ベルマーク運動を実施し豊川特別支援学校へ寄贈しました
1960年から始まったベルマーク運動。最近では、年々参加する学校は減っているものの、毎年4～5億点ものベルマークが集まっています。
ベルマーク運動は「すべての子どもに等しく、豊かな環境のなかで教育を受けさせたい」との思いから始まりました。古い歴史のあるベルマーク運動ですが、いま話題となっているSDGsのゴールの一つである「質の高い教育をみんなに」に取り組むことに繋がります。そこで、当社はベルマーク運動に再び注目し、回収を始めました。
当社では、2021年にSDGsへの取り組み強化宣言をしており、社内全体でSDGsへ取り組む意識が高まっています。今回のベルマーク運動は、会社全体の取り組みというよりも、ひとつの拠点の社員が自主的に行動したことで始まりました。
この1年間で集まった1433.2点分のベルマークは、当社と以前からつながりのある地元の豊川特別支援学校へ寄贈いたしました。
今後は会社全体でベルマーク運動に取り組むことを決め、全拠点にベルマーク回収箱を設置しています。
参考までに、ベルマークはどのような商品に着いているのでしょうか。個人的に調べたところ、意外と身近な物に着いていることがわかりました。
学校のノートなどは有名ですが、それ以外ですと以下の物があります。
じゃがいも心地（湖池屋） …… 1～2点
プライドポテト（湖池屋） …… 2点
カラムーチョ（湖池屋） …… 0.6～6点
スコーン（湖池屋） …… 0.4～6点
ポテトチップスのり塩（湖池屋） …… 0.6～6点
焼おにぎり（ニチレイ） …… 5点
ミートボール（石井食品） …… 1.2点
おっとっと52g（森永） …… 1点
チョコボール25g（森永） …… 0.5点
木工用ボンド（セメダイン） …… 2点
キユーピー マヨネーズ450g（キューピー） …… 3点
ゴールデンカレー198ｇ 中辛（S&B） …… 2.5点
日清焼そばU.F.O.（日清） …… 1.2点
「クノール® スープ」コーンクリーム（味の素） …… 2点
このように身近な物に多くベルマークが着いていることがわかりますね。普段捨てている包装紙もよーく探せば何点かになっていたかもしれません。
社名 ： 株式会社トヨコン
代表者 ： 代表取締役 明石耕作
設立 ： 1964年
事業内容 ： 包装資材及び物流機器販売、包装設計、システム開発、倉庫管理業務、梱包業務、組立事業
URL ： https://www.toyocongroup.co.jp/
所在地 ： 〒442-0837 愛知県豊川市川花町2丁目62番地
外務省 SDGsサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標 4 . すべての人々への、包摂的かつ公正な質の高い教育を提供し、生涯学習の機会を促進する
4.1 2030 年までに、すべての女児及び男児が、適切かつ効果的な学習成果をもたらす、無償かつ公正で質の高い初等教育及び中等教育を修了できるようにする。 4.2 2030 年までに、すべての女児及び男児が、質の高い乳幼児の発達支援、ケア及び就学前教育にアクセスすることにより、初等教育を受ける準備が整うようにする。 4.3 2030 年までに、すべての女性及び男性が、手頃な価格で質の高い技術教育、職業教育及び大学を含む高等教育への平等なアクセスを得られるようにする。 4.4 2030 年までに、技術的・職業的スキルなど、雇用、働きがいのある人間らしい仕事 及び起業に必要な技能を備えた若者と成人の割合を大幅に増加させる。 4.5 2030 年までに、教育におけるジェンダー格差を無くし、障害者、先住民及び脆弱な立場にある子どもなど、脆弱層があらゆるレベルの教育や職業訓練に平等にアクセスできるようにする。 4.6 2030 年までに、すべての若者及び大多数（男女ともに）の成人が、読み書き能力及び基本的計算能力を身に付けられるようにする。 4.7 2030 年までに、持続可能な開発のための教育及び持続可能なライフスタイル、人権、男女の平等、平和及び非暴力的文化の推進、グローバル・シチズンシップ、文化多様性と文化の持続可能な開発への貢献の理解の教育を通して、全ての学習者が、持続可能な開発を促進するために必要な知識及び技能を習得できるようにする。 4.a 子ども、障害及びジェンダーに配慮した教育施設を構築・改良し、すべての人々に安全で非暴力的、包摂的、効果的な学習環境を提供できるようにする。 4.b 2020 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、ならびにアフリカ諸国を対象とした、職業訓練、情報通信技術（ICT）、技術・工学・科学プログラムなど、先進国及びその他の開発途上国における高等教育の奨学金の件数を全世界で大幅に増加させる。 4.c 2030 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国における教員養成のための国際協力などを通じて、資格を持つ教員の数を大幅に増加させる。
