代替肉&⻤滅の刃の異色コラボが『京都アニものづくりアワード 2022』で金賞を受賞！

目次
■ インターナショナル部⾨金賞 >>
■ 「日本発のフードテックベンチャーNext Meats」&「⻤滅の刃」コラボキャンペーン >>
■ 日本発のフードテックベンチャー「ネクストミーツ」について >>
■ 目標12「つくる責任つかう責任」とは？ >>

インターナショナル部⾨金賞

「植物性代替肉スタートアップNext Meats」&「鬼滅の刃」コラボキャンペーン/ Plant base Meat “Next Meats” & “ Demon Slayer” Collaboration campaign.（ネクストミーツ株式会社）
©Koyoharu Gotoge / SHUEISHA, Aniplex, ufotable　Licensee: ODEX PRIVATE LIMITE

『京都アニものづくりアワード2022』は、企業や団体などによるアニメ・マンガ作品、キャラクターなどを活⽤したマーケティングやプロモーションの優れた取り組みを表彰し、コンテンツ産業の市場拡⼤のみならず他企業や団体のさらなる活性化に寄与するものとして創設されました。近年、アニメファンの増加・⼀般化により市場が拡⼤し、多様な企業・団体によってコンテンツをマーケティングに活⽤する事例が増加。それを受け、本アワードにも業界の垣根を超えたさまざまな企業・団体からの応募が集まる、⽇本で唯⼀のアニメ×異業種コラボのアワードです。

今年度は、エントリー総数157件の中から「グランプリ」として1プロジェクト、「ゴールド」として7プロジェクト、「銀賞」として7プロジェクト、「銅賞」として6プロジェクトが選出されました。
受賞案件の詳細は次項の通りです。

「日本発のフードテックベンチャーNext Meats」&「⻤滅の刃」コラボキャンペーン

企画運営・制作：DOU Creations Pte Ltd（シンガポール法人）
事業主体：ネクストミーツ株式会社
©Koyoharu Gotoge / SHUEISHA, Aniplex, ufotable Licensee: ODEX PRIVATE LIMITE

世界的に急成⻑している植物性代替⾁市場で、⽇本の焼き⾁テクスチャーを武器に世界を舞台に展開している当社と2020年最⼤のヒットである『劇場版「⻤滅の刃」無限列⾞編』のコラボ商品（インスタントカレー）がシンガポールで実現。カレーには⻤滅の刃のメインキャラクター達の限定版アクリルキーホルダーが各１個同梱され、シンガポールでも急速に店舗数を拡⼤しているドンドンドンキ（⽇本名ドンキホーテ）にて独占限定販売。⽇本のコンテンツがもっとも⼿に取ってもらいやすい販売チャネルとの連携も実現しました。

また⽇本の焼⾁丼・炙り丼を提供する⼈気和⾷チェーンのAburi-en（https://aburi-en.com/）でも、劇場版「⻤滅の刃」無限列⾞編とスペシャルコラボした「ネクストミーツ丼」(キーホルダー付き)を期間限定で提供しました。

日本発のフードテックベンチャー「ネクストミーツ」について

「地球を終わらせない。」を理念として掲げ、地球温暖化と食料危機に立ち向かうべく、2020年6月に設立。代替肉の研究開発を行い、創業 7 ヶ月でアメリカ上場を達成し、圧倒的なスピード感で国内外に事業を展開している。世界初の植物性焼肉をはじめ、牛丼、チキン、バーガーをラインナップ、さらにツナタイプやミルク等も展開中。イオンやイトーヨーカドー、ライフ、マルエツなどのスーパーで取り扱われており、外食では焼肉ライクやWayback Burgersなどで提供されている。
また日本だけでなくアメリカ、シンガポール、香港など海外展開を進め、商品は随時バージョンアップ。有名シェフとのコラボで代替肉ならではのレシピを開発するなど、止まることのない進化をつづけ、より良い地球環境を次世代へつなぐため、食に新たな選択肢を提案し、世界に挑む。

代表取締役:佐々木英之
所在地:東京都新宿区新宿 1-34-16 清水ビル 2F
設立:2020 年 6 月
事業内容:代替肉の研究開発、代替肉製品の企画・製造、通販事業、WEB メディアの運営
ホームページ:https://nextmeats.co.jp/

目標12「つくる責任つかう責任」とは？

SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？

国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。

目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する

12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。

12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。

12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。

12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。

12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。

12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。

12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。

12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。

12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。

12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。

12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。

12.1	開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。
12.2	2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
12.3	2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。
12.4	2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。
12.5	2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。
12.6	特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。
12.7	国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。
12.8	2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。
12.a	開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。
12.b	雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。
12.c	開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。