マイボトルでプラごみ削減へ！2026年5月1日（金）より「持ち歩こう！マイボトル運動」キャンペーンを実施

目次
■ 活動内容 >>
■ 商品紹介 >>
■ 目標12「つくる責任 つかう責任」とは？ >>

「ココロとカラダの健康」への貢献を目指す味の素AGF株式会社（代表取締役社長：島本 憲仁　以下、味の素AGF）は、2026年5月1日（金）より、6月の環境月間に先駆けて「かながわプラごみゼロ宣言」賛同企業の連携事業として、「持ち歩こう！マイボトル運動」キャンペーンを実施します。

SDGs未来都市である神奈川県は、2018年夏に、鎌倉市由比ガ浜でシロナガスクジラの赤ちゃんが打ち上げられ、胃の中からプラスチックごみが発見されたことを契機に、これを「クジラからのメッセージ」として受け止めました。以降、持続可能な社会を目指すSDGsの具体的な取り組みとして、深刻化する海洋汚染、特にマイクロプラスチック問題に取り組んでいます。2030年までのできるだけ早期に、リサイクルされずに廃棄されるプラスチックごみゼロを目指しています。

1．「持ち歩こう！マイボトル運動」キャンペーン

店頭に掲示されているキャンペーン告知ポスターまたはPOPに記載された二次元コードを読み取り、クイズに答えていただくと、正解者の中から抽選で総計150名様にプレゼントが当たります。
また、神奈川県の公式YouTubeチャンネル「かなチャンTV」で、プラごみ削減啓発動画Aを視聴してクイズに答えると当選確率が2倍に、ブラごみ削減啓発動画Bを視聴してクイズに答えると、当選確率が5倍にUPします。
>> キャンペーンサイト

・応募期間：2026年5月1日（金）～2026年6月30日（火）23：59
・問合せ先： キャンペーン事務局　　Tel: 050-5213-3020
・問合せ受付時間：平日10：00～17：00　※土、日、祝除く
・キャンペーン商品：
A賞：神奈川県オリジナルステンレスマイボトル　50名様
B賞：新江ノ島水族館ペアチケット　25組50名様
C賞：AGF®《「ブレンディ®」 マイボトルスティック》詰め合わせ　50名様

2.神奈川県内小売店舗におけるマイボトル普及啓発

上記一覧の企業に加え、株式会社ファミリーマート（神奈川エリア　1,008店舗）を含む「かながわプラごみゼロ宣言」賛同企業の神奈川県内小売店舗、合計1,277店舗の店頭にて、《「ブレンディ®」 マイボトルスティック》シリーズなどの味の素AGF商品をはじめとしたマイボトル向け商品の陳列棚付近に、キャン ペーン告知ポスター、POP等を掲示し、生活者に向けてマイボトルの利用を呼び掛けます。

《「ブレンディ®」マイボトルスティック》シリーズ

水で手軽に作れて、1日中香りが楽しめるスティックタイプのマイボトル用ドリンク。
デカボスコア※2を導入することで、商品に関わるCO2排出量を可視化し、環境へのやさしさを「削減率」として表示しています。
マイボトルで本シリーズを飲用した場合、350mlのペットボトル飲料（それぞれ、近しいフレーバー）と比較して以下の削減効果が確認されています。
〈すっきりレモン＆ビタミンＣ〉・〈すっきりアセロラ＆ビタミンＣ〉91％削減、
〈４種のブレンド茶〉・〈ジャスミン茶〉89%削減、
〈緑茶〉83％削減、
〈ピーチルイボスティー〉・〈マスカットルイボスティー〉69%削減
>> ブランドサイト

※2　Earth hacks株式会社が提供する、商品やサービスにおけるCO2排出量（CO2e（温室効果ガス相当量））の削減率をスコア化した指標です。従来の素材や手法を用いた商品等と比較し、環境に配慮した工夫によって変化するCO2排出量の削減率を表示し、商品やサービスの環境貢献度をひとめで、わかりやすく伝えます。

国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。

目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する

4.1	2030 年までに、すべての女児及び男児が、適切かつ効果的な学習成果をもたらす、無償かつ公正で質の高い初等教育及び中等教育を修了できるようにする。
4.2	2030 年までに、すべての女児及び男児が、質の高い乳幼児の発達支援、ケア及び就学前教育にアクセスすることにより、初等教育を受ける準備が整うようにする。
4.3	2030 年までに、すべての女性及び男性が、手頃な価格で質の高い技術教育、職業教育及び大学を含む高等教育への平等なアクセスを得られるようにする。
4.4	2030 年までに、技術的・職業的スキルなど、雇用、働きがいのある人間らしい仕事 及び起業に必要な技能を備えた若者と成人の割合を大幅に増加させる。
4.5	2030 年までに、教育におけるジェンダー格差を無くし、障害者、先住民及び脆弱な立場にある子どもなど、脆弱層があらゆるレベルの教育や職業訓練に平等にアクセスできるようにする。
4.6	2030 年までに、すべての若者及び大多数（男女ともに）の成人が、読み書き能力及び基本的計算能力を身に付けられるようにする。
4.7	2030 年までに、持続可能な開発のための教育及び持続可能なライフスタイル、人権、男女の平等、平和及び非暴力的文化の推進、グローバル・シチズンシップ、文化多様性と文化の持続可能な開発への貢献の理解の教育を通して、全ての学習者が、持続可能な開発を促進するために必要な知識及び技能を習得できるようにする。
4.a	子ども、障害及びジェンダーに配慮した教育施設を構築・改良し、すべての人々に安全で非暴力的、包摂的、効果的な学習環境を提供できるようにする。
4.b	2020 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、ならびにアフリカ諸国を対象とした、職業訓練、情報通信技術（ICT）、技術・工学・科学プログラムなど、先進国及びその他の開発途上国における高等教育の奨学金の件数を全世界で大幅に増加させる。
4.c	2030 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国における教員養成のための国際協力などを通じて、資格を持つ教員の数を大幅に増加させる。