BBT大学、SDGsビジネスデザイン講座の参加者募集! オープンカレッジで無償のオンライン開催
あらゆる年齢層に対し生涯に渡るリカレント教育を提供する株式会社ビジネス・ブレークスルーが運営するビジネス・ブレークスルー大学は、「SDGsのビジネスデザイン」をテーマとして、どなたでもご参加いただけるオープンカレッジをオンライン開催いたします。
本講座では、環境省でローカルSDGs事業の有識者を務めるBBT大学経営学部グローバル経営学科長の谷中修吾教授が、SDGsビジネスの専門知見から「イノベーターのSDGsビジネスデザイン技法」を特別解説。さらに、著書『最強の縄文型ビジネス』に基づく「縄文型SDGs」のエッセンスも紹介します。
注目のSDGsビジネスに迫るゲストトークでは、くすきの杜 代表取締役社長の平野智也氏、ホールアース自然学校 富士山麓ジビエ 所長の浅子智昭氏、サントリーホールディングス コーポレートサステナビリティ推進本部 専任部長の内貴研二氏が登壇し、それぞれ現在進行形の取り組みを発表いただきます。
本テーマに関心のある方であれば、どなたでもオンライン参加できます。本講座を通じて、SDGsビジネスをデザインするヒントをつかんでいただければ幸いです。
SDGsビジネスデザイン講座 〜いかにしてサステイナブルな事業をつくるのか?〜
【主催】BBT大学
【協力】一般社団法人INSPIRE
【日時】2022年5月17日(火)19:00〜21:00 ※18:50から入室可能です
【配信】Zoomウェビナー(お申し込み頂いた方に、ZoomウェビナーのURLをメールでお送りします)
19:00 イントロダクション
19:05 基調講義「イノベーターのSDGsビジネスデザイン技法」谷中修吾(BBT大学 教授)
19:45 ゲストトーク「東洋医学に基づくウェルネスの創造」平野智也(くすきの杜 代表取締役社長)
20:00 ゲストトーク「富士山麓ジビエを通じた環境教育」浅子智昭(ホールアース自然学校 富士山麓ジビエ 所長)
20:15 ゲストトーク「サントリーのコーポレートサステナビリティ」内貴研二(サントリーホールディングス コーポレートサステナビリティ推進本部 専任部長
20:30 クロストーク
20:40 総括講義「未来をひらく縄文型SDGs」谷中修吾(BBT大学 教授)
21:00 終了
【参加費】無料(要・事前申込)
【想定人数】50名程度
【お申し込み】以下のフォームからお申し込みをお願いします。
https://www.bbt757.com/svlEnquete/jsp/user/top?id=220517
※お申し込みいただいた方に、ZoomウェビナーのURLをメールでお送りします。
・イノベーターのSDGsビジネスデザイン技法
谷中 修吾(やなか・しゅうご)
BBT大学 経営学部グローバル経営学科 学科長 教授
BBT大学大学院MBA 教授
ビジネスプロデューサー/クリエイティブディレクター。静岡県湖西市出身。東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻卒。外資・戦略コンサルティングファーム Booz Allen Hamilton にて、政府機関・民間企業の戦略立案・実行支援を経て現職。国内最大級の地方創生イノベータープラットフォーム「INSPIRE」を立ち上げ、超絶まちづくりの集合知を社会にシェアする取組を展開。地方創生分野において、内閣府、総務省、環境省、農林水産省、文部科学省で有識者を務める。 環境ビジネス分野では、環境省「グッドライフアワード」総合プロデューサー、環境省「地域循環共生圏プラットフォームの在り方検討委員会」委員、OECD(経済協力開発機構)農村イノベーション委員会のエキスパート委員、静岡県SDGビジネスアワード 総合プロデューサーなどを歴任。著書『最強の縄文型ビジネス』(日本経済新聞出版社)で、1万人のビジネスリーダーが選ぶ「TOPPOINT大賞」にてベストビジネス書として受賞。
・東洋医学に基づくウェルネスの創造
株式会社くすきの杜 代表取締役社長
回生薬局・くすきの杜代表。漢方薬剤師。Oriental Life Counselor(行動生態運命学/香港)、薬科大学薬学部非常勤講師、帝王學素質適応理論マスター/インストラクター。1968年生。薬学部卒業後、地元佐賀県伊万里市の回生薬局二代目社長に。シンガポール:科芸科芸中医薬学院、中国:遼寧中医薬大学、瀋陽薬科大学、天津中医薬大学、北京首都医科大学、上海中医薬大学、台湾:順天堂藥廠股份有限公司などの視察研修などを通じて得た経験と情報を活かし、「東洋医学をもっと身近に、わかりやすく、学び実践する場をつくること」をライフワークに各地で研修会を主催、薬科大学の非常勤講師や、講演などこれからの学び手に東洋医学の普及活動を行う。東洋医学を学ぶコミュニティで構築したプラットフォームを活かし、2020年6月に佐賀県伊万里市に“暮らしと漢方のテーマパーク くすきの杜”を開設。東洋医学の未病改善提案を活かし、人生100年時代の心身日々良好な生き方提案を実践中。
・富士山麓ジビエを通じた環境教育
株式会社ホールアース
ホールアース自然学校 富士山麓ジビエ 所長
