【渋谷スクランブルスクエア】2022年バレンタイントレンド！自分の気持ちも満たされる進化系サステナブル「ウェルビーイングなチョコレート」？

目次
■ サステナブルなチョコレートとは？ >>
■ 環境にいいだけじゃない‼“進化系サステナブル”『ウェルビーイングなチョコレート』 >>
■ コロナ疲れを払拭⁉ 高級感と華やぎが元気をくれる【ラグジュアリーチョコレート】 >>
■ 市川歩美（イチカワアユミ）/チョコレートジャーナリスト >>
■ SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とは？ >>

サステナブルなチョコレートとは？

「渋谷スクランブルスクエアショップ＆レストラン」（以下、本施設）は、最旬のアイテムを取り揃える200店以上のショップが並ぶ商業施設です。今回はメディアでも幅広く活躍しているチョコレートジャーナリスト市川歩美さんをお迎えし、2022年のバレンタイントレンドやチョコレートの愉しみ方についてお聞きしました。 “チョコレートのプロ”の目から見た、プレゼントとして相手に喜ばれる、自分で買っても大満足な最新のチョコレート情報を集めました。本施設の豊富なラインアップの中から最旬のチョコレートやバレンタインギフトを厳選してご紹介します。

近年、サステナブルという概念が広まってきたなか、市川さんが注目している2022年のチョコレートトレンドは、作り手の意思を感じながら、心も身体も満たすことができる進化系サステナブル『ウェルビーイングなチョコレート』とのこと。サステナブルは、環境への配慮など大きなことと捉えられがちです。しかし、「ウェルビーイング」は、カカオ産地支援などの取り組み、一人一人異なる健康への配慮の仕方、嗜好の多様性にあわせた工夫を通じて、自分の心も体も満たされて幸せな気持ちになれるため、これまでよりも生活者が取り入れやすくなっている点がポイントです。

今回は、2022年トレンドの『ウェルビーイング』をキーワードとしたチョコレートをはじめ、注目素材「カカオパルプ」を使った商品をご紹介。また、コロナ疲れを払拭するのにぴったりな、華やかで元気になれる『ラグジュアリーチョコレート』も取り上げます。さらに市川さんに、チョコレートを何倍にもおいしく愉しむための「マリアージュ」についても、お話を伺いました。

環境にいいだけじゃない‼“進化系サステナブル”『ウェルビーイングなチョコレート』

カカオ産地を思わせるパッケージ
オーガニック認証チョコレート

JEAN-MICHEL MORTREAU
「パニエ・ドゥ・ショコラ－プティ・ドゥスール－」

フレーバーが豊富！好みが見つかる
フェアトレードチョコレート

haishop
「Divine(ディバイン )フェアトレード」

コロナ疲れを払拭⁉ 高級感と華やぎが元気をくれる【ラグジュアリーチョコレート】

ザ・ペニンシュラブティック &カフェ
「ボンボンショコラ4個入りゴールドボックス」

資生堂パーラー
「ショコラバリエ2022」

LE CHOCOLAT ALAIN DUCASSE
「ぺピクール」

市川歩美（イチカワアユミ）/チョコレートジャーナリスト

チョコレートに特化したジャーナリスト・コーディネーター。「チョコレートジャーナリスト」として、ラジオ、TV、経済媒体からラグジュアリー誌まで、あらゆるメディアで「チョコレートのいま」を伝えます。「ショコラコーディネーター」としては、番組・記事の総合監修、チョコレート（ブランド）とメディアのコーディネート、コンサルティング、商品プロデュースも行います。バックグラウンドは放送局での長い経験。5歳の頃からチョコ愛好家の筋金入りで、チョコレートジャーナリストも、ショコラコーディネーターも日本唯一の仕事です。

SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とは？

SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？

国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。

目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する

12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。

12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。

12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。

12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。

12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。

12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。

12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。

12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。

12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。

12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。

12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。

12.1	開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。
12.2	2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
12.3	2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。
12.4	2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。
12.5	2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。
12.6	特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。
12.7	国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。
12.8	2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。
12.a	開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。
12.b	雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。
12.c	開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。