最新の技術を活用して海洋生物を研究！ 「海洋研究3Dスーパーサイエンスプロジェクト」三期生の研究生募集開始 海洋生物のオリジナル作品を3Dプリンタで出力
一般社団法人日本3D教育協会は、最新3D技術を活用し海洋生物の研究に取り組む「海洋研究3Dスーパーサイエンスプロジェクト」の2023年度の研究生を全国の中学生を対象に、募集開始いたします。三期目となる今年は、これまで関東圏だった募集範囲を、初めて全国へエリア拡大いたします。
日本の第一線で活躍している3Dの専門家である吉本大輝が主任講師となり、中学生と、全13回の授業で一人一つの海洋生物について徹底的に研究、3Dデータを活用して成果の発表を行う体験型教育プロジェクトです。研究生にはそれぞれ「3Dプリンター」と「3Dデータを扱うための高性能PC」「最新ペンタブレット」を無料で支給し、オンラインと対面の実習授業を行います。受講料は完全無料です。
最新の3D技術を活用した海洋生物の研究を通じて、将来、様々な分野で活躍できる人材を輩出することを目指し、物事を深く追求できる人材を育成します。
「海洋研究3Dスーパーサイエンスプロジェクト」公式サイト https://kaiyo-3d.y-artfactory.jp
下記の条件をご参照いただき、エントリーシートに必要事項をご記入の上、メール添付またはご郵送ください。
〆切：2023年6月30日（金）必着
送付先：［メール］kaiyo-3d@y-artfactory.jp
［郵送］〒651-0068 兵庫県神戸市中央区旗塚1丁目1-20 長坂ハイツ一階北
エントリーシート：「海洋研究3Dスーパーサイエンスプロジェクト」公式サイト
https://kaiyo-3d.y-artfactory.jp/home/entry/
・入学式は7月31日（月）を予定しています。
・選考にあたっては、書類提出後、オンライン面談を予定しています。書類選考を突破した方にのみ、エントリーシートに記入頂いたメールアドレス宛にオンライン面接の日時とリンクを送信させて頂きます。
・プロジェクトメンバーの決定につきましては7月中旬頃に発表させていただきます。
・プロジェクトメンバーに選出された場合はメールと郵送にて通知致します。
・残念ながら選出されなかった場合はメールにてご通知いたします。
・エントリーシートはお返しできませんので予めご了承ください。
《募集要項》
・日本に在住している中学生
・全13回の授業のうち、約8回を予定している東京都23区内での実習、合宿、発表に参加できることが条件（実習先例：東京海洋大学、関東の宿泊施設）
・募集人数：9人～12人予定下記、いずれか一つ以上に該当する研究生を募集します。
その他の詳しい募集条件や注意事項などは、下記公式サイトの募集要項ページをご参照ください。
https://kaiyo-3d.y-artfactory.jp/home/entry/
・完全無料で行われる授業×13回分（2023年7月末〜2024年3月中旬）
・3Dソフトを扱う為の高性能ノートPCを貸与
・3Dプリンター&最新のペンタブレットをプレゼント
海洋分野の専門家たちのアドバイスを受けながら、一人一つの海洋生物についてテーマを定め研究します。3Ⅾモデリングを基礎から実践形式まで集中して学び、海洋生物の研究として活用しながら、全13回の授業を経た最終成果物としてオリジナルの3D作品を制作します。
＜二期生のコメント＞
感想
・今回のプロジェクトを通して3Dと海洋研究について学びを深めることができた
・ドローンを作ったり電子工作の複雑なパーツを作る際に3D技術を活用することで作品の幅を広げたい
・資料や標本が少なく研究に苦労した。3Dは実物の複製や自分の頭にあるアイデアを形にできる面白くて楽しい技術。海洋研究に使うことで、これまでの標本では難しかった手に取って360度みれることや、データ化をすることで共有しやすく、みんなで研究することができると分かった
・大好きな海洋生物の研究ができて、すごく楽しかった
今後やりたいこと
・海洋の知識を使って、学校の研究にも活かしていきたい
・エラブウミヘビの骨格標本を作りたい
・生物の色彩変異個体について調べたい
・バーチャル水族館を作りオウムガイを飼育したい
・CGに興味があるので、さらに頑張っていきたい
・ラブカの精密な3Dモデルを作ってみたい
・もっと色々なルアーを作り、釣りを楽しみたい
＜講師＞
一般社団法人3D教育協会
吉本大輝
全授業を通しての常勤講師として参加。
3Dモデリング、3Dプリンターなどの3D技術全般の基礎教育を担当。
フルカラー3Dプリンターの第一人者であり企業のアドバイザーも行っている。
フィギュアなどの3D造形からプラモデルの3CAD設計、アニメーション用3Dモデル作成など多岐にわたる3D業務に従事。
＜講師＞
東京海洋大学海洋科学助教
中村玄
本プロジェクトでは海洋生物の研究をする上で必要な基礎的な海洋科学の授業を担当。
海洋哺乳類の専門家であり、専門書も多数執筆。
自身の研究に3D技術も活用しており、小学生、中学生に向けた海洋教育や3Dデータを活用した教育プログラムも積極的に行っている。
