【井村屋グループ株式会社】 「原料・配合・製法」にこだわったワンランク上の肉まん・あんまんシリーズ 『チルド ゴールドまんシリーズ』8月22日(月)より順次リニューアル発売
井村屋株式会社は、「原料・製法・配合」にこだわった、ワンランク上の「チルド ゴールドまんシリーズ」をリニューアルし、2022年8月22日(月)より順次発売します。
1964年の発売以来、井村屋の定番商品となった肉まん・あんまん。「ゴールドまんシリーズ」は、「原料・配合・製法」を徹底的に追求したプレミアム商品として肉まん・あんまん発売50周年の2014年に発売しました。その後、ピザまんや牛すきまんを加え、専門店のような品質をご家庭で手軽に楽しめると好評をいただいています。また、個包装された内袋のまま電子レンジ調理することができるため、ラップをかける手間もなく簡単に調理できる点も人気の理由です。
このたび、原料や製法を見直すことで、さらにおいしくリニューアルしました。また、商品の内容量は従来品からそのままに、環境負荷低減を目的にトレイを無くしました。これにより、シリーズ合計でプラスチック使用量は年間 3t (CO2 15t 相当)の削減を見込んでいます。
ゴールド肉まん&ゴールド牛すきまん(チルド限定)
手包みしたような本格的な生地が楽しめる「二段発酵製法」を継続して採用しつつ製法を見直すことで、従来品に比べさらにしっとりとした食感となり、口溶け感も向上しました。また、ゴールド肉まんは具材の国産豚肉を増量し、肉の食感や旨味、ジューシー感がアップしました。
ゴールドあんまん
「二段発酵製法」の生地に自社で醸造した日本酒「福和蔵 純米吟醸」の酒粕を使用することで、あんと相性ぴったりな華やかな風味のある生地に仕上げました。従来品よりも甘さを抑えたあんには北海道産小豆を使用し、小豆の風味や粒感、とろみを楽しめます。
ゴールドピザまん
チーズにはゴーダ、モッツァレラ、パルミジャーノレジャーノの3種類を組み合わせることで、チーズの伸びと旨みがさらに向上しました。また、チーズはトマトソース全体へ混ぜ込むとともに、中央部に包み込む3重包餡とすることで、チーズの存在感、とろけるチーズを楽しめます。
商品名・内容量 | 2コ入ゴールド肉まん 236g(118g×2コ) 2コ入ゴールドあんまん 236g(118g×2コ) 2コ入ゴールドピザまん 216g(108g×2コ) 2コ入ゴールド牛すきまん 176g(88g×2コ) |
参考価格 | 390円(税抜) / 421円(税込) |
賞味期間 | 7日間 |
温度帯 | 冷蔵 |
発売日 | 2022 年 8 月 22 日(月)より順次発売 |
販売場所 | 北海道・九州地区を除く全国の量販店・スーパー |
SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか?
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳(PDF)」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み(10YFP)を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。 12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。 12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。 12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。 12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。 12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。 12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。 12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。 12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。 12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。 12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。