「海がキレイじゃないと、おいちいドーナチュもつくれまちぇん」海ごみゼロのメッセージを込めた「“ウフフドーナチュ 塩三昧”コラボBOXセット」新発売！
【目標14「海の豊かさを守ろう」】海を未来へ引き継ぐアクションの輪を広げていくため、オールジャパンで推進する日本財団「海と日本プロジェクト」の一環として発売された、北陸の食材を美味しく無駄なく味わえる「ウフフドーナチュ」をご紹介します。
目次
■ ウフフドーナチュ >>
■ CHANGE FOR THE BLUE >>
■ 日本財団「海と日本プロジェクト」 >>
一般社団法人能登里海教育研究所（事務局 石川テレビ)は、北陸の食材をふんだんに使った手作りドーナツの「ウフフドーナチュ」（https://ufufu-ufufu.com/）とコラボした「”ウフフドーナチュ 塩三昧”コラボBOXセット」を1月24日（月）から実店舗とオンラインショップで販売致します。
この商品は、日本財団が推進する海洋ごみ対策プロジェクト「海と日本プロジェクト・CHANGE FOR THE BLUE」の一環で販売するものです。
金沢のママさんたちの手作りドーナツ「ウフフドーナチュ」は地元素材や規格外野菜の活用などに早くから取り組み、北陸の食材を美味しく無駄なく味わえるドーナツとして幅広い年代に愛されています。能登海洋深層水の塩を使ったドーナツは、東京や大阪での催事出店でも必ず販売される人気のシリーズ。大粒で甘みの強い能登の海から作られた塩が、海の恵みの豊かさを伝えます。
今回コラボレーションしたBOXには「ウフフドーナチュ」おなじみのキャラクター「てんちょー」が登場。「海がキレイじゃないと、おいちいドーナチュもつくれまちぇん」という優しいメッセージを、美味しさとともに発信しています。
＜商品概要＞
”ウフフドーナチュ 塩三昧”コラボBOXセット
発売日：2022年1月24日（月）
販売価格：900円（税込）～
内容：能登海洋深層水の塩を使ったドーナツ3種（種類はお任せ）
取り扱い
・ウフフドーナチュ本店（金沢市久安2-463 1F）
・ウフフドーナチュ オンラインショップ（https://ufufushop.thebase.in/）
・PANMULTY（金沢市広岡1-5-3 クロスゲート金沢 1F）
団体・企業概要
団体名称：一般社団法人能登里海教育研究所
本社所在地：石川県鳳珠郡能登町小木34-11
電話番号：0768-74-1017
代表理事：早川 和一
設立：2014年10月30日
URL：https://notosatoumi.com/
国民一人ひとりが海洋ごみの問題を自分ごと化し、”これ以上、海にごみを出さない”という社会全体の意識を向上させていくことを目標に、日本財団「海と日本プロジェクト」の一環として2018年11月から推進しているプロジェクトです。
産官学民からなるステークホルダーと連携して海洋ごみの削減モデルを作り、国内外に発信していきます。
https://uminohi.jp/umigomi/
さまざまなかたちで日本人の暮らしを支え、時に心の安らぎやワクワク、ひらめきを与えてくれる海。そんな海で進行している環境の悪化などの現状を、子どもたちをはじめ全国の人が「自分ごと」としてとらえ、海を未来へ引き継ぐアクションの輪を広げていくため、オールジャパンで推進するプロジェクトです。
https://uminohi.jp/
外務省 SDGsサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標14 持続可能な開発のために海洋・海洋資源を保全し、持続可能な形で利用する
14.1 2025年までに、海洋ごみや富栄養化を含む、特に陸上活動による汚染など、あらゆる種類の海洋汚染を防止し、大幅に削減する。 14.2 2020年までに、海洋及び沿岸の生態系に関する重大な悪影響を回避するため、強靱性(レジリエンス)の強化などによる持続的な管理と保護を行い、健全で生産的な海洋を実現するため、海洋及び沿岸の生態系の回復のための取組を行う。 14.3 あらゆるレベルでの科学的協力の促進などを通じて、海洋酸性化の影響を最小限化し対処する。 14.4 水産資源を、実現可能な最短期間で少なくとも各資源の生物学的特性によって定められる最大持続生産量のレベルまで回復させるため、2020年までに、漁獲を効果的に規制し、過剰漁業や違法・無報告・無規制(IUU)漁業及び破壊的な漁業慣行を終了し、科学的な管理計画を実施する。 14.5 2020年までに、国内法及び国際法に則り、最大限入手可能な科学情報に基づいて、少なくとも沿岸域及び海域の10パーセントを保全する。 14.6 開発途上国及び後発開発途上国に対する適切かつ効果的な、特別かつ異なる待遇が、世界貿易機関(WTO)漁業補助金交渉の不可分の要素であるべきことを認識した上で、2020年までに、過剰漁獲能力や過剰漁獲につながる漁業補助金を禁止し、違法・無報告・無規制(IUU)漁業につながる補助金を撤廃し、同様の新たな補助金の導入を抑制する**。 **現在進行中の世界貿易機関(WTO)交渉およびWTOドーハ開発アジェンダ、ならびに香港閣僚宣言のマンデートを考慮。 14.7 2030年までに、漁業、水産養殖及び観光の持続可能な管理などを通じ、小島嶼開発途上国及び後発開発途上国の海洋資源の持続的な利用による経済的便益を増大させる。 14.a 海洋の健全性の改善と、開発途上国、特に小島嶼開発途上国および後発開発途上国の開発における海洋生物多様性の寄与向上のために、海洋技術の移転に関するユネスコ政府間海洋学委員会の基準・ガイドラインを勘案しつつ、科学的知識の増進、研究能力の向上、及び海洋技術の移転を行う。 14.b 小規模・沿岸零細漁業者に対し、海洋資源及び市場へのアクセスを提供する。 14.c 「我々の求める未来」のパラ158において想起されるとおり、海洋及び海洋資源の保全及び持続可能な利用のための法的枠組みを規定する海洋法に関する国際連合条約(UNCLOS)に反映されている国際法を実施することにより、海洋及び海洋資源の保全及び持続可能な利用を強化する。
