スノーピークとフィッシュパス、環境DNAを活用した生物多様性調査の共同実証を実施
株式会社フィッシュパスは、株式会社スノーピークと共同で、環境DNAを活用した生物多様性調査の実証を実施しました。
株式会社フィッシュパス（本社：福井県坂井市、代表取締役：西村成弘）は、株式会社スノーピーク（代表取締役会長執行役員：山井太、代表取締役社長執行役員：水口貴文、本社：新潟県三条市）と共同で、環境DNAを活用した生物多様性調査の実証を実施しました。
本実証では、スノーピークが運営する「中野川指定管理釣場」をフィールドとして、2026年7月に釣り場内6地点で採水を実施。採取した水に含まれる環境DNAを用いて魚類を網羅的に分析し、釣り場における魚類相の把握および生物多様性調査への活用可能性を検証しました。
今回を第一弾として、今後は魚類以外の流域に生息する生物への調査対象の拡大や、キャンプフィールド、その周辺の河川・水域など、スノーピークが関わる自然フィールドへの展開についても検討していきます。
スノーピークは、キャンプフィールドや釣り場など、人と自然がつながるさまざまなフィールドを展開しています。
今回、スノーピークが、水を採取・分析することで、その水域に生息する生物の情報を把握できる「環境DNA」に着目したことをきっかけに、フィッシュパスとの共同実証がスタートしました。
環境DNAを活用することで、自然フィールドにどのような生物が生息しているのかを科学的なデータとして捉え、生物多様性を可視化する手法の一つとして活用できる可能性があります。
そこで第一弾として、スノーピークが運営する「中野川指定管理釣場」をフィールドに、魚類を対象とした環境DNA調査を実施することとなりました。
2026年7月、中野川指定管理釣場内の6地点で採水を実施し、採取した水に含まれる環境DNAを用いて、魚類の網羅的な分析を行いました。
本実証の目的は、釣り場における魚類相を把握するとともに、環境DNAを自然フィールドの生物多様性調査に活用する可能性を検証することです。
環境DNAによる調査では、河川などから水を採取し、そこに含まれる生物由来のDNAを分析することで、その水域に生息する生物の情報を得ることができます。
なお、本実証における詳細な検出魚種および分析結果については非公表としています。
環境DNAとは、河川や湖沼などの水や土壌といった環境中に存在する、生物由来のDNAのことです。
河川などの水を採取して分析することで、そこに生息する魚類などの生物の種類や分布を把握することができます。
従来の捕獲調査とは異なるアプローチで生物の生息状況を調べることができ、水域の生物多様性調査や生態系モニタリング、水産資源管理など、さまざまな分野での活用が期待されています。
フィッシュパスでは、全国の河川や湖沼などを対象に環境DNA調査・分析を行い、生物の生息状況の把握や水産資源管理、自然環境の保全などへの活用を進めています。
今回の共同実証は、魚類を対象とした第一弾の取り組みです。
今後は魚類だけでなく、流域に生息するさまざまな生物についても、環境DNAによる調査の可能性を検討していきます。
また、管理釣り場にとどまらず、キャンプフィールドやその周辺の河川・水域など、スノーピークが関わるさまざまな自然フィールドへの展開についても検討していく予定です。
環境DNAを活用することで、それぞれの自然フィールドにどのような生物が生息しているのかを可視化し、生物多様性の把握に役立てることを目指します。
さらに将来的には、同一フィールドで継続的に調査を行うことで、生物相や自然環境の変化を捉えるような活用も視野に入れています。
両社は今回の共同実証を起点に、環境DNAを活用した自然フィールドにおける生物多様性の把握や、自然環境の変化を捉えるための新たな活用可能性を検討しています。
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標 15. 陸域生態系の保護、回復、持続可能な利用の推進、持続可能な森林の経営、砂漠化への対処、ならびに土地の劣化の阻止・回復及び生物多様性の損失を阻止する
15.1 2020年までに、国際協定の下での義務に則って、森林、湿地、山地及び乾燥地をはじめとする陸域生態系と内陸淡水生態系及びそれらのサービスの保全、回復及び持続可能な利用を確保する。 15.2 2020年までに、あらゆる種類の森林の持続可能な経営の実施を促進し、森林減少を阻止し、劣化した森林を回復し、世界全体で新規植林及び再植林を大幅に増加させる。 15.3 2030年までに、砂漠化に対処し、砂漠化、干ばつ及び洪水の影響を受けた土地などの劣化した土地と土壌を回復し、土地劣化に荷担しない世界の達成に尽力する。 15.4 2030年までに持続可能な開発に不可欠な便益をもたらす山地生態系の能力を強化するため、生物多様性を含む山地生態系の保全を確実に行う。 15.5 自然生息地の劣化を抑制し、生物多様性の損失を阻止し、2020年までに絶滅危惧種を保護し、また絶滅防止するための緊急かつ意味のある対策を講じる。 15.6 国際合意に基づき、遺伝資源の利用から生ずる利益の公正かつ衡平な配分を推進するとともに、遺伝資源への適切なアクセスを推進する。 15.7 保護の対象となっている動植物種の密猟及び違法取引を撲滅するための緊急対策を講じるとともに、違法な野生生物製品の需要と供給の両面に対処する。 15.8 2020年までに、外来種の侵入を防止するとともに、これらの種による陸域・海洋生態系への影響を大幅に減少させるための対策を導入し、さらに優先種の駆除または根絶を行う。 15.9 2020年までに、生態系と生物多様性の価値を、国や地方の計画策定、開発プロセス及び貧困削減のための戦略及び会計に組み込む。 15.a 生物多様性と生態系の保全と持続的な利用のために、あらゆる資金源からの資金の動員及び大幅な増額を行う。 15.b 保全や再植林を含む持続可能な森林経営を推進するため、あらゆるレベルのあらゆる供給源から、持続可能な森林経営のための資金の調達と開発途上国への十分なインセンティブ付与のための相当量の資源を動員する。 15.c 持続的な生計機会を追求するために地域コミュニティの能力向上を図る等、保護種の密猟及び違法な取引に対処するための努力に対する世界的な支援を強化する。
