味噌屋だから知っている秘蔵の味噌を使った究極にシンプルなみそ汁 『味噌屋のまかないみそ汁 蔵出し寒熟白つぶみそ』新発売
ひかり味噌󠄀株式会社は、生みそタイプの即席みそ汁として人気の「味噌󠄀屋のまかないみそ汁」シリーズの新フレーバー『味噌󠄀屋のまかないみそ汁 蔵出し寒熟白つぶみそ』を、2022月9月1日（木）から全国のスーパーマーケットなどで発売いたします。
米麹をたっぷり使い、低温でじっくりと熟成させた白つぶ味噌󠄀を使用。米と大豆のうま味をしっかりと引き出しながらも、すっきりと仕上げています。最後にほんのりと残る麹の甘みもお楽しみいただけます。
「味噌󠄀、かつおぶし、具」のみを使用し、うま味調味料は一切不使用の究極にシンプルな即席みそ汁です。商品開発にあたり、味噌󠄀職人をはじめ味噌󠄀汁に詳しい人にインタビューを行いました。彼らが実践していた美味しい味噌󠄀汁の最も簡単なつくり方は「お椀に、味噌󠄀とかつおぶし、ざっくり切った適当な具を入れてお湯を注ぐだけ」というもの。これを実現するために、蔵に眠るうま味溢れる味噌󠄀を厳選しました。さらに個包装パックのかつおぶしをパラっとひとふり入れていただくことで、削りたてのかつおぶしの香ばしさと深い味わいが、味噌󠄀汁をさらに美味しく仕上げます。 2021年9月の発売以来、全国のお客様からの好評を受け販売も好調に推移しています。
新発売！
味噌󠄀屋のまかないみそ汁 蔵出し寒熟白つぶみそ 5食
幅広い層に楽しんでいただける優しくすっきりした味わい。
低温でじっくり熟成させ、うま味をしっかり引き出した白つぶこうじ味噌󠄀を使用。
参考小売価格：378円（税込）
内容量：5食入り（調味みそ5食、花かつお5食、具5食）
原材料名：
［調味みそ］米みそ（国内製造）、食塩／酒精、（一部に大豆を含む）
［花かつお］かつおのふし
［具］乾燥ねぎ、乾燥わかめ
味噌󠄀屋のまかないみそ汁 蔵出し信州こうじみそ 5食
芳醇な香りと力強いうま味、ほのかな甘みが特徴。
年に一度の大寒仕込みを経て、3年以上長期熟成させた信州こうじみそを使用。
参考小売価格：378円（税込）
内容量：5食入り（調味みそ5食、花かつお5食、具5食）
原材料名：
［調味みそ］米みそ（国内製造）、食塩／酒精、（一部に大豆を含む）
［花かつお］かつおのふし
［具］乾燥ねぎ、乾燥わかめ
賞味期限：6ヶ月
味噌󠄀屋のまかないみそ汁 蔵出し熟成赤みそ 5食
深いうま味と酸味、かすかな渋味を感じる、ツウ好みの味わい。
3年以上長期熟成させた、深い熟成香が特長の熟成赤みそを使用。
参考小売価格：378円（税込）
内容量：5食入り（調味みそ5食、花かつお5食、具5食）
原材料名：
［調味みそ］米みそ（国内製造）、食塩／酒精、（一部に大豆を含む）
［花かつお］かつおのふし
［具］乾燥ねぎ、乾燥わかめ
賞味期限：6ヶ月
※味噌󠄀屋のまかないみそ汁 公式サイト： https://www.hikarimiso.co.jp/makanai/
※味噌屋のまかないみそ汁CM動画YouTubeチャンネル：https://www.youtube.com/watch?v=vPbrdIjIn84
SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。 12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。 12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。 12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。 12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。 12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。 12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。 12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。 12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。 12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。 12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。
