PEOPLE
子どもたちがPepperでSDGsの課題解決に挑戦!!「STREAMチャレンジ2022」全国大会の ファイナリスト8チームが決定
【目標4「質の高い教育をみんなに」】ソフトバンクロボティクス株式会社が、子どもたちが主役となり人型ロボット「Pepper」を使った社会課題の解決に取り組むプログラミングコンテスト「STREAMチャレンジ2022」を開催。全国大会のファイナリスト8チームが決定しました。
「STREAMチャレンジ」は、「Society 5.0」で実現されようとしているロボットと共生する社会に向けて、子どもたちが自ら発見した社会課題を、Pepperを活用したクリエイティブな発想で解決することを目指すプログラミングコンテストで、ソフトバンクロボティクスが運営する「Pepper 社会貢献プログラム」の取り組みのひとつです。
ファイナリストは以下の8チームです。全国大会はオンラインで開催し、ライブ配信を行います。お笑いコンビ「マヂカルラブリー」が司会進行を務め、課題解決に取り組むファイナリストの作品を紹介するだけでなく、課題の領域で活躍する有識者より作品に対するフィードバックも行います。
| チーム名 | 所属 | 発表タイトル |
| 青北募金 サポーターズ |
藤枝市立青島北小学校 | Pepperで募金サポート |
| エコンキスタドール | 学校法人浜松海の星学院 浜松聖星高等学校 |
フードロス削減計画 |
| 岡部小園芸委員会 | 藤枝市立岡部小学校 | 園芸委員会の仕事を手伝うPepper |
| 掛川北中学校Pepper部 | 掛川市立北中学校 | 医療現場の負担を軽減するPepper |
| 笠田中学校 情報部 M＆A |
かつらぎ町立笠田中学校 | コロナ禍でも安心して学習できる Pepper |
| チームKOMODA | 飯塚市立菰田小学校 | 「食品ロス」をなくそうPepper |
| 藤枝市立葉梨 中学校 |
藤枝市立葉梨中学校 | 防災の意識を高めるために、 中学生の視点から情報発信していこう |
| MPC -Miwa Pepper Club |
岐阜市立三輪中学校 | コンビニ店員ペッパー |
日時：2022年3月13日（日）11:00〜13:30
視聴方法：ソフトバンクロボティクスの公式YouTubeチャンネルによるライブ配信
https://youtu.be/PjimFRXspc8
※「Pepper 社会貢献プログラム」はソフトバンクロボティクスが運用しています。
※Pepperの名称はソフトバンクロボティクスの登録商標です。
外務省 SDGsサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標 4 . すべての人々への、包摂的かつ公正な質の高い教育を提供し、生涯学習の機会を促進する
4.1 2030 年までに、すべての女児及び男児が、適切かつ効果的な学習成果をもたらす、無償かつ公正で質の高い初等教育及び中等教育を修了できるようにする。 4.2 2030 年までに、すべての女児及び男児が、質の高い乳幼児の発達支援、ケア及び就学前教育にアクセスすることにより、初等教育を受ける準備が整うようにする。 4.3 2030 年までに、すべての女性及び男性が、手頃な価格で質の高い技術教育、職業教育及び大学を含む高等教育への平等なアクセスを得られるようにする。 4.4 2030 年までに、技術的・職業的スキルなど、雇用、働きがいのある人間らしい仕事 及び起業に必要な技能を備えた若者と成人の割合を大幅に増加させる。 4.5 2030 年までに、教育におけるジェンダー格差を無くし、障害者、先住民及び脆弱な立場にある子どもなど、脆弱層があらゆるレベルの教育や職業訓練に平等にアクセスできるようにする。 4.6 2030 年までに、すべての若者及び大多数（男女ともに）の成人が、読み書き能力及び基本的計算能力を身に付けられるようにする。 4.7 2030 年までに、持続可能な開発のための教育及び持続可能なライフスタイル、人権、男女の平等、平和及び非暴力的文化の推進、グローバル・シチズンシップ、文化多様性と文化の持続可能な開発への貢献の理解の教育を通して、全ての学習者が、持続可能な開発を促進するために必要な知識及び技能を習得できるようにする。 4.a 子ども、障害及びジェンダーに配慮した教育施設を構築・改良し、すべての人々に安全で非暴力的、包摂的、効果的な学習環境を提供できるようにする。 4.b 2020 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、ならびにアフリカ諸国を対象とした、職業訓練、情報通信技術（ICT）、技術・工学・科学プログラムなど、先進国及びその他の開発途上国における高等教育の奨学金の件数を全世界で大幅に増加させる。 4.c 2030 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国における教員養成のための国際協力などを通じて、資格を持つ教員の数を大幅に増加させる。
