おひとりさまピザセット「MY BOX」から生地にお米を使った新感覚ピザが登場！「ごはんピザMY BOX」8月22日(月)より発売開始
日本ピザハット株式会社が展開する世界最大のピザチェーン「ピザハット」は、おひとりさま専用ピザセット「MY BOX（マイボックス）」を進化させるべく、ピザ生地にお米を使った新感覚のジャパニーズピザ「ごはんピザMY BOX」を8月22日（月）より販売開始いたします。
「ごはんピザ」は、小麦粉を使用したいつものピザ生地の代わりに国産米100%のライス生地を使用した、日本ピザハットがオリジナルで開発した新感覚ピザです。「和風セット」「欧風セット」「米国風セット」の3種類があり、各セットにはそれぞれの国や地域をイメージした食材をトッピングしたごはんピザを3つずつ、計9種類ご用意しております。おひとりさまでも色々な味を楽しんでいただけるよう、直径7.5cmの食べやすいサイズに仕上げました。
ピザハットのこだわりは、ライス生地との相性を考え抜いて厳選したバラエティに富んだ具材と、とろ〜りコクのあるゴーダチーズの組み合わせ。さらにスペシャルソースでこれらの味を一つにまとめあげ、ピザオーブンでじっくりていねいに焼き上げることで、ほのかな醤油の香り、表面はこんがり・中はふっくらとした食感のライス生地に濃厚なチーズと具材の味が絡み合う、まさに「ジャパニーズピザ」と呼ぶべき一品ができあがりました。
日本の食卓に欠かせない主食であり、栄養素も豊富なお米。農業の中核を担う米産業の重要性は高い一方、日本人1人あたりの米消費量は1962年をピークに一貫して減少傾向※にあり、この50年で4割も減少、特に若者の間では"コメ離れ"と呼ばれる現象が進んでいます。
このような実態を受け、"ピザのチカラ"で日本の食文化を豊かにすることを理念とする私たちピザハットは、日本の食卓を支えるためにもお米の消費拡大に貢献できないかと考えました。
※農林水産省（2022）「米の消費拡大について」
また、食品の輸入依存が進む日本では、天候不良による穀物の不作や世界情勢の不安など、小麦をはじめとする多くの食品が値上げや供給の滞りを見せ、食を取り巻く状況は深刻さを増しています。
そこで、小麦を主体とした商品を提供するピザハットは、国内自給率がおおよそ100％で安定的に確保でき、かつ世界情勢による価格の影響を受けにくいお米に注目しました。
このような背景を踏まえ、ピザハットでは今回、お米という食材を活用したピザ「ごはんピザ」の開発に乗り出しました。
開発には、世界中でピザを展開するピザハットならではのトッピングの豊富さを活用し、日本・ヨーロッパ・アメリカをイメージした具材とソースの組み合わせで、様々な種類のごはんピザを考案。開発当初は30種類以上もの具材候補から試作を繰り返し、最終的にゴーダチーズとソース、ライス生地との総合的な相性が良い組み合わせを厳選した全9種類の「ごはんピザ」が誕生しました。
「ごはんピザMY BOX」は、小麦粉を使用したいつものピザ生地の代わりに国産米100%のライス生地を使用したごはんピザとハットフライポテト、ナゲット2個がセットになったおひとりさまにぴったりのピザセットです。「和風セット」「欧風セット」「米国風セット」の3種類があり、各セットにはそれぞれの国や地域をイメージした食材をトッピングしたごはんピザを3つずつご用意。おひとりさまでも色々な味を楽しんでいただけるよう、直径7.5cmの食べやすいサイズに仕上げました。ピザオーブンでじっくり丁寧に焼き上げることで、こんがり香ばしく仕上がったライス生地を是非お楽しみください。
商品名 ：ごはんピザMY BOX
セット内容 ：ごはんピザ3種、ハットフライポテト、 ナゲット2個
商品価格（税込）
デリバリー ：1,350円
お持ち帰り ：1,000円
■和風セット
焼肉牛カルビ、てりやきチキン、明太マヨしょうゆ
■欧風セット
イベリコ豚とバジル、海老とオマールソース、ミラノ風ソーセージ
■米国風セット
ガーリックシュリンプ、バーベキューポーク、ペパロニラバー
販売期間 ：2022年8月22日(月)～
開催店舗 ：一部店舗を除く全国のピザハット
URL ：https://www.pizzahut.jp/topic/ricepizza/mybox/?utm_source=pressrelease&utm_medium=prtimes&utm_campaign=ricepizza
ピザハットでは、今回のお米の消費拡大への貢献をテーマにした「ごはんピザMY BOX」のような新商品開発にとどまらず、食品ロスの削減やプラスチックの削減などSDGsに関連した様々な取り組みを行っています。
これまでには、ピザの“みみ”をグラタンにつけて食べられるようにすることで、“みみ”の食品ロスを減らすことを狙った商品「グラタン MY BOX」を発売したほか、今まで提供していたプラスチック製フォークを木製にするなどの取り組みを行いました。
その他にも、2020年度からはご家庭で余った食料品や日用品を学校や職場に集約し、福祉施設やフードバンク団体などに寄付するフードドライブを実施し食品ロス削減に貢献しています。
今後もピザハットは、食を扱う企業として引き続き食品ロス削減に取り組むほか、SDGsに関連する取り組みを積極的に行うことで、社会に貢献できる企業を目指してまいります。
＜ピザハットの取り組み＞
グラタンMY BOX（食品ロス）：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000083.000031164.html
プラスチック削減：https://corp.pizzahut.jp/archives/1830
フードドライブ：https://corp.pizzahut.jp/archives/1946
ピザハットは1958年、アメリカ・カンザス州のウィチタでダンとフランクのカーニー兄弟が創業、今年で64周年を迎えました。現在は世界100か国以上に18,000店舗を有する世界最大級のピザチェーンです。日本では1973年に第一号店がオープンして以来、現在はデリバリーを中心に全国で490店舗以上（2022年7月現在）を展開中。
会社名：日本ピザハット株式会社
所在地：本社〒220-0012 神奈川県横浜市西区みなとみらい4丁目4番5号 横浜アイマークプレイス
代表者：代表取締役社長 中村 昭一
店舗数：全国490店舗以上（2022年7月現在）
企業WEBサイト：https://corp.pizzahut.jp/?utm_source=pressrelease
公式Twitter：https://twitter.com/Pizza_Hut_Japan
公式YouTubeチャンネル：https://www.youtube.com/user/PizzaHutWeb/videos
LINE公式アカウント：https://lin.ee/IVYJoAW
公式Instagram：https://www.instagram.com/pizza_hut_japan/
公式TikTok：https://www.tiktok.com/@pizza_hut_japan
＜ピザのちから＞
ピザを食べるシーンには、いつも誰かと誰かの笑顔がある。みんなが集まった特別な時間に、おいしさを分け合うことの幸せ。そうしたシーンを彩ることこそ「ピザのチカラである」と信じています。ピザにまつわる様々なエピソードをご紹介しております。
WEBサイト：https://media.pizzahut.jp
SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。 12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。 12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。 12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。 12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。 12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。 12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。 12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。 12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。 12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。 12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。
