【昆虫食】信濃毎日新聞の昆虫食事業が本始動 長野県の昆虫由来の4商品を発売
信濃毎日新聞社（本社・長野県⻑野市）が太⽥哲雄シェフと協働で昆⾍⾷王国・信州から昆⾍⾷の意義を国内外に発信する「昆⾍みらいプロジェクト」が本格始動。長野県産のコオロギ、蜂の子、シルク、カイコサナギを使った洋菓子や調味料、計4商品を7月4日（月）、発売します。
AMAZON CACAO × INSECT
タブレットチョコレート 蟋蟀（コオロギ）
2,500yen 内容量70g
ワールドワイドな視点と土着食材によるクリエイション。
Cricket Farm（長野県岡谷市）のフタホシコオロギを使用。コオロギは豊富なタンパク質はもちろん、健康成分をたっぷり含んだスーパーフード。無農薬アマゾンカカオを贅沢に使ったクーベルチュールを土台に、旨味をプラスするため大桂商店（長野県上田市）の味噌だまりを使いました。カカオの果肉ペーストもトッピング。ティムールペッパーと信州産のソバの実を利かせ、ほどよいスパイシーさと信州の爽やかさも演出し、全体にほのかな塩味も感じる仕上がりです。
600yen 内容量25g
長寿県信州の昆虫食のシンボル!?
鈴木養蜂場（長野県須坂市）の蜂の子を使用。蜂の子にはオレイン酸が含まれ、コレステロール値を下げ、動脈硬化や心疾患を予防する働きがあると言われています。良質な発酵バターでソテーした蜂の子は臭みもなく、上品な甘さとコクが広がります。生地には信州産の蕎麦粉を用い、もちもちした食感が生まれました。表面にはカカオの果肉ペーストをトッピング。太田シェフがフェアトレードで輸入している希少品種のカカオです。
800yen 内容量30g
かつての蚕糸王国・信州に思いを馳せて。
松澤製糸所（長野県下諏訪町）の“はね出し”生糸のシルクパウダーを焼菓子に入れました。シルクパウダーに含まれるグリシンは血中コレステロールを下げ、睡眠改善の効果も期待されています。アラニンは肝機能強化に必要な成分。またセリンはアルツハイマー予防や睡眠改善の可能性について研究が進んでいます。ヘーゼルナッツの香ばしさや独特のナッツ感が後を引きます。皮ごとすりおろしたレモンの爽やかなフレーバーで、午後のティータイムにおすすめです。
1,200yen 内容量70g
栄養豊富な万能スパイスミックス。
松澤製糸所（長野県下諏訪町）で、製糸の副産物として生じたカイコサナギを、スパイシーなシーズニングに仕上げました。カイコサナギはタンパク質が豊富。またオメガ3のαリノレン酸が多く含まれています。太田哲雄シェフのレシピではカルダモンやクミン、コリアンダー、レッドチリといったスパイスを合わせ、カイコ独特の風味をプラスに転化。カシューナッツやくるみでコクと甘みも深めています。ご飯やフライドポテトにかけたり、カレーに一味加えるのもおすすめです。
PICO SALVATORE® はアマゾンの料理人・太田哲雄氏と信濃毎日新聞社の共同開発による昆虫食のブランドです。
【販売方法】
店頭販売は信濃毎日新聞長野本社(長野県長野市)、信毎メディアガーデン(同松本市)のみの取り扱いとなります。
信州産蜂の子のフィナンシェを除く3商品はECサイト「47CLUB」でもお買い求めいただけます（送料別）。
47CLUB▶ https://www.47club.jp/19M-000137skn
栄養価が高く、しかも環境への負荷が少ないことから、
迫り来る食糧危機の時代における未来食として世界的に注目される昆虫食。
とはいえ、万人受けするテーマでないのもまた事実です。
日本の昆虫食の聖地である信州の新聞社として、私たちは昆虫食の新常識を創りたいと思います。
信州の郷⼟⾷の⼀⾓を占める「昆⾍⾷」を、未来⾷として新しくておいしい⾷べ⽅を提案していくのが本事業の狙いです。材料は可能な限り信州産にこだわり、ガストロノミーの知恵を⽣かした商品を作り出します。
「アマゾンの料理人」と称される異才のシェフ・太田哲雄氏とチームを組んで、肉や魚、野菜などのように、食材として “美味しいから食べる” 昆虫食を開発していきます。
1980年生まれ。長野県白馬村出身。料理人を志し、19歳で海外へ。「世界一予約の取れないレストラン」と言われたスペイン「エル・ブジ」や世界のベストレストラン50にも選ばれたペルー「アストリッド・イ・ガストン」などで経験を積む。現在は、軽井沢「LA CASA DI Tetsuo Ota」のオーナーシェフとして信州の食材を使った料理を提供する傍ら、ショコラティエとしても国内におけるカカオ文化普及の第一人者の存在感を放っている。主な著書に『アマゾンの料理人』（講談社）がある。
SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。 12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。 12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。 12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。 12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。 12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。 12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。 12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。 12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。 12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。 12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。
