エシカルライフをリードするブランドへ　あなたへ、一歩進んだ日常を。　新しい「arrows」はじまります

FCNT株式会社は、今年11年目を迎えるスマートフォンブランド「arrows」を、人・社会・地球環境を大切にするエシカルライフをリードしていくブランドにリニューアルし、将来的に、エシカル関心層を拡大することで“サステナブルな社会”の実現を目指していきます。

目次
■ ステートメント >>
■ arrows ブランドコンセプト解説動画 >>
■ arrows ブランドムービー >>
■ 新ブランドロゴ・コミュニケーションロゴ >>
■ タグライン >>
■ ビジョン >>
■ ミッション >>
■ 関連Webサイト >>
■ 新商品 >>
■ 商標について >>
■ 目標12「つくる責任つかう責任」とは？ >>

arrows ブランドコンセプト解説動画

新ブランドへのリニューアルに伴い、「arrows」の新しいミッションやロゴデザインを解説した動画です。

arrows ブランドムービー

新しい「arrows」の世界観を表現したムービーを作成しました。ブランドムービーでは、一人ひとりの日常を一歩進んだエシカルなライフスタイルへと変えていくことを表しています。

新ブランドロゴ・コミュニケーションロゴ

新しい「arrows」のブランドロゴ、コミュニケーションロゴは、Sustainability、Human centricそして、未来を指し示す矢印＝Advanceを融合させたデザインです。ブランド・ステートメントをベースに、#スマート、#シンプル、#ユニバーサル、#サステナビリティなどの要素を抽出。時代感をまといながら、スマートに目を引きつける意匠を開発、構築しました。

ミッション

時代の変化をいち早く捉え、新しい日常を提供すること。
常に生活者の視点に立ち、日常に隠れた課題を解決すること。
環境への負荷を抑えながら、長い愛着に応える製品を追求すること。
世代や性別に関わりなく、新しい感動や体験を提供すること。
デザインにおいても社会をリードする存在を目指すこと。

「arrows」ブランドのリニューアル第一弾として「arrows N F-51C」を2022-2023年冬春モデルで商品化し、株式会社NTTドコモ（以下NTTドコモ）より発売します。

arrows N F-51C | スマートフォン（5G） | 製品 | NTTドコモ
https://www.docomo.ne.jp/product/f51c/

携帯電話製品サイト「FMWORLD.NET」「arrows N」紹介ページ
https://www.fmworld.net/product/phone/f-51c/

商標について

・記載されている商品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。

※FCNT株式会社は2021年4月1日に富士通コネクテッドテクノロジーズ株式会社から社名を変更しました。

FCNT株式会社ホームページ https://www.fcnt.com/

目標12「つくる責任つかう責任」とは？

SDGs目標12「つくる責任つかう責任」とありますが、そもそも具体的にはどういったことなのでしょうか？

国際連合広報センターサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。

目標12. 持続可能な生産消費形態を確保する

12.1 開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。

12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。

12.3 2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。

12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。

12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。

12.6 特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。

12.7 国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。

12.8 2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。

12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。

12.b 雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。

12.c 開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。

12.1	開発途上国の開発状況や能力を勘案しつつ、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組み（10YFP）を実施し、先進国主導の下、全ての国々が対策を講じる。
12.2	2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
12.3	2030年までに小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる。
12.4	2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。
12.5	2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。
12.6	特に大企業や多国籍企業などの企業に対し、持続可能な取り組みを導入し、持続可能性に関する情報を定期報告に盛り込むよう奨励する。
12.7	国内の政策や優先事項に従って持続可能な公共調達の慣行を促進する。
12.8	2030年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。
12.a	開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。
12.b	雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業に対して持続可能な開発がもたらす影響を測定する手法を開発・導入する。
12.c	開発途上国の特別なニーズや状況を十分考慮し、貧困層やコミュニティを保護する形で開発に関する悪影響を最小限に留めつつ、税制改正や、有害な補助金が存在する場合はその環境への影響を考慮してその段階的廃止などを通じ、各国の状況に応じて、市場のひずみを除去することで、浪費的な消費を奨励する化石燃料に対する非効率な補助金を合理化する。