OPPO Reno7 A 製品コンセプト動画 「OPPO Reno7 A: アンセム＋プロダクトビデオ」6月16日（木）よりOPPO Japan公式YouTubeチャンネルにて公開
スマートデバイスブランド、OPPOは、6月16日、人気シリーズの最新5G対応機種「OPPO Reno7 A」を発表。また「OPPO Reno7 A」のコンセプトムービーおよび、コンセプトキャラクター「ナガモッティ」を、YouTubeチャンネルにて公開
コンセプトムービーは、「みんなが使っているものなのに、みんなどんどん買い替えているものなのに、どうしてスマホは、環境のこと、もっと語ってこなかったんだろう。」という語りかけから始まります。序盤では「スマホの命は、短すぎると思った。」という、OPPOの気づきを込めたフレーズが提示された後、コンセプトキャラクターであるナガモッティが出荷され店頭に並ぶ様子が続きます。その後、耐久性やデザイン、システム劣化防止機能、アフターケアの充実など、「OPPO Reno7 A」の特長が、ナガモッティの姿を通して描かれています。
終盤では、ナガモッティと、ナガモッティを購入した男性が手を取り合う様子とともに、「スマホに出会った時の最初のときめき、それが続きますように」、「愛着がわき、離れられない１台になりますように」というOPPOの思いが語られます。そして最後は、「長持ちという、シンプルだけど確かな答え。これからも、それをとことん極めていく。私たち、OPPOです。」という、OPPOの思いを込めた言葉で締めくくられます。
動画URL：https://www.youtube.com/watch?v=8y3ClKzt_sI
OPPOは、「人間のための技術で、世界をもっとあたたかく。」というブランド理念に基づき、これまでも「こんなスマートフォンがあったら良いな」という、ユーザーのニーズをしっかり汲み取り、テクノロジーやユニークな技術でそれを実現してきました。今回発表した「OPPO Reno7 A」は、ほとんどの人がスマートフォンを肌身離さず使用しているという時代において、「長く使える、愛着がもてる1台が欲しい」という、ユーザーのニーズが原点にあります。OPPO独自の技術を活かした背面加工や、軽量化とバッテリーの大容量化、システム劣化防止機能の搭載など、長く大切に使うことができるスマートフォンとしての機能が盛り込まれています。製品コンセプトは「ときめき、長持ち。」。このフレーズには、スマートフォンがBuddy、言わば毎日の”相棒”としてすべてのユーザーの生活を支え、楽しいものにし、さらに長く好きでいてもらえる存在でありたい、というOPPOの思いが込められています。そして、この製品コンセプトを体現するコンセプトキャラクターとして、「ナガモッティ」が誕生し、その姿を通して、OPPOの思いと決意が描かれるコンセプトムービーが公開されました。
OPPO Reno7 Aは、2021年もOPPO Reno5 Aの発売で話題となった、OPPOの人気シリーズであるOPPO Reno Aシリーズの最新機種です。独自の背面加工技術である「OPPO Glow」（オッポ グロウ）により、つい触れたくなる星空のような輝きとマットな質感を実現しました。また、従来機種※¹から薄型軽量化しつつ、搭載バッテリーは大容量化。さらには、“生活の一部であるスマホを、より長く使い続けられるように”という思いを込めて、デザインだけでなく、ソフトウェアにも新機能を搭載し、36ヶ月使用しても持続するサクサクな操作感を実現しました。
OPPO Reno7 Aは、これらのほかにも多才なカメラ機能や便利＆安心な機能を搭載する、「ときめき、長持ち。」をかなえるスマートフォンです。
※1…OPPO Reno5 Aとの比較です。
※2…OPPO実験室で収集されたデータに基づいています。お客様の使用状況や使用環境によって異なります。
製品詳細はこちらからご確認ください。
https://www.oppo.com/jp/smartphones/series-reno/reno7-a/
OPPOは、世界をリードするスマートデバイスブランドです。2008年に最初のフィーチャーフォン「A103 Smiley Face」を発表以来、OPPOは美的満足度と革新的技術の相乗効果の実現に取り組んできました。現在OPPOは、OPPO CloudやOPPO+などのインターネットサービスに加え、FindシリーズやRenoシリーズを中心とした多様なスマートフォンやIoT機器、ColorOSを提供しています。 OPPOは、50以上の国と地域で事業を展開し、世界で6箇所の研究機関と4箇所のR&Dセンター、ロンドンに国際デザインセンターを構えており、世界中のお客様のより良い生活を実現することに日々取り組んでいます。
公式WEBサイト: https://www.oppo.com/jp/
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SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。 12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。 12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。 12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。 12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。 12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。 12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。 12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。 12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。 12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。 12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。
