「料理×SDGs」をテーマに4つの雑誌が集結! 合同キャンペーン「持続可能なごはんづくり」を開催
株式会社扶桑社、株式会社オレンジページ、株式会社NHK出版、株式会社マガジンハウスの出版4社が、雑誌媒体の垣根を超えて「料理×SDGs」に関する合同企画「持続可能なごはんづくり」を実施することとなりました。
4誌の編集長がクロストーク
このキャンペーンを行うにあたっては、食やレシピについての特集を続けてきた4誌の編集長が一堂に会し、あらためて「料理をつくり続けることのよさってなにかな?」ということを話し合ってみました。そして各雑誌で、無理なく楽しく料理をつくり続けるための、4通りのアイデアをご紹介することにしました。4誌の編集長によるクロストークはそれぞれの誌面に共通で掲載されます。
無理なく楽しく料理を作り続けるために・・・という共通テーマにそって、4誌それぞれが工夫を凝らした特集記事を作りました。内容は以下の通りです(発売日順に掲載)
4誌合同企画を記念して、ごはんづくりが楽しくなる、ラクになるグッズなど6コースのプレゼントを合計104名様にご用意しました。応募方法など詳細は対象各誌のプレゼント告知ページをご覧ください。
A賞:水野仁輔プロデュース きょうの料理 カレーの鍋NEO 21㎝ …4名様
B賞:[貝印]SELECT100® T型ピーラー& SELECT100® シリコーントング 24㎝ …8名様
C賞:[サーモス]真空断熱スープジャー(JBT-401) …4名様
D賞:[京セラ]cocochical® セラミックナイフ 三徳大 16㎝ …4名様
E賞:[三島食品]オリジナルギフトFURIKAKE ・・・4名様
F賞: 図書カードNEXT ネットギフト500円分 ・・・80名様
4誌合同キャンペーンの開催に合わせて全国主要書店でも「SDGs」にまつわるキャンペーンを開催!4誌合同キャンペーンのフェア陳列のほか、一部書店では児童書、雑貨などのテーマでSDGsにちなんだ商品展開を実施し、書店店頭でもSDGs企画を盛り上げます。詳細は下記をご覧ください。
「サスティナブルな未来を考えよう! 買って寄付する書店キャンペーン」9月16日開始!(ほんのひきだし)
https://hon-hikidashi.jp/bookstore/153328/
『きょうの料理ビギナーズ』10月号
発行:NHK出版 9/21(水)発売 税込定価550円 雑誌コード:12039-10
URL: https://www.nhk-book.co.jp/list/textcategory-12039.html
『クロワッサン』10/10号
発行:マガジンハウス 9/24(土)発売 税込定価600円 雑誌コード:20682-10/10
URL: https://croissant-online.jp/
『オレンジページ』10/17号
発行:オレンジページ 9/30(金)発売 税込定価510円 雑誌コード:21023-10/17
URL: https://www.orangepage.net/
『ESSE』11月号
発行:フジテレビジョン 発売:扶桑社 10/3(月)発売 税込定価700円 雑誌コード:12071-11
URL: https://esse-online.jp/
※発売日は首都圏基準となります。地域により発売日は異なります。
SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか?
国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳(PDF)」によると、以下のように記載があります。
目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する
12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み(10YFP)を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。 12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。 12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。 12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。 12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。 12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。 12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。 12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフ スタイルに関する情報と意識を持つようにする。 12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。 12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。 12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境 への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。