせるような豊かな香りと、完熟果実ならではのフルーティーな甘みを持つのが特長です。柔らかく傷みやすいため青果での流通には向きませんが、その分、加工によって魅力が際立つ果実でもあります。
伊豆半島で栽培された完熟梅をペースト状にし、北海道産のビートグラニュー糖、寒天、こんにゃく粉と合わせることで、果実の甘みと香りが広がるゼリーに仕上げました。
静岡県熱海市を拠点に、伊豆・湘南地域の農産物を使った地産地消の農産加工品の開発・販売を行う食品メーカーです。地元農家と連携し、素材の特性に合わせた小・中規模ロットでの加工を行います。
素材の味を活かした無添加を基本とするシンプルな商品づくりを大切にしており、商品を通して地域の魅力を伝え、地域農業と向き合いながら、持続可能なものづくりを目指しています。
【会社概要】
会社名:株式会社 温まる合間に
本社所在地:静岡県熱海市銀座町8-7
二宮工房:神奈川県 中郡二宮町二宮799-9
代表取締役: 栗本 遼
創業:2023年4月
公式サイト:https://www.atatama.com/
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳(PDF)」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
4.1 2030 年までに、すべての女児及び男児が、適切かつ効果的な学習成果をもたらす、無償かつ公正で質の高い初等教育及び中等教育を修了できるようにする。 4.2 2030 年までに、すべての女児及び男児が、質の高い乳幼児の発達支援、ケア及び就学前教育にアクセスすることにより、初等教育を受ける準備が整うようにする。 4.3 2030 年までに、すべての女性及び男性が、手頃な価格で質の高い技術教育、職業教育及び大学を含む高等教育への平等なアクセスを得られるようにする。 4.4 2030 年までに、技術的・職業的スキルなど、雇用、働きがいのある人間らしい仕事 及び起業に必要な技能を備えた若者と成人の割合を大幅に増加させる。 4.5 2030 年までに、教育におけるジェンダー格差を無くし、障害者、先住民及び脆弱な立場にある子どもなど、脆弱層があらゆるレベルの教育や職業訓練に平等にアクセスできるようにする。 4.6 2030 年までに、すべての若者及び大多数(男女ともに)の成人が、読み書き能力及び基本的計算能力を身に付けられるようにする。 4.7 2030 年までに、持続可能な開発のための教育及び持続可能なライフスタイル、人権、男女の平等、平和及び非暴力的文化の推進、グローバル・シチズンシップ、文化多様性と文化の持続可能な開発への貢献の理解の教育を通して、全ての学習者が、持続可能な開発を促進するために必要な知識及び技能を習得できるようにする。 4.a 子ども、障害及びジェンダーに配慮した教育施設を構築・改良し、すべての人々に安全で非暴力的、包摂的、効果的な学習環境を提供できるようにする。 4.b 2020 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、ならびにアフリカ諸国を対象とした、職業訓練、情報通信技術(ICT)、技術・工学・科学プログラムなど、先進国及びその他の開発途上国における高等教育の奨学金の件数を全世界で大幅に増加させる。 4.c 2030 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国における教員養成のための国際協力などを通じて、資格を持つ教員の数を大幅に増加させる。