4億個のマイクロバブルが発生！　やさしい泡に包まれるシャワーヘッド「MiniBle i」が本日よりMakuakeにて予約販売開始

目次
■ MiniBle i（ミニブルアイ）とは >>
■ MiniBle i の特徴 >>
■ Makuakeプロジェクトページについて >>
■ 目標12「つくる責任つかう責任」とは？ >>

MiniBle i（ミニブルアイ）とは

MiniBle（ミニブル）とは、台湾を拠点に新技術の研究を行ってきたHerherS（ハーハーズ）が開発したマイクロバブル関連商品です。2018年に第一代マイクロバブル発生器「MiniBle」を発表し、これまで台湾では合計3万世帯に設置されてきました。MiniBleファンの声を元に開発されたシャワーヘッド「MiniBle i」は、2020年日本に先駆け台湾市場でクラウドファンディングが行われ、累計約8000台を販売しました。ご家庭のシャワーヘッドを取り換えるだけで、節水、浄水、美容効果を叶えてくれる理想の一台です。

MiniBle i の特徴

（1）シャワータイムを一日最大の癒やし時間に
MiniBle iはマイクロバブルを1ccあたり4億個発生させることに成功しました。イオンを持ったバブルが毛穴の汚れを吸着し、余分な皮脂や古い角質を取り除くと同時に、お肌に潤いを与えます。また、髪の絡まりや静電気の発生を抑制し、するんと指通り良い髪を取り戻します。さらに5,024㎟の広い散水面積を持ち、体の隅々まで丁寧に洗浄することができます。

（2）「清潔さ」を徹底的に追求した設計
SGS認証を取得済みの浄水効果を持ち、その塩素除去効果はなんと99.9%。水道水中の残留塩素を徹底的に除去することで、塩素による健康への害をやわらげます。また、ハンドル内部には抗菌・防カビ材質を使用しているため、雑菌の繁殖を食い止め、湿気の多い浴室でカビの嫌な臭いを発生させません。ハンドルや散水板は分解可能で、お手入れも簡単です。

（3）最大節水効果37%
MiniBle iは、最大37%の節水率を達成することが試験で確認されており、年間約10,950ℓ、ペットボトルにして水17,000本に相当する水を節約可能です。あなたの節水によって経済的な負担を減らすだけでなく、地球にもリラックスしてもらいましょう。

Makuakeプロジェクトページについて

Makuakeプロジェクトページ：
https://www.makuake.com/project/minible_i/
※プロジェクトは2022年3月23日（水）14時より公開中。
■製品スペック
・製品名：塩素除去マイクロバブルシャワーヘッド
・グリップねじ種類：G1 / 2
・使用水量：9～16L/分
・使用水温：10～50℃
・主な材質：ABS、シリコン、ステンレス
・本体寸法：約98.6×42.8×260(mm)
・本体重量：約180g
・メーカー名：Herher Synergy Corp.
・生産国：台湾

■製造メーカー：Herher Synergy Corp.
HerherSは、「人々の生活の向上」と「環境保護」を同時に実現する商品を設計することを目指し、2017年10月に台湾に設立された企業です。
2020年日本に先駆け台湾市場でクラウドファンディングが行われたシャワーヘッド「MiniBle i」は、累計約8,000台の販売実績を実現。その後も MiniBleシリーズは台湾で愛され続け、累計3万世帯に設置されました（2022年1月時点）。

■運営チーム：uDesign（ユーデザイン）
uDesignは2017年台湾を拠点に立ち上げられた、株式会社uniicreativeが運営するECサイトです。
2019年より台湾、日本、アメリカなど、世界各地でクラウドファンディング事業を行い、プロジェクト総実施件数は100件を超え、10万人以上のサポーター様からご支援いただきました。台湾と海外を繋ぐ、グローバルなECプラットフォームを目指しています。

■商品に関するお問合せ先
uDesign（運営会社：株式会社uniicreative）
メールアドレス：makuake@uniicreative.com
担当：輔田（商品企画）
電話番号：070-9018-5901
Facebook ：https://www.facebook.com/uDesign.Japan
Twitter：https://twitter.com/uDesign_Japan
Instagram：https://www.instagram.com/udesign_japan/

目標12「つくる責任つかう責任」とは？

SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？

国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。

目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する

12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。

12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。

12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。

12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。

12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。

12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。

12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。

12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。

12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。

12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。

12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。

12.1	開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。
12.2	2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
12.3	2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。
12.4	2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。
12.5	2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。
12.6	特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。
12.7	国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。
12.8	2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。
12.a	開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。
12.b	雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。
12.c	開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。