葬儀社発！使用済ロウソク×アール・ブリュット アップサイクルキャンドル「リロウソク®」が「サステナブル★セレクション2026」一つ星に選定
株式会社ティアが製作・販売するアップサイクルキャンドル「リロウソク®」が「サステナブル★セレクション2026」において、一つ星に選定されました。
名古屋市内を中心に北海道、関東、中部、関西エリアで葬祭事業およびフランチャイズ事業を展開する株式会社ティア（本社：愛知県名古屋市、代表取締役社長：冨安徳久）が製作・販売するアップサイクルキャンドル「リロウソク®」が、「サステナブル★セレクション2026」において一つ星に選定されました。
「サステナブル★セレクション」は、株式会社オルタナと一般社団法人サステナ経営協会の共催により、サステナブルな理念と手法で開発された製品・サービスを評価・推奨するアワードです。リロウソクは、ロウソクの再利用による資源循環、福祉連携による就労・自立支援、売上の寄付による子ども支援の3点が評価されました。
リロウソクは、通夜や葬儀などで使用したロウソクを回収し、一度溶かしてススや汚れを取り除いたうえで香料を加え、新たな灯りとして生まれ変わらせたアップサイクルキャンドルです。
缶のデザインには障がいのある方が描いたアート「アール・ブリュット」を採用し、作品の魅力を届けるとともに作家の経済的な自立を支援しています。
また、キャンドルの制作を福祉事業所に依頼することで障がいのある方の就労機会を生み出しています。さらに、売上の一部は一般財団法人「あしなが育英会」へ寄付し、病気や災害などで親を亡くした子どもたちや親が働けない家庭の子どもたちの支援に役立てられています。
リロウソクは、日常の中でサステナブルな選択ができる商品です。キャンドルとしての利用をはじめ、防災用の備蓄や贈り物として選ぶことが、廃棄物の削減や障がいのある方、子どもたちへの支援につながります。
この取り組みは、会館でロウソクを回収する従業員をはじめ、作品を提供するアーティスト、制作を担う福祉事業所、購入者によって支えられています。同社は今回の選定を機に、今後も支援の輪を広げていくとしています。
同社は「サステナブル★セレクション2026」の一つ星選定を受け、次のようにコメントしています。
「葬儀で灯されたロウソクをもう一度何かの役に立てられないかという想いから始まった取り組みが、ロウソクの再生にとどまらず、障がいのある方の就労や子どもたちへの支援にもつながっています。回収に携わる従業員、作品を提供するアーティスト、制作を担う福祉事業所、そして利用者に感謝申し上げます。多くの方の想いが詰まったリロウソクを手に取っていただければ幸いです。」
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
4.1 2030 年までに、すべての女児及び男児が、適切かつ効果的な学習成果をもたらす、無償かつ公正で質の高い初等教育及び中等教育を修了できるようにする。 4.2 2030 年までに、すべての女児及び男児が、質の高い乳幼児の発達支援、ケア及び就学前教育にアクセスすることにより、初等教育を受ける準備が整うようにする。 4.3 2030 年までに、すべての女性及び男性が、手頃な価格で質の高い技術教育、職業教育及び大学を含む高等教育への平等なアクセスを得られるようにする。 4.4 2030 年までに、技術的・職業的スキルなど、雇用、働きがいのある人間らしい仕事 及び起業に必要な技能を備えた若者と成人の割合を大幅に増加させる。 4.5 2030 年までに、教育におけるジェンダー格差を無くし、障害者、先住民及び脆弱な立場にある子どもなど、脆弱層があらゆるレベルの教育や職業訓練に平等にアクセスできるようにする。 4.6 2030 年までに、すべての若者及び大多数（男女ともに）の成人が、読み書き能力及び基本的計算能力を身に付けられるようにする。 4.7 2030 年までに、持続可能な開発のための教育及び持続可能なライフスタイル、人権、男女の平等、平和及び非暴力的文化の推進、グローバル・シチズンシップ、文化多様性と文化の持続可能な開発への貢献の理解の教育を通して、全ての学習者が、持続可能な開発を促進するために必要な知識及び技能を習得できるようにする。 4.a 子ども、障害及びジェンダーに配慮した教育施設を構築・改良し、すべての人々に安全で非暴力的、包摂的、効果的な学習環境を提供できるようにする。 4.b 2020 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、ならびにアフリカ諸国を対象とした、職業訓練、情報通信技術（ICT）、技術・工学・科学プログラムなど、先進国及びその他の開発途上国における高等教育の奨学金の件数を全世界で大幅に増加させる。 4.c 2030 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国における教員養成のための国際協力などを通じて、資格を持つ教員の数を大幅に増加させる。
