Z世代×SDGs×就職活動
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【Z世代×SDGs×就職活動】Z世代が働き方に求めるのは「自分らしさ」 その中身は型がある上での個性発揮/ワークライフバランス/他人の平等を守る意識

SDGsの企業向けeラーニング「SDGsビジネスラーニング」を手掛けるSoZo株式会社は、Z世代のSDGsそのものに対する意識と就職活動における企業選びとの関係性を明らかにする調査プロジェクト「【Z 世代】SDGs シューカツ解体白書」をWEBアンケートにて実施。

「 働く場所に重視するポイント」について聞いてみたところ、最も多く回答されたのが「ワークライフバランス」で 63.2 %と半数以上が重視する結果となりした。また 次点は「サービスや商品の将来性」 54.6 %、3位は「サービスや商品が好きか」45.1 %という結果に。学生が企業を給与や知名度以外にも多角的に評価し、判断していることが伺えます。

Q.あなたが働く場所に重視するポイントを教えてください (複数回答可)
*母数を601としたときの割合

さらに具体的な内容をランダムに答えてもらう形式の問い「働き方のイメージに近いもの」についての問いには 「自分らしく働ける環境」が1位に。多くの調査でも Z 世代のキーワードとして出てくる「自分らしさ」を半数以上の学生が挙げました。そしてほぼ僅差で「ライフステージによって仕事量を調整したい」が選ばれました。これもワークライフバランスを重視するZ世代ならではの価値観です。また 3 割を超える選択肢には統一性はなく、多様な価値観が伺える結果となっています。

Q. あなたの働き方のイメージに近いものを選択してください。(複数回答可)
*母数を601としたときの割合

Z世代の「自分らしく」とは、具体的にどんな価値観なのか?を深掘りするために「働く場所に重視するポイント」とのクロス集計を実施しました。結果、「ワークライフバランス」で7.1%の数値UP。 70 %以上の学生がワークライフバランスを重視する結果に。続いて上昇率が高かったものは「女性の育休取得率」で、6.9 %の数値UP。また 30 %超えの項目が増え、特に自身の活躍に関連する項目が目立ちました。

Q.  クロス集計 】 働く場所に重視する ポイント×働き方のイメージの問いで「自分らしく働きたい」と回答した人の差分
*母数を601としたときの割合 / **母数を「自分らしく働きたい」と回答した323としたときの割合

さきほどの働くときに重視するポイントと「自分らしく働く」の掛合わせよりも数値の上昇に顕著な相関性が現れたのが 福利厚生や環境整備に関する目標です 。目標 4 の社員教育に関する項目には 11.7 %の上昇が見られ、 74.3 のもの学生が選択しています。また 平等な機会を示す「目標5」「目標 10 」に関しても 10 %前後の上昇が見られました。また働く場所への自由を示す「目標 9 」に関しては 12 %もの上昇、メンタルヘルスや健康診断に関する「目標 3 」でも 50 %を超える学生が重視する結果となっています。

Q.  クロス集計 】 働くときに福利厚生や環境整備としてポジティブ に受け取る目標 × 働き方のイメージ で「 自分らしく働きたい」と回答した人の差分
*母数を601としたときの割合

Z世代の価値観を物語るキーワードに「自分らしさを求める」がありますが、この 「自分らしさ」の中身は実はあまり解明されていません 。今回の調査結果とプロジェクトの学生メンバーたちとのディスカッションから浮き彫りになったのは、「自分らしさ」という価値観は、決して利己的なものではないということ。まず働く環境の目標4 に相当する「立場によらない等しい社員教育」については「なんでも自分らしいフリースタイルを求めているわけではない。型がある上で個性を発揮したいと思っている 」という意見に多くの学生が同意していました。

一方で「自分らしく働きたい人の数値が伸びている要因は、自分たちのメリットを重視しているあらわれではないか。例えば リモートワーク、ワークライフバランスや育休 など。自分たちが働きやすい環境を求めている傾向が見える」「それだと、 LGBTQ やひとり親支援などで 40 %を超える人が重視するという割合の説明がつかない 」という議論が。その流れで出てきたのは「私たちは、自分たちのメリットについてももちろん主張しているかもしれないけれど、他人の自分らしくいられる環境にも敏感で、守っていきたいと考えているのではないか 」という意見。参加メンバーの多くが、賛同していました。

「ワークライフバランスを重視しながら自分らしく働きたい。同時に、他人にもそういった環境でいて欲しい。不平等をなくしたい――Z世代と SDGs 、そして企業選びにおいて、非常に重要な価値観といえそうです。

