使い捨てカミソリ国内シェアNo.1の老舗刃物メーカー・貝印 脱プラスチックとSDGsをコンセプトに世界初の「紙カミソリ」を商品化！
総合刃物メーカーの貝印株式会社本社は、「いつでも清潔で快適を提供する」という観点から、ハンドルに紙、刃体ヘッド部含むに金属を使用した脱プラスチック仕様の 「紙カミソリ」を販売しています。
エコな世の中の実現やSDGs 持続可能な開発目標 達成に向けた社会機運が高まる中、刃物を軸に 1万点以上の商品を展開する貝印においてもその一助となるべく、モノづくりにおける脱プラスチックの取り組みなどを推進しております。「紙カミソリ」は、ハンドルに紙、刃体 ヘッド全体含む に金属を使用することで、カミソリを脱プラスチック（※2）なアイテムに変貌させ、プラスチック排出量の削減を目指しています。
開発にあたっては、1908年に刃物の町・岐阜県関市に創業し、使い捨てカミソリ国内シェアNo.1（※1）、世界初（※4）の三枚刃カミソリを生み出した貝印が、総合刃物メーカーとして長年培った知見を最大限に活用。部門横断で集結した東京・岐阜の社員有志5名が、エコの観点や「いつでも清潔で快適」を提供する“1Day カミソリ”という観点から紙素材に着目し、世界初（※3）の「 紙カミソリ®」を商品化しました。
構造は丈夫な紙スプーンや牛乳パックから着想を得て、単にプラスチックを紙に置き換えるのではなく、プラスチック製のカミソリと遜色ないハンドルの持ちやすさや、切れ味にこだわって設計しています。 また、ハンドルをプラスチックから紙にすることで、薄型パッケージによる持ち運びの利便性やグラフィックの自由度の向上といった機能面でのメリットも実現。
商品化にあたり、ジェンダーフリーなカラー選定にもこだわり、ユニセックスで利用出来る計5色を展開。「日々使う商品であるからこそ環境に配慮した製品を使いたい。」「カミソリもその日の気分で好きなデザインを選びたい。」そんなお客様の思いを叶えようとする貝印は、今後も新たな商品と選択肢を提案してくれます。
※1
※2 従来比98％のプラスチック部分を削減
※3 金属だけでできたヘッドと紙ハンドルからなるカミソリ（特許第 6894054号）
※4 発売当時における自社調べ
・ハンドルに紙、刃体（ヘッド全体含む）に金属を使用することで、カミソリを脱プラスチック（※2）なアイテムへ。
・軽量・薄型・コンパクト
・重さは、わずか約4g。
・ハンドル部分は板状からの組み立て式で、組み立て前の本体は約3mmの薄型なので、携帯にも便利
・細菌の繁殖やサビの心配がなく、常に清潔に使用できます。
・紙製のハンドルを生かし、好きな色やデザインを自由にレイアウトした、オリジナルカミソリの製作が可能。
STEP1
本体に記された番号順に折り、ツメをしっかりさす
STEP2
刃の保護シールを外して、そのシールを柄に巻いて固定する
SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。 12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。 12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。 12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。 12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。 12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。 12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。 12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。 12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。 12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。 12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。
