中田英寿がクリエイティブディレクターを務める「にほんものストア」 お米のサブスクリプションサービス 『農家さんのサブスク 米』
中田英寿がクリエイティブディレクターを務める「にほんものストア」は、お米のサブスクリプションサービス『農家さんのサブスク 米』を開始
中田英寿がクリエイティブディレクターを務める「にほんものストア」は、中田が現役引退後の旅の中で、実際に足を運んできた日本全国約2,000箇所の中から厳選した世界に誇れる逸品や生産者など、「にほん」の「ほんもの」が見つかるオンラインストアです。そしてこの度、「にほんものストア」の米マスター秋沢毬衣氏がおススメする2種類のお米の食べ比べセットが毎月届くお米のサブスクリプションサービス『農家さんのサブスク 米』を開始いたしました。
『農家さんのサブスク 米』は、お米の博士号とも言われる五つ星お米マイスターの資格をもち「にほんものストア」の米マスター秋沢毬衣氏により、厳選されたお米を毎月お届けするサブスクリプションサービスです。
「朝ごはんにぴったりなお米」、「炊き込みご飯にぴったりなお米」、「中華にぴったりなお米」など、毎回、様々なテーマに沿って2種類のお米を食べ比べできるセットが届き、それぞれを食べ比べていただくことで自分自身のお好みのお米を見つけていただくことができます。また、お届けするお米とセットでお米の生産者情報はもちろん、生産の背景や食べ方の提案など、お米の選び方や生産者についても学ぶことができます。
同サービスでは、①1kg×2種類＝2kgセット（送料込2,640円）、②2kg×2種類＝4kg（送料込4,420円）、③3kg×2種類＝6kg（送料込5,980円）の3つのコースをご用意。また、コース変更やスキップが自由に行えることに加え、白米、7分搗き、5分搗き、玄米の中から精米方法の選択も可能となっており、利用者のライフスタイル合わせてご利用いただくことができます。
にほんものストアは、米サブスクリプションサービスを通して、知らなかった美味しいお米に出会える「きっかけ」作り提供するとともに、より多くの人に日本の良さを知ってもらうための「きっかけ」を作る場として、世界に誇れる日本の伝統や文化などを継承していくことを目的としています。
ウェブサイト：農家さんのサブスク 米 – にほんものストア
秋沢毬衣（あきざわ まりえ）
五つ星お米マイスター、米・食味鑑定士。
東京都調布にある株式会社山田屋本店の6代目。
全国の田んぼを訪問し、日本の精密かつ受け継がれゆく米作りや生産者の想いを国内外へ発信。
お米の専門店「米屋彦太郎」を運営し、お米館調布本店・三越銀座店に出店している。
『にほんものストア』は、中田英寿が実際に足を運んだ日本全国2,000箇所以上の訪問先の中から選りすぐりの情報をセレクトし、中田をはじめ、 シェフや各業界の専門家などもキュレーターとして参加し、「にほん」の 「ほんもの」を体験・購入できるオンラインストアです。また、日本各地の生産者のことを知ってもらえるよう、映像を交えた情報発信を行って います。
URL：https://shop.nihonmono.jp/
SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。 12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。 12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。 12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。 12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。 12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。 12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。 12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。 12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。 12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。 12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。