2004年入社。富士山の麓にてネイチャーガイドを行う。2005-2010年までは沖縄県名護市にて活動。2011年より富士山本校にもどり、子供キャンプや大人対象のツアー等も行う。2012年より生態系保全の一環で増えすぎてしまった野生動物の捕獲のために「わな猟」を始める。2015年より第一種猟銃の所持許可をとり銃猟も行う。2018年より狩猟によって獲た鹿・イノシシを販売するために野生鳥獣解体処理施設「富士山麓ジビエ」の運営を行い。衛生的な「ジビエ肉」の販売を行う。また活動は狩猟だけにとどまらず、鹿革の利活用、体験ツアーの提供、ジビエ料理教室、環境教育ツアー、狩猟技術講習会など多岐にわたる。富士山麓で自然を楽しみながら暮らしているので、アウトドアスポーツ(カヌー、登山、SUP、スノーボード、ロードバイク)を楽しみ、休日は狩猟や家庭菜園、薪ストーブの薪集めの為にチェーンソーを操る。静岡県SDGsビジネスアワード優秀賞受賞。
・サントリーのコーポレートサステナビリティ
日本初の100%オンラインで経営学学士を取得できる大学として2010年に経営学部を新設。教授陣の6割が現役経営者、学生の約7割が社会人。大前研一が学長を務める本学では、“teach(教える)”ではなく学生が主体的に“learn(学ぶ)”するのを手助けすることに大学の役割があるという考えに基づき設計されたカリキュラムで、グローバル時代を生き抜く力の育成を目指している。2014年3月に1期生が卒業。2014年10月にはe-Learning大賞 厚生労働大臣賞を受賞。2015年12月に「ITソリューション学科」、「グローバル経営学科」、2017年1月に「履修証明プログラム」が、文部科学省「職業実践力育成プログラム(BP)」認定。
https://bbt.ac/
グローバル環境で活躍できる人材の育成を目的として1998年に世界的経営コンサルタント大前研一により設立された教育会社。設立当初から革新的な遠隔教育システムによる双方向性を確保した質の高い教育の提供を目指し、多様な配信メディアを通じてマネジメント教育プログラムを提供。大学、大学院、起業家養成プログラム、ビジネス英語や経営者のための勉強会等多用な教育プログラムを運営するほか、法人研修の提供やTV番組の制作などあらゆる年齢層に対し生涯に渡る「リカレント教育」を提供する。在籍会員数約1万人、輩出人数はのべ約5万人以上。また、1,300社以上の企業に対して研修を提供。2013年10月のアオバジャパン・インターナショナルスクールへの経営参加を契機に、生涯の学習をサポートするプラットフォーム構築をグループ戦略の柱の1つとして明確に位置づけている。
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外務省 SDGsサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳(PDF)」によると、以下のように記載があります。
目標 4 . すべての人々への、包摂的かつ公正な質の高い教育を提供し、生涯学習の機会を促進する
4.1 2030 年までに、すべての女児及び男児が、適切かつ効果的な学習成果をもたらす、無償かつ公正で質の高い初等教育及び中等教育を修了できるようにする。 4.2 2030 年までに、すべての女児及び男児が、質の高い乳幼児の発達支援、ケア及び就学前教育にアクセスすることにより、初等教育を受ける準備が整うようにする。 4.3 2030 年までに、すべての女性及び男性が、手頃な価格で質の高い技術教育、職業教育及び大学を含む高等教育への平等なアクセスを得られるようにする。 4.4 2030 年までに、技術的・職業的スキルなど、雇用、働きがいのある人間らしい仕事 及び起業に必要な技能を備えた若者と成人の割合を大幅に増加させる。 4.5 2030 年までに、教育におけるジェンダー格差を無くし、障害者、先住民及び脆弱な立場にある子どもなど、脆弱層があらゆるレベルの教育や職業訓練に平等にアクセスできるようにする。 4.6 2030 年までに、すべての若者及び大多数(男女ともに)の成人が、読み書き能力及び基本的計算能力を身に付けられるようにする。 4.7 2030 年までに、持続可能な開発のための教育及び持続可能なライフスタイル、人権、男女の平等、平和及び非暴力的文化の推進、グローバル・シチズンシップ、文化多様性と文化の持続可能な開発への貢献の理解の教育を通して、全ての学習者が、持続可能な開発を促進するために必要な知識及び技能を習得できるようにする。 4.a 子ども、障害及びジェンダーに配慮した教育施設を構築・改良し、すべての人々に安全で非暴力的、包摂的、効果的な学習環境を提供できるようにする。 4.b 2020 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、ならびにアフリカ諸国を対象とした、職業訓練、情報通信技術(ICT)、技術・工学・科学プログラムなど、先進国及びその他の開発途上国における高等教育の奨学金の件数を全世界で大幅に増加させる。 4.c 2030 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国における教員養成のための国際協力などを通じて、資格を持つ教員の数を大幅に増加させる。