日本は現在3D教育後進国であり、社会全体で深刻な3D技術者不足を抱えています。教育者も常に不足しており、3Dを学ぶ機会もほとんどないのが現状です。そのため、海洋研究の分野でも3D技術者は常に不足しており、3D技術を学ぶことにより解決できる問題が多く存在しています。
中学生のうちから3Dに触れることで将来的に様々な分野で活躍する3D技術者、研究者を育成することができ、それらが海洋研究・海洋開発の発展にもつながっていきます。
3Dプリンターを活用することで、骨格だけではなく同時に外観も観察することができ、博物館での展示など様々な分野でその技術が注目されています。
海洋生物研究の分野では、その生物を取り巻く環境や分類学や生物学、生態学、解剖学などの様々な観点から一つの物事を徹底的に研究できる人材が求められています。
近年様々な研究分野でも最新の3D技術が活用されており、これらの最先端技術を学習に取り入れることで図鑑などから分かる表面的な情報だけではなく、自発的な学びの機会がうまれます。
海外では3DプリンターがSTEAM教育の一つとして注目されています。国内でもプログラミング教育とともに注目され始めました。※STEAM教育：科学(Science)・技術(Technology)・工学(Engineering)・芸術(Art)・数学(Mathematics)の教育分野を総称した教育モデル。これから世界の経済成長に不可欠な要素です。
＜団体概要＞
団体名称 ：一般社団法人日本３D教育協会
プロジェクト名：海洋研究3Dスーパーサイエンスプロジェクト
活動内容：3D教育 3D研究
最新の3D技術を活用した海洋生物の研究を通じて、将来、様々な分野で活躍できる人材を輩出することを目指し、物事を深く追求できる人材を育成する日本初のSTEAM教育プロジェクト。
【公式メディア】
webサイト：https://kaiyo-3d.y-artfactory.jp
Twitter： https://twitter.com/kaiyo_3d
Youtube：https://www.youtube.com/@kaiyo-3d
日本財団「海と日本プロジェクト」
さまざまなかたちで日本人の暮らしを支え、時に心の安らぎやワクワク、ひらめきを与えてくれる海。そんな海で進行している環境の悪化などの現状を、子どもたちをはじめ全国の人が「自分ごと」としてとらえ、海を未来へ引き継ぐアクションの輪を広げていくため、オールジャパンで推進するプロジェクトです。
https://uminohi.jp/
外務省 SDGsサイト「JAPAN SDGs Action Platform」における「持続可能な開発のための2030アジェンダ 仮訳（PDF）」によると、以下のように記載があります。
目標14 持続可能な開発のために海洋・海洋資源を保全し、持続可能な形で利用する
14.1 2025年までに、海洋ごみや富栄養化を含む、特に陸上活動による汚染など、あらゆる種類の海洋汚染を防止し、大幅に削減する。 14.2 2020年までに、海洋及び沿岸の生態系に関する重大な悪影響を回避するため、強靱性(レジリエンス)の強化などによる持続的な管理と保護を行い、健全で生産的な海洋を実現するため、海洋及び沿岸の生態系の回復のための取組を行う。 14.3 あらゆるレベルでの科学的協力の促進などを通じて、海洋酸性化の影響を最小限化し対処する。 14.4 水産資源を、実現可能な最短期間で少なくとも各資源の生物学的特性によって定められる最大持続生産量のレベルまで回復させるため、2020年までに、漁獲を効果的に規制し、過剰漁業や違法・無報告・無規制(IUU)漁業及び破壊的な漁業慣行を終了し、科学的な管理計画を実施する。 14.5 2020年までに、国内法及び国際法に則り、最大限入手可能な科学情報に基づいて、少なくとも沿岸域及び海域の10パーセントを保全する。 14.6 開発途上国及び後発開発途上国に対する適切かつ効果的な、特別かつ異なる待遇が、世界貿易機関(WTO)漁業補助金交渉の不可分の要素であるべきことを認識した上で、2020年までに、過剰漁獲能力や過剰漁獲につながる漁業補助金を禁止し、違法・無報告・無規制(IUU)漁業につながる補助金を撤廃し、同様の新たな補助金の導入を抑制する**。 **現在進行中の世界貿易機関(WTO)交渉およびWTOドーハ開発アジェンダ、ならびに香港閣僚宣言のマンデートを考慮。 14.7 2030年までに、漁業、水産養殖及び観光の持続可能な管理などを通じ、小島嶼開発途上国及び後発開発途上国の海洋資源の持続的な利用による経済的便益を増大させる。 14.a 海洋の健全性の改善と、開発途上国、特に小島嶼開発途上国および後発開発途上国の開発における海洋生物多様性の寄与向上のために、海洋技術の移転に関するユネスコ政府間海洋学委員会の基準・ガイドラインを勘案しつつ、科学的知識の増進、研究能力の向上、及び海洋技術の移転を行う。 14.b 小規模・沿岸零細漁業者に対し、海洋資源及び市場へのアクセスを提供する。 14.c 「我々の求める未来」のパラ158において想起されるとおり、海洋及び海洋資源の保全及び持続可能な利用のための法的枠組みを規定する海洋法に関する国際連合条約(UNCLOS)に反映されている国際法を実施することにより、海洋及び海洋資源の保全及び持続可能な利用を強化する。