産学連携プロジェクト「【Z世代】SDGsシューカツ解体白書」
法政大学の現役学生とSoZo株式会社運営のSDGsビジネスニュース「ツヅケル」による産学連携プロジェクト。共に仮説を立て、設計したアンケート調査の結果から「Z世代が抱くSDGsへの関心や意識、企業選びの本音」を浮き彫りにし、企業側に向けて「真のSDGs経営に向き合う」一助となることも私たちのゴールのひとつとしています。

調査データはこちら: https://www.tsudukeru.com/download/sdgs_whitepaper

調査期間:2022年10月30日(日)~12月9日(金)
調査方法:WEBアンケート調査
収集方法:WEB/SNS告知/法政大学内での告知/プロジェクト参加学生による拡散
回答者:大学生・大学院生の男女(うち法政大学・大学院:318名 全体の52.9%)
回収サンプル数:601名



「SDGsをビジネスに活かすにはどうすべきか?」を自発的に学びたいビジネスパーソンに向けた、先行企業の事例など良質な情報を集めたメディア。SDGsのリテラシーを未来の新ビジネスに繋げるヒントが満載です。

名称: ツヅケル SDGsビジネスニュース
リリース: 2022年8月
URL:https://www.tsudukeru.com/

★「ツヅケル」について詳しくはこちらのリリースもご参照ください。
https://www.value-press.com/pressrelease/301508



SDGsをビジネス文脈で定期的に学び続けることができるサブスクリプション型法人研修プログラム。前WWFジャパン事務局長 筒井隆司氏(現 日本ノハム協会専務理事)監修。Sansan株式会社、株式会社榮太樓總本鋪といった大手や老舗企業が続々導入し、ローンチから2カ月で受講者が1.6万人を突破。

名称: SDGsビジネスラーニング
リリース: 2021年12月
URL:https://www.sozoinc.jp/sdgs/learning



ブライダル業界のマーケティングDXを促進するeラーニング「SOZO集客大学」ほか、ビジネスパーソンのリスキリング、学び直しをテーマにedtech分野のサービスを拡充。

【会社概要】
社名:SoZo株式会社
代表:代表取締役社長 あつみゆりか
本社住所:東京都千代田区九段南1-6-5 

九段会館テラス1F
URL: https://www.sozoinc.jp/
設立年:2015年12月14日
事業内容:スクール事業企画運営/eラーニングの企画運営/資格検定の企画運営/コンサルティング事業

外務省 SDGsサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳(PDF)」によると、以下のように記載があります。

目標 4 . すべての人々への、包摂的かつ公正な質の高い教育を提供し、生涯学習の機会を促進する
4.1 2030 年までに、すべての女児及び男児が、適切かつ効果的な学習成果をもたらす、無償かつ公正で質の高い初等教育及び中等教育を修了できるようにする。
4.2 2030 年までに、すべての女児及び男児が、質の高い乳幼児の発達支援、ケア及び就学前教育にアクセスすることにより、初等教育を受ける準備が整うようにする。
4.3 2030 年までに、すべての女性及び男性が、手頃な価格で質の高い技術教育、職業教育及び大学を含む高等教育への平等なアクセスを得られるようにする。
4.4 2030 年までに、技術的・職業的スキルなど、雇用、働きがいのある人間らしい仕事 及び起業に必要な技能を備えた若者と成人の割合を大幅に増加させる。
4.5 2030 年までに、教育におけるジェンダー格差を無くし、障害者、先住民及び脆弱な立場にある子どもなど、脆弱層があらゆるレベルの教育や職業訓練に平等にアクセスできるようにする。
4.6 2030 年までに、すべての若者及び大多数(男女ともに)の成人が、読み書き能力及び基本的計算能力を身に付けられるようにする。
4.7 2030 年までに、持続可能な開発のための教育及び持続可能なライフスタイル、人権、男女の平等、平和及び非暴力的文化の推進、グローバル・シチズンシップ、文化多様性と文化の持続可能な開発への貢献の理解の教育を通して、全ての学習者が、持続可能な開発を促進するために必要な知識及び技能を習得できるようにする。
4.a 子ども、障害及びジェンダーに配慮した教育施設を構築・改良し、すべての人々に安全で非暴力的、包摂的、効果的な学習環境を提供できるようにする。
4.b 2020 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、ならびにアフリカ諸国を対象とした、職業訓練、情報通信技術(ICT)、技術・工学・科学プログラムなど、先進国及びその他の開発途上国における高等教育の奨学金の件数を全世界で大幅に増加させる。
4.c 2030 年までに、開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国における教員養成のための国際協力などを通じて、資格を持つ教員の数を大幅に増加させる。